中国の対日発狂が止まらない。
「高市発言を撤回せよ」、という独裁中共の対日妄動が拡大しエスカレートしている。
その根本の原因は「高市発言」にある。
これまで中国は日本を見下してきた。
だが高市はその中国に、
「おまえの独裁は間違いだ、中共の勝手にはさせないよ」
「もし中国が台湾に戦争をしかけて来たら日米は許さないぞ」
、と発言したのである。
日本にとって中国は対等の関係なので当たり前のことを言ったまでだ。
だがこれまで日本を見下してきた中国は逆に日本に見下されたと受け止めたんだろう、「小日本が生意気に」と中国は慌てふためき逆上した。
今回の問題は中国が日本へ押し付けていた身勝手な上下関係を高市発言によって、そんなものがあるわきゃないだろ、と現実を突きつけられ、ひっくり返されたことで起きた。
台湾問題ではなくもっと根底にある中国の対日軽視を高市に蹴っ飛ばされたという中国の自意識過剰の面子が引き剥がされたことへの屈辱による自爆発狂とでも言うべきものである。
中国が高市に面子を丸つぶれにされたと頭に血を上らせているのだ。
だから中国の言うのは「高市発言の撤回」だけなのである。
言葉を変えれば中国は日本に対して
「日本は永久に中国様の奴隷国家でございます」
と謝罪し中国に隷属しますと誓えと命令しているのである。
それをやったら日本オシマイである。
中国人というのは自己中人種で中國人が世界で一番偉い、と思っている。
だから覇権主義に陥り世界を中国が支配すべきだ、支配できると思い込んでいる。真性の馬鹿である。なんとかに刃物の類だ。
なぜそうなのかと言えば、中国はいまだに昔から言われる華夷秩序思考のままなのだ。
韓国人は愚かにも中国になにをされても言いなりである。
それどころか中国はお父さん、韓国は長男、日本は次男、と韓国人は常に発言している。
つまり、中国によって儒教的華夷秩序に絶対服従するように飼いならされてきたのが韓国なのである。
だから韓国は日本に対し韓国への絶対服従をつねに要求してくるのである。
つまり上には絶対服従するのが華夷秩序なのである。
今度韓国大統領が奈良に来て高市首相と会談するという。なぜか、韓国人は日本は朝鮮人が作った国だと教えている。
昔から朝鮮でクズみたいだった朝鮮人が半島から追い出され日本へ来てその帰化人が天皇になり日本を作ったというのが韓国人の言う「正しい歴史認識」なのである。だから奈良へ来て法隆寺も仏像もみな朝鮮人が日本へ教えてやったのだ、と高市首相へ教訓を垂れに韓国大統領がわざわざ奈良へ来てやるというのが韓国の目的なのである。
このように人間関係も国家関係も平等、対等の友好的関係は中国にも韓国にも存在しない。
中国人、韓国人の人間関係は自分が相手より上か下かなのだ。
もし自分が上なら相手を見下す、厳命し飼いならす、逆らうことは許さない、反抗すれば殴る蹴る、半殺しにする、国家でも人でも同じで目下の相手は奴隷扱いなのだ。
自分が下なら上の相手には卑屈に隷属し靴底を舐めて絶対服従する。
それが華夷秩序なのだ。韓国人が女を平気で殴るのは男尊女卑という絶対的
な上下関係があるからだ。
中国人も韓国人も民主主義の根底にある対等、平等、相互主義、共存共栄、という心がおそらく永遠に理解できないのだろう。
今回の高市発言は中共独裁国家の国家悪、華夷秩序思想を粉砕した。
「中国よ覇権主義の考えを改めなさい」と中国は高市によって厳命されたのである。
だから中国はなりふり構わず「その発言を撤回せよ」と圧力をかけ続けているのだ。
今、高市発言以後の日本は国民の高市支持率の高さを見ても中国への精神的な優位性を保つ位置にある。武力行使も何もしないで高市発言により日本は中国に戦わずして勝っているのだ。
今、習近平は高市発言を撤回させ中国の対日優位の序列精神、華夷秩序を回復させたいと考えている。そうでないと核兵器を持ちながらも中国は日本に頭を抑え続けられることになる。
だから高市発言を日本は死守しないといけない。
この対中国優位の状況を日本がどこまで堅持できるかどうかが今後の勝負になる。
国内の恨日政治家やマスメディアは中共独裁国家の指令を受けているのか、中国に忖度しているのか、高市発言撤回せよの一色である。
まさに愚かの極みである。
だが高市発言を受けたあとの世界の動きを見てほしい。
世界各国は中国に忖度も遠慮もせず日本を支持している。
トランプ大統領は直接的に高市発言には言及しない。しかし、トランプ大統領はベネズエラの麻薬事案を武力侵攻により解決に乗り出した。同国の大統領の背後にいる中国は面子丸つぶれ、ベネズエラ原油利権崩壊による莫大な利益損失は間違いない。
さらに原油を満載したロシア船籍の大型タンカーも拿捕した。
独裁国家の横暴は断じて許さないという世界最強の軍事力を持つアメリカの行動に中国、ロシア、北朝鮮、さらにイランも震え上がっている。
トランプ大統領の真の狙いは中国である。
「習近平、見たか。おまえの好き勝手にはさせない」
これが今回の電撃的なアメリカの軍事力行使の目的だろう。
ひるがえって台湾有事への「中国の独裁と覇権主義は日米が許さない」という高市発言とアメリカの中国を狙い撃ちにした今回のトランプ大統領の軍事行動は軌を一にしていると見るのは妥当なところではないだろうか。
高市内閣も黙ってはいない。
中国の対日圧力を国際問題化で対抗する動きを見せている。
まず、国防面では、小泉防衛大臣が訪米する。
「小泉防衛相は９日午前の閣議後記者会見で、１２日から訪米し、ヘグセス国防長官と１５日（日本時間１６日）に会談すると発表した。覇権主義的な動きを強める中国を念頭に、日米同盟のさらなる強化を図りたい考えだ。小泉氏の訪米は、昨年１０月の就任後初めて。」（読売新聞）
片山さつき財務省はG7と連携し中国の対日圧力の不当性を各国と共有する。
「片山さつき財務相は９日の閣議後記者会見で、米ワシントンで開催される重要鉱物財務相会合に出席すると発表した。中国からのレアアース（希土類）の供給停止リスクを念頭に、重要鉱物のサプライチェーン（供給網）の強化策を協議する。
中国輸出規制に警戒感 レアアースで備えも―産業界
会合は１２日に開催する方向で調整しており、先進７カ国（Ｇ７）に加え、重要鉱物の産出国などの財務相らも出席する見通しだ。
片山氏は「重要鉱物の供給網の安定化は各国の経済安全保障、世界経済の安定に非常に重要な課題だ」と強調した。」
（時事ニュース
さらに真打ちは高市首相の訪米、この春にトランプ大統領の訪中直前に高市首相との会談がセットされている。このように、中国と習近平独裁を威圧すべく、日米の連携が矢継早に強化されている。
中国の対日嫌がらせは今後も続くだろう。
独裁中国との最低でも今後十年に及ぶと思われる戦いが始まった。これは日本にとって良い機会だ。これまでの自民党政権が拡大してきた中国依存経済をチャラにして中国依存をやめる、そのためのあらゆる体制を作り直す良いチャンスである。対中依存から脱却するためには国費を投入すべきだ。無条件で中国人留学生を受け入れている文部行政や中国人の不動産取得、売買などにもメスを入れるべきだ。
令和8年は中共独裁を打破する「中国断捨離元年」となる。
少なくとも日本とアメリカは独裁中国の世界からの追放、断捨離で強い連携アクションを起こしている。
中国断捨離の対象、選択基準は日本の国防や国益に、不要かつ有害なものである。
公明党も昨年には断捨離された。腐れ利権集団の維新も国民に断捨離されるだろう。
既得権益により甘い汁を吸っているイカサマ政党、政治家も断捨離されるだろう。高市支持率は高いが自民党支持率は崩壊している。自民党延命を国民は望んではいない。
ハシシタを使いまくって中共へ忖度しまくりのオールドメデイアも今年は国民により断捨離されるだろう。
有害な政党、政治家が次期衆議院選挙で政界から追放され断捨離されることを心から願っている。これからの選挙の政治家の断捨離基準は、政党ではない。候補者が愛国か売国かという明白な心の問題である。