かたづけられない

■片付けられない


皆さんこんばんは、散らかった部屋でボーゼンとしているshowingです。


結論から言うと


　買わない

　決まった場所にしまう

　捨てる（要らない、入らない物）


これだけでいいはずなんです。


ちっとも片付かないのは捨てずに買うからでしょうね。


会話を楽しもう。

皆さん。こんにちわ　showing　です。

会話を楽しんでますか?


１．なかなか思ったように伝わらない。

２．会話が弾まない。

３．気になってることがあって会話どころじゃない。

とかありませんか？


３．はネガティブな理由のためですが、

僕が、楽しく会話する時に気をつけているテクニックを

書いていきます。


■基本

会話は、何かの意志と情報を伝えるために存在します。

伝える時、人は思った以上に、その時限りのあなたの様子を受け取ります。

だから、


　楽しい出来事

　楽しい雰囲気

　相手を楽しませる

　相手と情報を共有する

　相手の立場に立った表現

　相手をほめる表現


で接しましょう。

きっと相手からあなたの価値はぐっとあがるでしょう。


下にはスキットをいれておきました。

■昨日あなたは、友達と似た色の鞄を買いました。

　その鞄は思ってたものと少し違ってました。


・例　

昨日、欲しかった（興味）鞄がやっと（嬉しい）買えたの。

あなたの鞄をみて、同じ色（共有）の鞄が欲しくて、やっと手に入れたの。

とっても大満足。（嬉しい）


・駄目な例

昨日、鞄がやっと届いたの（疲労）

あなたが持ってた鞄と違うんだけど（否定）同じような色の鞄

思ってたより、いまいちだったけどこんなものかな。（不要表現）




PSE許可取得方法*転載

PSE許可取得方法 *転載

↓に2ch.netのまとめもあります。
http://www8.atwiki.jp/denkianzen/pages/23.html

（以前UPした文章に全数加工・全数検査の要件を付け加えました）



中古の電気用品を販売するには


※殆どが特定電気用品以外の簡単な方である

Ａ．まずは製造事業者として届出をする。


※個人も法人も届出可能で登記も印鑑も不要で無料である。

様式第１（第３条関係）

　　　　　　電気用品製造（輸入）事業届出書
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　年　　月　　日
経済産業大臣殿

住所

氏名（名称及び代表者の氏名）

電気用品安全法第３条の規定により、次のとおり届け出ます。
１　事業開始の年月日　　　　　　　　　　　　年　　月　　日
２　製造（輸入）する電気用品の区分　　　　　電子応用機械器具　
３　当該電気用品の型式の区分　　　　　　　　別紙の通り
４　当該電気用品を製造する工場又は事業者の名称及び所在地
（輸入の事業を行う者にあつては、当該電気用品の製造時業者の
　指名又は名称及び住所ならびに当該電気用品を製造する
　工場又は事業場の名称及び所在地）
５　専ら輸出するための当が電気用品の製造（輸入）の事業を
　行おうとする者にあつては、その旨　　　なし
　（備考）この用紙の大きさは、日本工業規格Ａ４とすること。

（別紙例）
別紙
その他の音響機器
（電子楽器は※印不要）
定格電圧　　　１２５Ｖ以下
絶縁変圧器　　ある
電源スイッチ　ある
※受信機構　　ない
※遠隔操作　　ない
電源と本体の接続　　直付け

関東の場合の提出先　　　
関東経済産業局　産業部　消費経済課　製品安全室
〒330-9715　さいたま中央区新都心１－１　
さいたま新都心合同庁舎１号館　048-600-0409

全国にまたがる場合の提出先　　
経済産業省　商務情報政策局　消費経済部　製品安全課
〒109-8901　東京都千代田区霞が関１－３－１　
電話　０３－３５０１－４７０７（直通）

Ｂ．中古品に部品交換などの電気的加工を行う。


これにより、新たな製造事業とみなされる。　　

※半田付けされた電源コード交換や内部ヒユーズの交換なども
新たな製造事業とみなされるとのこと。

Ｃ．丸いＰＳＥなので自主検査で良く、概観、
絶縁耐力、通電検査を行い、記録を3年保存する。


※絶縁耐力計の安い認定品は菊水TOS5050A（約14万）で
認定外ならTOS8030（約8.5万）である。


検査記録に記載すべき事項は、次のとおりです。

ｉ．電気用品の品名及び型式の区分並びに構造、材質及び性能の概要
ii．検査を行なつた年月日及び場所
iii．検査を実施した者の氏名
iv．検査を行つた電気用品の数量
v．検査の方法
vi．検査の結果

検査記録については特にあらかじめ定められた様式はありません。
各事業者の方が自由な様式で作成し、
記載すべき事項が盛り込まれていれば結構です。

※電気用品安全法はあくまでも製品の安全性を問うものであって、
音の歪や接触不良や傷などの商品性を問うものではない。
つまり危険でないと判断するなら完動品でなくとも
売ってかまわないとのこと。

D．シールを作って貼り、販売可能となる。


電気的加工も自主検査も全数でなくてはならない。（←重要）
機種が変わっても殆ど別紙の右端のみ変更になり、
別紙の右端が同じであれば型式は同じと見なされ、
再届出は不要である。
一度の届出で別紙のみが多種類であっても良い。

特定電気用以外の表示
（※コピペ者注：ここに表示例の図が入る。経産省HPの物と同じ物）
（PSE）マーク、事業者名、定格電圧、
定格電力、電源周波数、屋内用を表示

消費電力の数字は油性マジックの書き込みであってもかまわない。


※結論　　
届出と電気的加工（全数）と自主検査（全数）と記録を３年保存し、
電気用品安全法を履行するなら、中古品であっても
新たにシールを貼って販売が可能である。
但し、書類上の不備が無いよう注意が必要である。

E．上記の手続きをしない場合でも個人売買にて販売が可能である。


詳細は　
商務情報政策局　製品安全課　電話　０３－３５０１－４７０７