少し🤏鬱です。
夕食を作るのが苦痛で困っています。
というかやる気が出ないのです。
また愚痴になってしまうのですが、冬は鍋ばかりでしたが、暖かくなって料理ができないのです。
サラダと主菜が難しい😓ですね。
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夕食を作るのが苦痛で困っています。
というかやる気が出ないのです。
また愚痴になってしまうのですが、冬は鍋ばかりでしたが、暖かくなって料理ができないのです。
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まいりました。
今度は娘が風邪をひいてしまいました。
明日は出勤です。
娘は明日までに治るか心配です。
教員で疲れ果てての一週間でした。
その宿題も昨日はこなしていましたが、今日は一日中ダウンです
カロナールは飲みましたが、明日までに治るか?
心配でなりません。
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今日はお母ちゃんが風邪で休んでいます。
内科へ行けばと言っても、
「寝てれば治るから」
ばっかりで困っています。
市販の風邪薬で治ればいいのですが、、、、、、
明日も休んだほうがいいと私は思います。
元気がなくて、微熱、食欲はウイダーインゼリーを食べています。
これでは治らないと思うのです。
娘も風邪をもらったのか、調子が悪く、夕食はパン1枚でした。
月曜日から木曜日までよく頑張りました。
明日はシンドイだろうけどもい〜い加減にのらりくらりとするか?最悪休んでもいいと思います。
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ヤフーニュースからです。
短文なのでコピペします。
生活保護受給者に月ごとの満額を支給せず、1日千円ずつを手渡しで分割支給するなどした群馬県桐生市の対応は違法だとして、受給者の50代男性と60代男性が3日、同市に損害賠償計55万円を求め前橋地裁桐生支部に提訴した。
訴状によると、市は昨年、男性らの生活保護支給決定をしたが、同10月まで1日千円ずつ分割支給するなど、月ごとに定められた7万1460円を満額支給しなかった。 原告代理人の斎藤匠弁護士は前橋市内で記者会見し「最低生活費さえ渡してもらえなかった状況で、死を要求する結果となる恐れもある」と話した。
グラフ生活保護申請数の推移の内容はクリックすればわかるのですが、ここにコピペします。
生活保護申請、4年連続増 25万5千件、コロナ禍に物価高
2023年1~12月の生活保護申請が前年比7.6%増の25万5079件となり、4年連続で増加したことが6日、厚生労働省の統計で分かった。比較可能な13年以降で最多だった。新型コロナウイルス禍で困窮した家計に物価高騰が追い打ちをかけたとみられる。賃上げや株価上昇の効果が行き届いていない状況が浮き彫りとなった。
厚労省によると、コロナ禍で収入が落ち込み、困窮者向けの公的支援が縮小する中、食料品や光熱費などが値上がりし、貯蓄が減少したことで申請者が増えているという。担当者は「コロナ禍の影響が長引いており、増加傾向はしばらく続くとみられる。引き続き動向を注視したい」としている。
厚労省が発表した統計(23年3月までは確定値、同4月以降は速報値)に基づき、年間の申請件数を集計した。
23年12月の生活保護申請は1万8695件で、前年同月と比べて5.6%増えた。増加は12カ月連続。
23年12月から保護を受け始めたのは1万8801世帯で、前年同月比7.2%増加。
最後のセーフティネットの生活保護です。
最近はSNSでお話が多くなってきましたね。
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ヤフーニュースからです。
運転手と建設業、残業に上限 食品値上げで負担増継続 4月からこう変わる
大切なことです。
年金額もアップするようです。
とりあえず、コピペします。
新年度に入る4月1日から、トラックなどの運転手、建設業、医師に対し、残業時間の上限規制の適用が始まる。
働き方改革のためだが、人手不足が深刻化する「2024年問題」への懸念が伴う。食品などでは値上げが続き、24年度も家計は負担増に直面しそうだ。 残業時間の規制は改正労働基準法に基づく。自動車の運転業務は年960時間、建設業は720時間が上限となる。医師は、地域医療維持などの理由があれば最大1860時間。現場の人繰りが苦しくなり、サービス維持が困難になる恐れがある。物流では、30年に荷物の34%が運べなくなるとの試算もある。 物流を担う配達員の待遇改善に向け、ヤマト運輸と佐川急便は4月1日から宅配便を値上げする。燃料費の高騰も理由で、上げ幅は平均でそれぞれ2%と7%程度。 タクシーの運転手不足に対応する規制緩和として、政府は一般ドライバーが自家用車で乗客を有償で運ぶ「ライドシェア」を4月から一部解禁する。特定の地域・時間帯に限り、東京などで順次運行が始まる見通しだ。 原材料費や物流費の上昇を食品価格に転嫁する動きも続く。帝国データバンクによると、4月の値上げは2800品目を超える。ハムなど肉製品や調味料の値上げが目立つ。 再生可能エネルギー普及のため電気料金に上乗せされる賦課金も、4月使用分から上がる。24年度の負担額は、標準家庭(月間使用量400キロワット時)で約1万円増える。 医療・年金制度の見直しもある。物価や賃金の上昇を踏まえ、年金支給額は前年度比2.7%増加する。厚生年金の場合、夫婦2人世帯で月額6001円アップとなる。ただ、年金財政安定のため給付を抑制する「マクロ経済スライド」も同時に発動。年金の伸びは物価の上昇に追い付かず、実質では目減りとなる。 国民健康保険の保険料の年間上限は、現行の104万円から2万円増えて106万円に。所得の高い75歳以上の後期高齢者が支払う医療保険料は引き上げとなる。対象は、年金収入が年211万円を超える約540万人。年収400万円なら年1万4000円の負担増となる。 物価高に負けない賃上げが焦点の24年春闘は、今も中小企業で労使交渉が続く。既に妥結した企業の賃上げ率は、3月21日時点の連合の集計で5.25%。実質賃金が「年内にプラス転換する可能性は一段と高まった」(大和総研)と期待される中、家計の購買力が回復するかどうかが注目される。
そこで注目するのは年金額です。
年金支給額は前年度比2.7%増加する。
ことに注目して欲しいのです。
ですが、年金額が増えても、物価高に追いつけない現実があって実質目減りになります。
ここが重要なポイントです。
年金というと下がって当たり前だと思っていましたが、上がっても焼石に水なのです。騙されてはいけません。
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