ウインブルドン（全仏）テニス加藤選手失格問題で誰も言わないこと！

ウインブルドン（全仏）テニスで加藤選手が女子ダブルスで返球をボールガールに当ててしまい、失格になった。

 

当初の判定は「警告」だけだったにもかかわらず、相手チームの執拗な抗議を受け入れる形で「失格」とした。

加藤選手の「ビデオで見てから判定して欲しい」との申し出も受けられなかった。

獲得ポイントと賞金も没収なのだと。

 

つまり判定した審判もスーパーバイザーも、実際に起こったことを見もしないで、相手チームの主張を受け入れたことになる。

 

なんという浅はかでマヌケなことだろう！！

どんな基準で４大大会の審判を選んでるのだ？

 

そして映像を見る限り、相手チームの2人とも、別の方向を見ており、当たった瞬間を見ていない。

にも関わらず、「意図的では？」「彼女が号泣している」「血が出ている」などとあることないことを主張した！

 

実際の映像↓　

 

 

 

1番悪いのは言うまでもなく、失格処分にした審判とスーパーバイザーだ。

 

しかし、それに並んで悪いのが悪質で執拗な抗議をした相手チームの2人だ。

スポーツマンシップのかけらもなく、とにかく相手に不幸をお仕着せて、自分たちが利益を得ようとしたものだ。

逆の見方をすれば、ここで得た汚名は一生残ることだろう。

 

 

 

そして誰も言っていないようだからここで言う。

 

「被害者」であるボールガールは最低限の運動神経もないように見える。

 

ボールが当たる直前に気がつき、頭を大きくすくめる動きをしている。

ただ普通であればボールがぶつかりそうなら、腕で防御するはずだ。

それが不思議なことに全く出来ていない。

 

それに長く泣きじゃくったというが、それもかなり不自然だ。

相手選手によると20分間、少なくとも5分は泣いていたという。

見たところ中～高校生に見えるし、幼児でもないのに、なぜそんなに泣くのか。

恥ずかしさと驚きからか。

 

いずれにしろ、長く泣いていたことが失格判定に影響を与えたに違いない。

 

また、加藤選手がボールを打った瞬間を見る限り、ボールガールが加藤選手側を見ており、

ダイレクトでとれるか、少なくとも手で払える状況であると判断したに違いない。

 

今やボールガール、ボールボーイを置く意味はほとんどないという。

伝統だからやっているだけ。

 

このような問題が起こるのであれば、廃止してはどうか！

もし置くにしても最低限の運動神経とメンタリティのある者を選ぶべき。

 

 

また最後に、審判の行うべきだった行動は、

審判の判定に執拗に抗議する選手に対して、警告を与えそれでも聞かないなら失格にすることだ。

そして少なくてもビデオ判定をするべきだ。

 

この問題の根っこには、テニスの審判が弱く、選手の抗議を受け入れる土壌があることだ。

 

これを機会にルールを整備し体質を改善して欲しい！！

 

 

 

 

 

 

 

マスコミ報道の幼稚さと破廉恥さ

テレビ、新聞などのマスコミは今や本当に恥ずかしい存在になっている。

 

入社倍率が高く学歴の高い人が入っているのだろうが、

そのやっていることと報道していることは、ますます幼稚で破廉恥になっている。

 

あまりに沢山の問題があるので、全部説明しようとすると1冊の本になるぐらいなので、今回は1つだけ紹介する。

 

それは

 

短絡的に片方だけの味方をする

 

ということ。


マスコミが戦後伝統的に維持している姿勢が「国が悪い」という立場。

 

国＝自民党と置き換えても良い。

 

国がやっている政策は悪で、国は国民を騙そうとしているし、実際に国民を騙し苦しめている、という立場。

 

これ、野党と一体化し終始一貫している。

 

彼らの中には「権力を監視する」という使命感を持っている人も多いようだ。

 

しかし、その考え方はあまりに古い！！

お門違いだ！！

 

日本の今の法律や政治体制で、独裁者が生まれるわけがないし、

そもそも国民自らが監視し、それが選挙に反映されている。

 

マスコミの恣意的、独善的監視などいらないのだ。

 

 

国＝悪を前提としているから、あらゆる個人が国を訴える訴訟では個人（原告）の味方をする。

 

最近ではワクチン、LGBT、不法滞在者などが挙げられるだろう。

 

不法滞在者は、強制送還されたくないため、健康を害して仮放免を獲得しようとする者が後を絶たない。実際に仮放免中に行方不明になったままの者が数百人に及ぶ。
それでも、常に「外国人が可哀想」「強制送還は不当」などと主張する。

 

日本人の不利益をかえりみず外国人優先だ。


政治的公平性は皆無で、自民党に厳しく野党に甘い。

自社にはもっと甘い。


果ては国の象徴であった元安倍首相の殺人犯を擁護する始末。

 

 

また、常に反トランプ、親バイデン。


トランプに対してはネガティブな情報しか流さない。

使用する写真、動画、ナレーション、BGMなど全てに工夫をこらし、頭のおかしい元大統領という演出まで行う。

 


野球などのスポーツニュースですら片方のチーム（人）の味方報道をする。
敵扱いされているチームに何の落ち度もないうえ、多くの応援者がいるにも関わらず、マスコミ基準を押しつけようとする。


こういったことが公平性や客観性を著しく欠いていることが子供でも分かるだろう。

 

「オールドメディア」というのは言い得て妙。
情報の伝達手段が古いだけではなく、考え方や姿勢そのものも古いのだ。

 

マスコミ報道は幼稚で破廉恥で、その傾向がますます高まっている。



 

不動産投資で自己破産続出！

前回は「資産作り」という誤解を生む公告表現と、

そこに付随する大きなリスクについて書いた。

 

今回はその中でも極めて問題が大きい不動産投資について。

 

普通の会社員が行う不動産投資（現物を買う）に自己破産が続出している！

 

最も多いのが少額からできる「ワンルームマンション投資」。

これはマンションのワンルームを購入することによって、家賃収入を得る投資。

 

2～3千万程度ででき、自己資金が乏しくても銀行ローンを利用すれば、多くの人が始められる。

一般の会社員は30～35年ローンを組むのが普通だ。

 

そこには次のような魅力的文言が用意されているため、騙される！

 

「不労所得を得られる」

「大家さんになれる」

「悠々自適の生活」

「老後も安心」

 

ところが実際には破綻するケースが相次いでいる。

 

なぜなら、当初想定していた家賃が得られず、家賃収入が毎月のローン金額を下回ることが多いから。

もっと悪いケースはそもそも入居者が入らなく、ローンだけ支払って収入がない場合も普通にある。

 

よくあるのが、不動産会社があらかじめ家賃額を保証すること。

これだと確実に儲かるように見える。

しかしこれには大きな落とし穴が！！

 

暫くしてから減額通告が来ることもあれば、会社が倒産したり連絡がつかなくなって、支払いがストップすることがある。

 

途中でマズイと気づいて物件売却しようにも、多くの場合半額以下でしか売れない。

売却してもローンだけが残り、それが1000万円以上あるようだと自己破産の赤信号！！

収入の状況によっては自己破産やむなしになる！！

 

不動産投資は通常30年にも渡る長期投資だ。

 

仮に最初の5年は良くてもその後に問題が発生したら元も子もない。

 

私たちは30年後はもちろん5年後だって保証できることなんてまるでない！！

 

特に日本では人口が急減することが明かなのに、未だに不動産は増えている。

いずれ余ってくることは目に見えている。

 

東京だけは足りないなどと言うが、それだって5年後も同じことが言える保証がどこにあるのだ。

むしろ地方移住が増えて東京は余ってくる可能性の方が高いではないか。

 

 

ちなみに、不動産投資を勧める会社は儲かっている！

上場企業もある。

それだけ騙される人が多いということ。

 

もし本当に魅力的な投資であれば、自己資金が豊富なのだから自社で購入するはず！

 

ローンを組まなくて良いのだから、普通の会社員より圧倒的に有利に購入できる。

それを行わず他人にやらせることにイカサマ性が明らかではないか！！

 

 

「資産作り」という甘い言葉に吸い寄せられ、不動産屋の甘言に騙されて、結果として自己破産！！

何も悪いことをしていないし、贅沢なこともしていない一般庶民が自己破産！！

 

これを「自己責任」と片づけて良いとは思えない。

 

 

日本には若い頃からもっときちんとした金融教育が必要だし、政府にももっときちんとした規制をして欲しい！！

 

 

 

 

 

 

 

「資産作り」に騙されるな！

コマーシャルや公告でよく「資産作りしませんか？」などという文言を聞く。

 

これは消費者に誤解を与える不適切は公告だ。

すぐに取り締まるべきだ！

 

そりゃ、誰だって資産作りが出来てお金が増えるのであればやりたい。

しかし実態はただ資産を減らし損をするだけというのが大半！！

 

騙されちゃいけない！！

 

彼らの営業トークは決まって次のような内容だ。

 

「銀行に預けていても１％の金利も付かない」

「今の金利ではインフレ率考えれば実質資産を減らしているも同然」

「お金を働かせる時代だ」

「老後破綻しないために今から対策しなくては」

「人生100年時代、多くのお金が必要」

「確実に殖やせる方法がある」

 

こういった営業トークに沢山の人が騙される理由は、その90％が正しいからだ。

しかし残りの１０％に矛盾やらウソやら詐欺が入っている。

 

 

確かに銀行金利は低いし資産作りにはならない。

しかし、それを大きく上回る金利を得ようとすると、それと等分かそれ以上にリスクを伴うのだ！！

 

10年後に資産が2倍になるシミュレーションがあるのなら、

半額になるリスクもあるし、むしろその可能性の方が高い！！

 

なぜかといえば、消費者はそれでメシを食っている投資のプロに太刀打ちできないからだ。

投資グループは沢山のプロ中のプロが巨額の資金を利用して運用している。

適格で迅速な情報収集が出来る。

消費者が太刀打ちできるはずがない。

むしろ一般消費者をカモにして価格操作なども行う。

 

 

自称「投資のプロ」も全く信用に値しない。

 

「資産作り」は「資産崩し」と表裏一体であることを国民全員が認識しなくては！！

ましてや「崩し」どころか借金背負って、人生を棒に振る可能性すら少なくないのだ！！

 

 

「資産作りしませんか？」の公告は、少なくとも

 

「資産作りしませんか？（逆に減る可能性もあります）」と修正するべき。

 

 

 

 

 

グローバル化なんて必要ない！？

世の中、グローバル化があたかも理想的なことのように言われる。

 

「他の先進国は◯◯なのに・・」などと言われたり、

すぐに先進国比較をすることかその1つの表れ。

 

結論からいうと、これは欧米、

特にヨーロッパ（EC）の先進国に洗脳された結果！

EC先進国は世界の先進国の過半数を占めており、完全に多数派。

彼らの持つ価値観をなるべく多くの国に共有し、協力して欲しいのだ。

 

ただし「先進国」の共通点は単に経済的に恵まれているというだけ。

だから、経済面での連携、協力は必要だろう。

しかしそれ以外の分野は、本来関係ない。

 

にも関わらず全ての分野において「グローバル化」の旗印の下に、同じ考え方や行動を強いてくる。

 

そんなことに乗ってはいかん！！

例えば、、、、、

 

・死刑制度廃止しろ

・LGBT法を制定しろ

・脱原子力、自然エネルギーへの転換

・脱炭素

・電気自動車への完全移行

・捕鯨禁止、鯨食廃絶

・政治家などの男女同率

 

 

「グローバル化」なんて、ただの価値観、政策の欧米化にすぎない！！

 

ある統計では独裁国家に住む人が世界の71％を占めると言われている。

 

「グローバル化」ということであるなら、独裁国家の価値観や政策を積極的に取り入れなくてはならないのだ！！

 

こんなことに何の疑問も持たず、日常的に使用しているマスメディアは、救いようがないほど程度が低い！！