電子カルテは、1999年に初めて日本で認められました。導入前は、医師が患者の診療記録を紙のカルテに手書きする方法が行われていましたが、作成するのに時間や手間がかかることや、カルテを管理・保管する場所を確保しなければならないなどの課題を抱えていました。
このような中、2000年の始め頃から医療機関の中で電子カルテを導入しようという動きが出てきました。厚生労働省の調査によると、2008年時点での一般病院の電子カルテ導入率は14.2％でしたが、2017年には半数近くの46.7％になっており、年々電子カルテの導入が普及しています。
2017年の結果をもとに病院の規模別で見てみると、400床以上の病院では85.4％・200～399床の病院では64.9％、200床未満の病院では37.0％になっています。この結果から、比較的規模が大きな病院ほど電子カルテを導入しており、病院の規模が小さいほど導入していないことが分かります。
原因としては、電子カルテを導入するには電子情報を保管するサーバーを設置したり、システムの構築や運用・メンテナンスなどにかなりの費用がかかることが挙げられ、町のクリニックや規模が小さな病院などは電子カルテの導入に踏みとどまっているのが現状です。
ただ、同一病院内や他の病院と情報が共有できるという電子カルテの大きなメリットがあり、安くで使える電子カルテの開発や企画を統一するという動きが見られ、今後病院の規模を問わずに電子カルテが普及していくことが予想されています。そして電子カルテの普及に伴い、看護師にもそれにうまく対応することが求められます。そのため、看護師は情報サイトなどを見て事前に電子カルテへの理解を深めておく必要があります。