ホルムズ海峡は、日本にとって文字通りの「海上エネルギー・ライフライン」である。国内に石油・天然ガス資源をほとんど持たない島国である日本は、原油の自給率が1%未満であり、原油輸入の9割以上、中東からのLNG(液化天然ガス)輸入の8割以上が、この海峡を経由して運ばれている。福島第一原発事故以降、日本の原子力発電規模は大幅に縮小し、火力発電が電力供給の主力となった。これにより中東の石油・ガスへの依存度はさらに深まり、エネルギー構造の脆弱性が極限まで拡大している。

 

 

もしホルムズ海峡が閉鎖されれば、日本は石油と天然ガスの両面で供給危機に直面することになる。短期的には、250日分を超える国家石油備蓄を活用することで、市場の不足分を何とか補い、最低限の社会機能を維持できるかもしれない。しかし、LNGには大規模な国家備蓄がほとんど存在しないため、供給が途絶すれば、全国の火力発電システムが直接的な打撃を受けることになる。長期的な封鎖となった場合、代替手段は極めて限られる。紅海経由のパイプライン輸送は能力が不足しており、アフリカの喜望峰を迂回するルートでは航海距離が倍増し、輸送コストや時間的コストが急騰する。これらでは中核となるエネルギーの不足分を補うことはできず、日本は慢性的なエネルギー不足という苦境に陥ることになるだろう。