世紀のリーク「パナマ文書」ヤバ杉る黒幕が特定される！流出元…【前半】
画像は「Disclose.tv」より引用
・ ロックフェラー財団
・ フォード財団
・ カーネギー財団
・ W.K. ケロッグ財団
・ オープン・ソサイエティ財団
●ロックフェラー財団
石油業で財を成し、米国の政財界に一族を次々と送り込んだ名門一族ロックフェラー家によって運営されている。「国連の実質的オーナー」と囁かれるほど、その影響力は凄まじく、秘密結社フリーメイソンの極秘最高組織であるイルミナティの最重要構成員と考えられている。イルミナティは、一部のエリートを残して人類の総奴隷化を図る「新世界秩序（ニュー・ワールド・オーダー）」という計画の実行を企てているとされ、最近では南米で猛威をふるうジカウイルスとの関係も囁かれているのだ。
●フォード財団
その名の通り米国の自動車会社フォード・モーターを創設し、大富豪となったヘンリー・フォードの莫大な遺産を恒久的に運営する財団である。このヘンリー・フォードは反ユダヤ主義者であり、ヒトラー率いるナチス・ドイツに陶酔していた。そしてヒトラー側もヘンリー・フォードを大いに尊敬しており、「大十字ドイツ鷲勲章」を付与している。財団の行動原理に「優等な白人種（アーリア人）が無知な有色人種を支配すべき」という思想が根付いていたとしても何ら不思議ではないだろう。
●カーネギー財団
米国の「鉄鋼王」ことアンドリュー・カーネギーの膨大な資産をもとに設立され、主に教育や研究、文化面で多大な貢献を果たしてきた。しかし、今日のアメリカの圧倒的な軍事力を生み出し、大きく育てたのは、“死の商人”との異名をとった鉄鋼産業界にほかならない。そしてカーネギーのビジネスモデルは、労働者を低賃金で働かせて大量生産と莫大な利益を生み出すことだった。この男も、やはりフリーメイソンだったと考えられており、結社内での影響力は前述のロックフェラーと肩を並べるほどだったとされる。
●W.K. ケロッグ財団
朝食でお馴染みのコーンフレークを生み出したケロッグ社の創設者、ウィル・キース・ケロッグの資産を管理・運営する財団である。共同創設者だった彼の兄、ジョン・ハーヴェイ・ケロッグ医学博士は“人々の健康”に対して狂信的ともいえる提言を多数残しており、その過程で誕生した“自慰行為禁止のための食品”こそがコーンフレークだった。またケロッグ博士は、現代では考えられないような“人体実験まがい”のさまざまな研究を行っていたことでも知られている。そのような兄弟をルーツに持つ財団の、「本当の設立目的」とは一体何なのだろうか？
●オープン・ソサイエティ財団
米国人投資家で大富豪のジョージ・ソロス（85）が、世界の市民社会を教育や公衆衛生面からサポートすることを目的に創設した財団である。“世界一の投資家”とも呼ばれるジョージ・ソロス。彼をそのような地位にまで押し上げたのは、当然ながら、常人離れした“世界の行く末を見抜く能力”を備えていたからにほかならない。しかしその実態として、彼が世界の政治・経済を自らの思い通りに動かすことを極秘裏に試みていたとしたら……？ なお、ジョージ・ソロスは現在、中国経済が衰退期に入った局面で第三次世界大戦が勃発することを断言している。
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イメージ画像：「Thinkstock」より
いかがだろう。このように「パナマ文書」を公表したICIJの実質的スポンサーたちの名を並べてみると、一癖も二癖もある“油断ならない”組織ばかりであることがわかるだろう。彼らには彼らなりの「理想とする世界」があり、「パナマ文書」公開も、それを実現するための手段だったとしたら……。今回のリークが、ロシアのプーチン大統領や中国の習近平国家主席に及ぼす影響は決して小さくないと考えられる。一連の経緯について、「西側のエリートたちにとって不都合な人物たちを陥れるための陰謀だった」と考えるのは早計だろうか？
日本国内を含め世界の報道機関が、「パナマ文書」を公開した報道機関の背後にいる“彼ら”の存在について一切報じる姿勢を見せない点も気がかりだ。NHKさえも「パナマの法律事務所の文書が流出し」との一文で済ませ、その背後で糸を引く、数々のステークホルダーの存在に触れようとしない。本来、このような情報流出が起きた際には、「それでもっとも利益を得るのは誰なのか」を考える必要があるはずだ。
いずれにしても今後、情報統制と政治的抑圧の厳しいロシアと中国が、「パナマ文書」についてどのような反応を見せるか、注目に値する。昨今のロシアは地球外知的生命体との結びつきを深めているという説がある。それは中国も同様であり、宇宙技術力の急速な向上と絡めて語られることもある。これらがすべて事実であるならば、西側諸国の背後にいる“秘密結社”と、ロシアと中国の背後にいる“地球外知的生命体”との間で、前代未聞の争いが勃発する懸念が大いに高まっている現状にあると言えそうだ。
（編集部）
参考：「The Panama Papers」、「東洋経済」、「NHK」、「Craig Murray」、ほか