【緊急】「もうすぐ北朝鮮が日本をミサイル攻撃するかも政府関係者暴露日本が壊滅する“7つの理　Ⅱ

鉄犯超大５０％　有事　北朝鮮国内のみ

ガチ絶大３３％　核使用　死者数十万人　〃　

(↓南朝鮮被害拡大全焼全壊地域四川地震並)

本命極大２２％　アニメＤｅｊａｖｅｗ対日核ミサ不発弾神奈川厚木横須賀横田中央値飯田橋

対抗∞大１５％　ソウル壊滅焦土＝千葉市房総半島火の海・・

再度最大１０％　無事　露西亜亡命　平穏　・・

 

 

 

 >  > 「北朝鮮と日本の戦争迫る、7つの悲惨な未来と理由」

2017.04.11

 

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第三次世界大戦　

 

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画像は、Wikipediaより


■4、アメリカが北朝鮮を攻撃したら、日本が北から攻撃される
　
「これは実際に政府関係者が最も危惧していることですが、アメリカから攻撃された北朝鮮は、精度の高い弾道ミサイルを使って、在日米軍基地を攻撃する可能性があります。そうなれば日本は戦争に巻き込まれ、多数の犠牲者を出す可能性があります。日本も武力行使をするのか、それとも米軍の後方支援でとどまるのかは、今後決まるでしょう」

「ここで日本が注目せねばならないのが、すでに日本や韓国は北朝鮮の射程圏内にあるため、アメリカまで飛ぶ長距離弾道ミサイルが完成しようがしまいが、状況は変わらないということ。つまり、アメリカが自国が攻撃されることを恐れて北朝鮮を攻撃し、混乱が生じた場合に最も損をするのは日本と韓国ということになるのです。すべてはアメリカの勝手な都合によって、日本の未来が決まってしまうわけです」


■5、現在のトランプは誰も予想ができない。なぜなら未完成陣営だから

「シリア空爆からも、現在のトランプ陣営は国連を無視して動いていることは明らかですが、トランプの外交政策にはそれよりも深刻な致命的問題があるといわれています。実際に各国の外務省から聞いた話ですが、オバマからトランプ政権に変わったとたん、ホワイトハウスと連絡が取れなくなった国が続出しているそうです。『トランプが電話に出ない』『トランプが捕まらない』といった初歩的な問題が噴出していることから、トランプ陣営は、まだ未完成であるとみていいでしょう。ゆえに、独断的な判断が突然下されるのです。これは日本にとっても脅威となるに違いない」


■6、日本は攻撃されるだけでなく、財政難にも陥る！（ユダヤの陰謀編）

デイヴィッド・ロックフェラー（故）　画像は「worldnewsdailyreport.com」より引用

「この件で、官邸は北朝鮮の脅威を政治利用し、安保法制を成立させて自衛隊の海外派兵に道を開き、防衛予算を拡大させ、大学の研究機関と防衛省を連携させて武器開発を推進させつつ、武器を輸出可能にして国内の防衛産業をアベノミクスに取り込んで成長戦略の一環として富国強兵路線を邁進していくでしょう。安倍右派政権の悲願である憲法改正など戦前、戦中回帰の政治運動に利用しているのが実態で、実は、これはアメリカにも利点がある。つまり、北朝鮮や尖閣諸島における中国との対立などを利用し、日本の防衛予算を増額させ、アメリカの言い値で買い取らせる随意契約で武器を売りつけることができる。結局、トランプ政権を影で支える巨大軍需産業に日本国民の税金が流れ込む構図なのです。そのグローバル軍需産業とは、言わずと知れたロスチャイルドやロックフェラーなどのユダヤ金融資本。日本は彼らユダヤ資本家に今後も操られる未来が待っているということです」

 

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弾道弾迎撃ミサイル・サード／Wikipediaより


■7、日本は攻撃されるだけでなく、財政難にも陥る！（中国の陰謀編）

「韓国の次期大統領はムン・ジェイン氏になる可能性があるが、北朝鮮との融和路線をとるムン・ジェイン氏は、最新ミサイル迎撃システム「サード」配備に否定的なため、韓国にサードが配備されない可能性がある。そこで、日本がミサイル防衛と称してサード配備に踏み切ることになれば、サードに付随する高性能レーダーが中国国土をカバーするため、それを嫌う中国による日本制裁が現実味を増すことになる。かつて尖閣諸島を国有化した際に中国政府がとった希少金属の輸出規制といった経済制裁措置になると予想されるが、中国との経済摩擦が本格化すれば、日本経済にとって大きな打撃となる。

　つまり、国民の税金でサード (1セットあたり1000億～1500億円／導入コスト全体予想は1～3兆円）をアメリカに支払って購入し、アメリカの軍需産業を儲けさせ、その配備による中国からの経済制裁で日本経済が低迷するというダブルパンチで日本が痛い目を見る可能性があるのである」

画像は、Wikipediaより

　この7つの根拠と未来予想が現実になった場合、日本政府は日米ガイドラインに従って米軍の後方支援に当たるのか、それとも敵基地攻撃まで手を貸すのか、拉致被害者、日本人妻など在留邦人の安全をどう確保するのか、これまでのように危機を利用して政治目的を達成するというフェイクな対応では済まされない、日本国民の命がかかわる大きな現実が迫っている。
（文＝編集部）