コンサルティング　Ⅱ　【中半】用語・業務分類・コンサルティングファームの分類および代表企業

 

 

 

 

 

コンサルティング用語

  • 3C 顧客 (Customer)・競合 (Competitor)・自社 (Company) の3つからビジネスを捉えて戦略を練ること。
  • 4P 製品 (Product)・価格 (Price)・販売チャネル (Place)・プロモーション (Promotion)の4つの視点からマーケティング戦略を捉えること。
  • PD(practice development) 営業のこと。
  • アウトプット (output) 成果物のこと。
  • アサイン (assignment) プロジェクトメンバー割当のこと。
  • フレームワーク (framework) 物事を考える際の枠組・構造。
  • メソドロジー (methodology) 方法論のこと。
  • アジェンダ (agenda) 議題や会議の事項、またはその備忘録のこと。
  • スパン (span) 期間。
  • タスク (task) 課せられた作業のこと。
  • リソース (resource) 資源や資産。主として人的な資産を指す。
  • リリース (release) プロジェクトから外されること。
  • コンテンツ (content) 情報的な内容のこと。

コンサルタントの役職

トラディショナルなコンサルティングファームでは、一般企業で使うタイトル（課長、部長といったもの）は使用されず、以下のような独特な人事タイトルで階級を分けられることが多い。企業によって前後する場合もある。

例えばIT企業でアナリストといえば、上級のプロジェクトマネージャーを指す言葉だが、コンサルティング業界では入門クラスの名称として使われる。

コンサルティング業務の分類

経営コンサルティング

M&A・他業種進出/撤退・資産流動化・分社化・社内カンパニー制・組織改革・新規事業開発・新商品開発など。経営コンサルタントを参照

業務コンサルティング

財務・税務・法務・コスト削減・人事・営業・調達・研究・生産・物流・環境・マーケティング・IT・企業ブランディングなど。

業種コンサルティング

建築・食品・外食・アパレル・機械・電気・流通・製造・不動産・物流・運輸・通信・金融・医療・環境など。

コンサルティングファームの分類および代表企業

以前からコンサルティングを行う企業は様々な分類がなされてきたが、昨今は大手コンサルティングファームも多種、多分野に精通する必要に迫られ、特にITに関する強みは多くのファームに対して必要とされるものとなってきたため、「戦略系」「総合系」などとひとくくりにすることは難しい。

また下記のような分類は業務領域と出自、コンサルティング手段がごちゃ混ぜになっているため、「何々系」という分類はあまり意味を成さないものとなりつつあるが、敢えて昔ながらの分類をすると以下のように区分けされる。

戦略系コンサルティング

企業の全社戦略や、M&Aにおける事業統合のサポートなど、企業経営のトップレベルに関わるコンサルティングを中心に行う。 経営戦略をコンサルティングするため、トップ企業において経営企画や事業企画等に携わっていたスタッフを中途採用を通じて獲得し育成していくキャリアパスに加え、近年ではマッキンゼーやBCGなどに代表されるトップクラスの戦略系コンサルティング企業においても若干名を新卒で採用し、ゼロから鍛え上げる事例が増えている。

戦略系コンサルティングファームにおいては資格等は特に求められず、採用の基準は主に論理の構成能力・表現能力及び過去の実績等を基準に採用活動が行われる。取得者の多いMBAについても必ずしも必須ではなく、上記の能力をベースに採用の判定が行われるため、MBAコースを卒業することが戦略系コンサルティングファームへの入社を約束するものではない。

事業領域としては、外資系大手企業においても近年では得意領域の棲み分けが進んでいる。一般の事業会社に対するコンサルティングが多くを占めるが、近年ではファンドを含めた金融機関等に対する支援業務も増加している。

代表企業例（国内：規模等による）

（外資系大手）


（外資大手出身者独立系）

総合系コンサルティング

「旧会計系」分類をされることもある。 明確に分類することは難しいが、経営戦略サービスを提供すると共に、人事戦略、M&A、法務分野、ITを中心にシステム導入、FAS（Financial Advisory Service）、特定業種別など多岐にわたるコンサルティングを行う場合が多い。純粋なコンサルティングファームの中では最も種類の多いものである。近年、モニター・グループやブーズ・アンド・カンパニーなど旧戦略系ファームを買収しつつ、総合系コンサルティング社は全能的なサービスプロバイダーとして戦略系ファームと競い、コンサルティング業界でプレゼンスが急速に高まりつつある。

なおこの分類のファームは、Big4（デロイト トウシュ トーマツ、アーンスト・アンド・ヤング、KPMG、プライスウォーターハウスクーパース）と呼ばれる世界4大会計事務所から派生したものが多い。

代表企業例

（国際会計事務所の集団会社）


（国際会計事務所を出自とするもの）※カッコ内は旧属事務所

IT系コンサルティング

ITコンサルティングファームは、ITを切り口に顧客のビジネス・経営に関わるコンサルテーションを提供するコンサルティングファームである。IT戦略、ERP、CRM、SCMの導入コンサルティングなど、システムを絡めたコンサルティングを得意とする。総合総合系コンサルティングと同じ、戦略や経営改革など多岐にわたるコンサルティングを行う会社もあるが、売上の殆どはＩＴシステムの導入からもたらされている。そのため、経営系部門についても殆どの案件においてはITシステムの導入に関与することを求められる。

代表企業例

 

人事系・人材開発系コンサルティング

人事関連の課題を専門とし、特化型のコンサルティングを行う。 上記の「総合系コンサルティングファーム」でも人事関連のサービス提供はしているが、人事系ファームでは報酬制度(月給制から年俸制に変更するなど)を新たに設計したり、法務分野にまで踏み込んで福利厚生・年金制度などの設計・運用までも深く手がけたりしている。また、企業の社員教育・研修や設備設計技術者教育・目標管理導入・同定着研修や評価者訓練・各種ライフプラン研修他グローバル組織人事戦略コンサルティング、さらに人材育成・人材開発コンサルティング、従業員福利厚生コンサルティング、グローバル組織人事戦略コンサルティング、人材育成・人材開発コンサルティング、従業員福利厚生コンサルティング業務、セミナー運営など人材開発に関わる。

代表企業例

国内総合研究所系コンサルティング

シンクタンクを指す。完全にシンクタンク業務のみで収益を上げることは困難であり、コンサルティング、システム構築など様々な分野の業務を行う企業が多い。企業の数は減少しつつあるが、コンサルティング分野でも日本国内において圧倒的なプレゼンスを誇る企業も存在する。

代表企業例

国内系（経営）コンサルティング

代表企業例