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【パナマ陰謀論】リーク前の「6つの出来事」と、世界支配を目論む「闇の富裕層」とは？
2016.05.12
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画像は、『神々の予定表 アジェンダ』より
――聖書・ノストラダムス、E・ケイシー、出口王仁三朗…あらゆる究極予言から大胆なジャーナリズムで未来を読み解いたトカナBOOKS新刊書籍『神々の予定表（アジェンダ）』（4月8日発売予定）著者・山田高明が緊急寄稿！
今話題の「パナマ文書」。
しかし、このリークの真の目的が、闇のグローバル勢力による、政治・経済上のライバルや邪魔者を窮地へと追い込む戦略のひとつだったら……？ カリブ海のタックスヘイブン、モサック・フォンセカ、南ドイツ新聞、国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）、その母体センター・フォー・パブリック・インテグリティ（CPI）、そして彼らの暴露を受けて騒ぐ大手メディア……実はみんな“グル”ではないのか？ 背後に同一の仕掛け人がいるとしたら……？
実は、今から5年ほど前から、闇のグローバル勢力による「一連のイベント」は始まっていたのかもしれない。
画像は、『トマ・ピケティの新・資本論』（日経BP社）
〈オックスファム・レポート〉＝貧富の格差の指摘
「パナマ文書」騒動の少し前に、国際NGO「オックスファム」が「1％のための経済」というレポートを発表したことをご記憶だろうか。以下のような趣旨だった。
「現在は世界の上位１％が残りの99％よりも多くの富を持つ危機的状況だ」
「世界で最も裕福な62人が持つ総資産は低所得層の36億人の総資産に匹敵する」
「あまりに貧富の格差が拡大しており、各国は早急な対策が必要だ」
〈マッドマックス 怒りのデスロード〉＝権力者は悪
映画『マッドマックス 怒りのデスロード』が「注目の話題作」として公開前から大々的に（とりわけ欧米）メディアによって取り上げられていた。ご覧になった人なら承知だが、リメイクでも何でなく、事実上の新作だった。（以下スポイル注意！）敵役は水資源を独占することで権力を手にし、人々を奴隷にしている男だ。主人公たちはいったんそこから逃げるが、結局は戻ってきて悪と戦う道を選ぶ。そして水資源をみんなで共有して、めでたし、めでたし……という結末である。つまり、この映画はそもそも『マッドマックス』である必然性すらないのだ。事実、マックスは補佐役で、奴隷の女性が事実上の主人公役という摩訶フシギなリメイク作だった。
〈ピケティ・ブーム〉＝資本主義の限界の指摘
その前には、「ピケティ・ブーム」があった。フランスの経済学者トマス・ピケティの『21世紀の資本』は、数世紀にわたる資本主義の歴史を検証して、資本主義の発達が格差を拡大してきたことを立証した。一方で、格差の縮小をもたらすのが、所得税と一定比率以上の累進課税であり、これが世襲的富裕層を防止する効用があると説いた。ウィキペディアは「所得上位層の所得が総所得に占める比率の推移をめぐる研究は、2011年のウォール街を占拠せよ運動に大きな影響を与えた」と記している。
〈2013年版オフショア・リーク〉＝「パナマ文書」に先立つプレ暴露
あまり話題に上らなかったが、2013年には「パナマ文書」に先立ってプレ暴露ともいえる「オフショア・リーク」があった。それによると、約3兆円と、突出して租税回避額が多かったのが三井住友グループである。噂によると同社幹部の中には「嵌められた」という声もあったという噂もある。余談だが、最近の陰謀論では、明治維新の資金をロスチャイルドやイギリスが出したという話が目に付くが、これは間違いであり、実際に薩長倒幕軍の最大の資金源となったのが三井と住友だ。つまり、この旧財閥こそ近代日本の陰の生みの親であり、今なお日本経済の中枢に位置する存在なのである。
〈オキュパイ・ウォール・ストリート〉＝「反格差」「反大企業」デモ
2011年9月、全米の若者や労働者が続々とNYに集結し、「ウォール街を占拠せよ」（Occupy Wall Street）と呼ばれる大規模抗議活動を行った。この運動は格差の拡大に憤る世界中の市民の共感を呼び、主要都市に拡散した。日本でも東京で行われた。
〈ノーベル経済学者たちによる警鐘〉＝資本主義社会の否定
ちょうどこの運動に前後して、エコノミー・グルたちによって、資本主義社会の行き過ぎた現状に対する警鐘が鳴らされ始めた。たとえば、ノーベル経済学者のポール・クルーグマンは、格差の拡大を懸念して、市場原理主義が問題の根幹だと訴えた。また、同じくノーベル経済学者のジョセフ・E・スティグリッツも類似した主張を展開し、中でも「アメリカにおける格差が先進国中でも最悪だ」と訴えた。
ご覧のように、どれも類似のメッセージを含んでいる。「パナマ文書」だけを見ると、いかにも租税回避をしている悪玉を告発する正義の行為にしか見えないが、こうやって並べてみると、そういう単純な話ではないかもしれないと気づかされるのだ。
注意しなければならないのは、そもそもピケティやクルーグマンやオックスファムの示す「富裕層」とはいったい誰のことなのか、という点である。明らかに、ビル・ゲイツ、ジム・ロジャース、ウォーレン・バフェット、マーク・ザッカーバーグ、ジェフ・ベゾス、柳井正、孫正義、そして特定のブランドをファミリービジネスにしている一族たちのことだ。そういう人たちを指して、「世界の低所得層の36億人の総資産と同等の資産を持つ62人」と表現している。しかし、「一部の事実の指摘が必ずしも全体としての真実を提示するものではない」ことに注意する必要がある
画像は「The Panama Papers」より引用
■隠したい事実がある時に使われる「ライトアップ手法」
実は、こういう手法を「ライトアップ」という。ある劇場の観客席に双子の兄弟が座っている様子を想像してほしい。劇場全体に光が行き届いている時には、彼らが双子であることがよく分かる。ところが、一方にだけスポットライトを当てるとどうか。そっくりな人間がすぐ隣に座っているのに、陰に入ってしまって、その存在が分からなくなることだ。
特定の存在にばかり光を照射するこの手法は、人の心理の盲点を突くもので、別の存在を隠したい時などによく使われる。オックスファムが「世界で最も裕福な62人」と名指しし、メディアがその見方を拡大再生産すれば、たとえそれ以外の“最も裕福な人”がいたとしても、その姿はわれわれ大衆の視界から消えてしまうのだ。
■見える富豪と見えざる超富豪
“見える富裕層”とは別に、“見えない富裕層”がいることを我々は知る必要があるだろう。たとえばFRB（連邦準備銀行）を実質所有しているような銀行家一族などだ。
ほかにも、国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）の背後にロックフェラー財団が隠れていることは先述したが、そのロックフェラー家はどうなのか。
■ロックフェラーは柳井正より貧乏？
アメリカ「フォーブス」誌といえば、毎年、世界の長者番付を発表することで有名だが、2016年３月の最新版によると、デイヴィッド・ロックフェラーの資産は約32億ドルであり、世界603位でしかない。一方で、日本人トップの柳井正氏は146億ドルであり、世界57位だ。しかし、ユニクロの柳井氏が1兆5千億円もの資産家で、あのロックフェラー家の当主が3千億円程度の資産家でしかないというのは、何かおかしくないだろうか。もしかして、ロックフェラーのお爺さんは、本当はとてつもない善人で、慈善事業にばかり力を入れてきたために、どんどん個人資産を減らしてしまったのだろうか。
世界支配と人口削減をもくろむ人たち―サヴァタイ派マフィアと世界終末シナリオ 文芸社
むろん、これにはちゃんとカラクリがある。実は、この「フォーブス」誌の世界長者番付もライトアップ工作の手伝いをしているお仲間ではないか、と考えられる。
その「フォーブス誌」の元アジア太平洋支局長ベンジャミン・フルフォード氏は次のように言っている（文芸社『世界支配と人口削減をもくろむ人たち』2014年刊より）。
（以下引用）
私が記者時代に「ロックフェラーは権力者です」と言うと、「何を言っているんだ。彼らは昔の人たちで、『フォーチュン』誌の番付でも300位くらいで、すでに終わった人じゃないか」と言われました。それがみんなの認識でした。
しかし1918年発行の『フォーブス』まで遡って分かったのは、ロックフェラー１世は今のお金でいうと3000億ドルの財産を持っていたのに、急に貧乏になったということなんです。何が起きたのかといえば、財産を全部寄付したのです。
ロックフェラー財団を調べると、『フォーチュン』誌の全米上位500社をランキングした「フォーチュン・グローバル500」（世界企業500社番付）のほとんどの企業に投資しているではありませんか。日本の企業も資金提供を受けています。
『会社四季報』に載っている外資系企業は企業ではなく、ほとんどが財団です。ロックフェラー財団はカーネギー財団やヘリテージ財団など200以上の財団に分割され、外からはつながりが非常に見えにくくなっています。
（以上引用終わり）
■真の世界的大富豪はこうやって資産を隠している！
フルフォード氏によると、こうした財団や金融のからくりを調べ始めたとたん、仕事を干されたという。
しかも狡猾なことに、彼らは支配下のメディアを通して、世間に対しては「今はすっかり没落したエスタブリッシュメントの慈善家」と印象付けることに成功している。
要するに、いま格差社会の象徴として名指しされている“世界的大金持ち”とは、一大企業のオーナーや、たまたま資金運用に長けた投資家たちのことだ。
対して、ロックフェラー家などの支配層構成一族は無数の組織に資産を分散させ、世間からは超富豪ぶりが見えないようにしている。とりわけ「何々財団」という公益法人だと非課税になる仕組みをフルに利用しているようだ。つまり、法律上の「個人資産」ではないから世界番付の上位にカウントされないだけで、本当はその種の公益法人、持ち株会社、銀行、投資会社、企業同士の持ち合いなどを通して、実質的に何百という多国籍企業をコントロール下に置いている。それらの大企業が莫大な金融資産、エネルギー・鉱物資源、生産設備や知財、都市部の土地・建物などの“世界の富”の多くを所有している。
おそらく、法律上の個人資産・一族資産でなくとも、彼らが最終権限を握っている資産ということで言えば、「フォーブス」誌のトップ級と比較しても、ケタが二つは違うはずなのだ。要は、「FRBの大株主がNY連銀」→「NY連銀の大株主がA銀行」→「A銀行の大株主がB財団」という資本関係さえあれば、結局はその財団の理事会がFRBを動かせるように、彼ら的には「最終的に決定権さえ手元にあればいい」ということだろう。
■世界支配層の視点でモノを見る
さて、改めて「パナマ文書」に戻ろう。つまり、「ノーベル経済学者たちによる警鐘」から「パナマ文書」へと至る一連のイベントが一貫して“標的”に定めてきたのは、いわば「見える富裕層」なのである。
そうすると、「パナマ文書」リークの背後でなぜロックフェラー財団の姿が見え隠れしているのか、なんとなく想像がつかないだろうか。
私には、彼らがいよいよ「世界経済の総取り」に取り掛かり始めたように思えてならない。
（『神々の予定表』著者／元と学会・予言研究歴30年の超常分野研究家山田高明