　昨年５月に、岸田首相主催の「G７広島サミット」が開催されたことはまだ記憶に新しいと思います。その際各国首脳がそろって、原爆資料館を訪問しました。

　被爆国の住民である我々からすると、もう二度とあのような悲惨極まる体験はしたくないというのが大方の意見だと思います。可能ならば世界中の核兵器を廃絶するのが望ましいとも。

　ところで、バイデン大統領やマクロン大統領など日本以外のG７首脳たちは、原爆資料館を見学して本音ではどう感じたでしょうか？以下は私の推測です。

　投下直後の爆心地周辺においては、その人的物的被害は甚大で即死者は数知れず、また命拾いした人々も数日以内に放射線被爆によって苦しみながら亡くなりました。

　さて現在ウクライナと露による戦争が２年以上続いています。その間の戦死者は、万単位となっており、その被害の総和とヒロシマの原爆投下1週間とを比べると、「こちらの方がより悲惨だ」とは一概に比べられないでしょう。どちらの被害も甚大かつ深刻です。

　G７首脳たちは、現在のヒロシマの発展ぶりを見てどう感じたでしょうか。放射能の影響で危惧された草木の再生も早いものでしたし、街の復興も迅速に進みました。つまり核兵器の使用は、それを使わない通常兵器による戦争と比べて、原爆後遺症に苦しむ人々を除けば、さほど違いはないという事実です。

　グダグダと長引かせるよりも、核兵器により一瞬で終結に導くという選択は、むしろ人道的にも理にかなっているのではないか‥‥このように考えた首脳も多くいたのではないか。

　今年５月米国政府は、ウクライナが米国製兵器を使用して、ロシアに対する越境攻撃をすることを正式に許可しました。それに反応して、6月初頭のサンクト・ペテルブルグ国際経済フォーラムの際にプーチン大統領は、核使用ドクトリンの変更の可能性に初めて言及しました。

　この経済フォーラムで注目すべきなのは、プーチンの特別セッションの司会を行ったのが、セルゲイ・カラガーノフという学者であり、彼はロシアの言論界で非常に大きな影響力を持っていることです。

　カラガーノフ氏は、昨年の6月に事実上の「核先制使用論」を提案するセンセーショナルな論文を発表しています。そこに展開されているのは、「事態がここまでになると、西側に対して核に対する恐れを、もう一度、呼び起こさなければならない、それにはやはり一度、使ってみることが必要だ、それがある意味、世界を救うことになるのだ」というロジックなのです。

　そして先月には、露朝協定という条約が締結されました。これにより核拡散が静かに始まったとする見方があります。核保有国を増やすことで、事態を複雑化する狙いが伺えます。日本も非核三原則の見直しを含め、戦争抑止のための核保有を検討する日が近いかもしれません。

※　さてスピリチュアル界隈では、「光の世界」へと移行する前に、人類は「産みの苦しみ」を経験するであろうと、予測されています。

　・歴史的連続性は、一応保たれることになる（セスは語る）

　・岩戸開くまでに、まだ一苦労あるぞ

　　この世は、もっと悪くなる

　　神も仏もこの世にはおらんと思うところまで、とことん落ちていくぞ

　　今のままだと生き残る者は二分（２０％）　　（以上　よひとやむみな）

　・２０２９年９月　第三次世界大戦勃発　（エノクの預言　プレヤーレン）

　もちろん予言は「見込み」であって、必ず現実化するというものではありません。しかし現在の世界情勢をありのまま観察すると、どうも大きな流れとして破壊・破滅・大峠は避けられるとは思えないのです。再創造のために必要な破壊は、甘受すべきものです。しかし、「大峠を回避して小峠で済ませる」といった楽観的なタイムラインは、もはや人類の選択肢から外れてしまった感を強く受けます。

　これは決して恐怖をあおるといった意図ではありません。そして私の思考の傾向として、楽観的という性質があります。それでも事ここに至ると、もはや文明を破壊することなく、次のステージへと進んでいけるというビジョンは浮かばなくなりました。

　産業界、ビジネス界、政界と、資本力を背景とした既得権益を手放したくない支配者層が、あまりに頑なで変化（改心）の兆しすら見えてきません。そして環境破壊がこの先加速していきます。一般の庶民は、と言いますと、眠ったまんまです。無関心なのです。七夕の都知事選の結果で、それは裏付けられることでしょう。内海聡候補が、１００万票以上を獲得し第3位以内で終わればまだ希望が持てるのですが‥

世界核戦争の現実味