なにやってんだろ俺・・・・orz
今日の一日
12:00 起床
12:10 昼飯(ツイスター２個）
12:20 パソコンつけて２チャン
15:00 ニコニコ
17:00 psp(グローランさー）
19:00 ブログ書く
以降未定
まあ気にしない方向で。
グローランサーやってるんですけど戦闘がなかなかむずくておもしろいよ。
絵がちょっと微妙なとこを除けばなかなかおもしろいよｂ
これから又やる予定。
久しぶりにおもしろいというか感動もののFlashをみました
私は技術が無いというか話を作るセ ンスが皆無なので、本当にこんなすごいものを作れる人はうらやましい。
探すと面白いFlashはいっぱいあるので見たこと無い人は探してみるといいですよ＾＾
みんな知ってるかな？ｗｗ
今日見たのは上、下のはオレのオススメ。
ハクシャクノテンシ
http://osaka.cool.ne.jp/n-kouhaku/haku_nae_n-gravity.html
NIGHTMARE CITY
しっかりとした分析。
日本のしんぶんもがんばってほしいよorz
日経済,グローバル金融危機で衝撃が唯一大きい理由は?
（前半部分略）
■対外依存的なアジア分業構造の限界
日本が韓国や台湾など他のアジア国家より今回の経済危機により大きい衝撃を受けたことは,衝撃波が二ヶ所で同時に固め打ちしたためだ。
最初震央はもちろん米国だ。 これは韓国と台湾も同じだ。 問題は二番目だ。 日本は米国だけでなく同じ東アジア域内にある韓国や台湾などの景気低迷にも大きい衝撃を受けている。
その理由は何か? 解答を得るためには東アジア地域の国家間分業構造を覗いて見る必要がある。
日本は先端部品と素材を韓国と台湾に輸出する。 韓国と台湾はこれを持って半導体やLCDなど中間材形態のモジュール(module)で加工する。 これは中国で最終組み立て生産されて,米国やヨーロッパに輸出される。
2000年代中盤までグローバル好況のなかで東アジア地域全体の輸出物量が急増して,東アジア地域内国家間貿易量も大きく膨らんだ。
領域内国家間輸出が領域内全体輸出で占める比率(領域内分業比重)は中間材基準として60%を越えてEU水準で拡大した。
このように中間材の領域内取り引き比重が拡大することにもかかわらず,最終生産品は主に米国など域外に輸出する。
最終生産製品を基準とする場合アジア領域内国家間輸出が全体輸出で占める比重は35.4%に終わってEUの67.3%と大きい格差を見せている。
こういう状況で米国とヨーロッパの景気低迷は東アジア国家間分業構造の中で核心的な位置にある日本に唯一大きい打撃を与えることになった。
すなわち日本経済は自動車・IT分野では米国およびヨーロッパの需要鈍化影響を直接的に受けると同時に,
部品および素材産業では韓国・中国・台湾・東南アジアなどの対米輸出減少にともなう迂迴的な衝撃まで二重で受けなければならないためだ。
■長期不況の悪夢が繰り返すのか
換言すれば最近日本経済の困難は米国のバブル崩壊によって発生した一時的現象で見るのは難しくて,構造的な現象だと見ることができる。
しかし1990年代の長期不況の時と比較すると相対的に肯定的な側面が少なくない。
例えば過去長期不況時は不動産バブルが崩壊して,不良債権が急増したし,その負担のために銀行らは貸し出しを急速に減らした。 このために市中に資金供給が円滑でなくて経済回復がのろくならざるをえなかった。
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だが今度はそのような負担が相対的に小さい。 日本3大金融グループの収益は昨年下半期以後急速に悪化したが,自己資本比率など財務的な側面では余裕がある状況だ。
サブプライム債権不健全化で資本不足が深刻な米国やヨーロッパ系銀行らとは差がある。
また過去長期不況時はダイエー(一時日本最大流通業社),山一証券(一時日本最大証券会社)等日本を代表する恐竜企業らが危機に陥ったが,今度はまだ大企業不渡りは広がらないでいる。
日本企業らは最近景気低迷で収益が急減する困難を経験しているけれど,その間収益構造が改善されたので簡単に崩れないだろう。
すなわち日本経済は今後相当期間低成長が避けられないように見えるが,金融不良と実物経済萎縮の悪循環による'複合不況(combined depression)'が本格化したと見るには難しい。
日本企業は過剰設備負担で当分人員縮小に注力して,雇用状況悪化が予想される。 これによって経済成長が制約されて,2012年までも2007年に記録した経済活動水準を回復できない可能性が大きい。
これに伴い日本政府は昨年以後大規模景気浮揚策を実施しており,このような政策の成果が部分的に経済の下落圧力を緩和するものと見られる。
日本政府は昨年下半期以後総事業規模75兆円に達する景気浮揚策を推進したのに続き新しく財政支出規模15兆円,総事業規模56兆円の追加景気浮揚策を模索している。
日本政府が2000年から2008年まで連続で公共投資支出を減らすなど緊縮財政路線を維持してきたことを勘案すれば,景気浮揚策拡大措置は政策方向の大きな転換で見られる。
最近では少しずつ希望的な経済指標らも出てきている。この前までは日本の主要研究機関らは日本経済のマイナス成長行進が今年3分期まで持続すると予想していた。
しかし去る3月の鉱工業生産指数が予想外で前分期対比増加傾向を現わして,4・5月の予測指数まで連続で上昇することによって日本経済の早期回復を予想する研究機関らが増え始めた。
日経が去る4月30日?5月1日実施した調査によれば民間エコノミスト20人の2分期成長率予測平均値は前分期対比年率で1.4%で現れた。 2分期にはプラス成長に戻ることを予想するという話だ。
こういう回復兆しは政府の景気浮揚策と共に各国で発生した在庫調整圧力の緩和に従ったものということができる。
昨年以後世界経済の墜落と共に各国で製造業だけでなく流通業社まで非正常的に在庫を減らした。
このために日本経済は必要以上で需要減速の影響を深刻に受けた。 こういう状況が順次解消され始めたのだ。
トヨタ自動車は1月から4月まで日本国内11ヶ組み立て工場の操業を月3?6日ずつ中断していましたが,5月に入り平常時生産スケジュールに復帰した。
日本経済が相対的に早く回復して,2分期からプラス成長を現わす可能性もある。 そうなると日本経済は先進国中で一番最初にマイナス成長から抜け出すことになるわけだ。
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http://news.chosun.com/site/data/html_dir/2009/05/22/2009052201272_2.html
より