久々にブログをかく。最後の更新が2011年7月なので、もう5年もたつ。


その間、ブログにも書いた愛車がCT200hからIS300hになり、ランニングの趣味ができてそれがゴルフに変わった。


5年は長いわ。


そのゴルフなのだが、少し前の話(8月11日)になるけど、ついに切りました。

100切り。

思ったより早かった。


100切ったら会員権買います、なんて先輩たちには言っちゃったけど、忘れてくれていればよいが。


スコアのスクショ

昨日はウチの事務所の元職員の結婚披露宴が静岡市内で行われた。乾杯の音頭をとれということで、スピーチをしっかり覚えたつもりだったが、生来のあがり症で、最初からとちってしまった。何度やっても慣れる事がなく、我ながら情けない。

さて、今日も静岡で研修があるので、迷ったが車で行くことにした。
やはり待ち時間を気にせず、ドアトゥドアで行けるのがよい。

朝8時20分頃に自宅を出発。ガソリンを初めて入れ、袋井インターから東名に。
クルーズコントロールとレーダーを使って快適に静岡に向かっていたのだが、吉田インターを過ぎてしばらくすると、赤い水温計のサインが点滅しているのに気が付いた。まさか、オーバーヒート?路側帯に停車すべきか迷っていると、点滅から単なる点灯へ。さらにモニター画面にも警告が表示された。安全な場所に止めろって言ってもなー。路側帯は狭く、危険で停車できない。速度を80Kmに落としてさらに走行していると、赤い警告灯は消えた。なんだ、やっぱ大丈夫じゃん、まだ納車して2週間だもんね、と思っていたら、今度はオレンジのエンジンマークが点灯!モニターには、なんとかシステムとなんとかシステムとなんやかんやに異常が発生したとの表示。やはり安全なところに停めろ、と言われた。まいったな、と思っていたら、高速バスの停留所が見えたので、そのレーンに入り、停車できた。

購入前にもらったDVDで見たように、オーナーズデスクに連絡。現在地から目的地まで、また目的地から自宅までの交通費はレクサスで負担するとのこと。この辺りはさすが、というか、当然か。30分くらいで業者が車を取りに来た。焼津西の停留所は幸いJR東海道線の西焼津の駅に近いので、歩いて駅に行った。ブログに書くなら、トラックの荷台に積まれた愛車の写真を撮ればよかった、と電車の中で考えた。

静岡は暑い。駅から研修場所まで歩くのもキツイが、それ以上に新車が故障したショックは大きい。

でもおかげで帰りは研修に来ていた皆さんと一杯飲めたので、なぐさめられた気はする。
最近のテレビは本当に面白くなくなった。私が年をとったからかもしれないが、ドラマも昔のように熱中できるものがなくなったし、報道番組もバラエティーも区別がなくなり、チャンネルによる違いも殆どなくなった。

子供の頃からテレビが大好きで、一日中テレビばかり見ていた私は、それでもまだテレビを見ようとしてしまう。

最近私がよく見ているのはCSの朝日ニュースターだ。テレビではあるが、地上波と違いある程度スポンサーや視聴率の呪縛から自由な番組作りができている。比較的有名なのは「愛川欣也のパック・イン・ジャーナル」だが、やはり朝日新聞の関連会社なので、これ以外にもリベラルな内容の番組が多い。広告収入の比率が少ないようで、原発問題やメディア批判でも地上波では見ることができない人々が出演している。

今日見たのは「山口教授のホントの経済」。私が所属している中小企業家同友会にもゆかりのある立教大学の山口義行教授がメインで、他メディアにあまり取り上げられない経済問題の解説や、元気のある、または注目の中小企業の紹介をする番組だ。

今日の話題は消費税だった。多額の国債残高を有し財政再建が焦眉の急とされる中、毎年増加する社会補償費を賄うためには広く薄く国民に負担を求める消費税の大幅増税が必要だ、という議論は、もはや一つの常識と言ってもいいほど巷に流布されており、また世論の一定の支持を受けている。

だが、消費税課税の実態はあまり国民に周知されていない。消費税というのは間接税なので、私たちが買い物したときに払う代金に上乗せされた消費税は、それを受け取った事業者が納税義務者として国に納付する。だが実は、経団連加盟企業に多い輸出企業、とりわけ輸出比率の多いトヨタ自動車のような企業は、消費税を納めていない。それどころか、多額の消費税の還付を受けている。

これは、「仕入税額控除」という消費税の根幹をなす考え方に起因する。

先程書いたように、私たちが支払った消費税(相当額)はそれを受け取った事業者が国に納税しなければいけないのだが、その受け取った全てを納める訳ではなく、その事業者が仕入れの際に代金に上乗せして支払った消費税(相当額)を差し引いて収めればよいことになっている。こうすることで、生産から流通の各段階で課される消費税の過重な累積を防ぐ事ができるというのがその制度趣旨だ。

これを輸出に当てはめると、国内で仕入や生産をした物を外国に出すと、国内の消費税を顧客からもらえないから、その仕入れや生産過程で支払った消費税を控除する事ができない。だから、輸出の場合は0%の消費税を受け取ったと考える。輸出のみの場合や輸出が国内販売より極端に多い場合は、仕入代金に上乗せして払った消費税額を差し引くとマイナスになるから、そのマイナスになった額は国から還付されるのである。

この仕組み自体は理論的に正しいが、実際には大手企業の場合、下請けや仕入先に消費税込みでも低い納入単価を強制できるから、例えば消費税率が上がっても痛くも痒くもない。それどころか、還付額が増えてしまう。

大企業相手でなくても、小さな店舗や会社は価格に消費税を転嫁できず、自分で負担してしまっているのが実態なのだ。本来消費税は預り金のようなものだから社内に留保されているはずだが、上記の事情で中小企業の中には消費税を納めることができずに苦しんでいる所が少なくない。

大企業が社会福祉の財源として消費税をプッシュするのはこういう事情があるからだ、という主張には一定の説得力があるように思う。

その他、消費税増税には逆進性や課税漏れの増加という問題もある。ただでさえ富の再配分機能が弱められている現状に更に消費税率が上がったらどうなってしまうのか。

また、極端な消費増税は景気後退をもたらす。平成9年の税率アップの時は、消費税収は減ってしまったのだ。

やはり間接税のみに偏らず、所得課税や資産課税の見直しも含めて、バランスよく財源を求めていくのがベターなやり方だ、という結論だった。

消費税率アップは多くの中小企業の倒産を招く可能性がある。活力ある地域経済を守る観点から、上記の結論は妥当なものだと思った。






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