日本の国民性🇯🇵

先日の五月二十日、筆者は大発見し、アメリカの猛攻撃をひとまず食い止めました。

①科学兵器HAARPの軍事攻撃と、②日本国憲法改正→中国との戦争をついに阻止。

それは通常どうにも褒められる事業。

有志の警察官僚らと、犯罪方法でむりやり動員されたボランティアの筆者はご苦労様でした。

しかしなんと、国家防衛にあたった者を批判する国民が居るというのです。

少しは考えてほしいものです。

アメリカから科学兵器HAARPで繰返し軍事攻撃を受けたのは他人事ですか？

東日本大震災→熊本地震→大阪北部地震→西日本豪雨→北海道胆振東部地震→千葉台風→九州豪雨→人吉豪雨→能登半島地震

東日本大震災では計三万人近く殺され、その後も千人近く殺されました。

そんな最中、日本国政府は緊縮財政に邁進し、さらには憲法改正→中国との戦争まで計画。

日本国政府の動きは全て、アメリカ軍最上層部の命令。

以前の記事で説明した通り。

絶大な権力をふるった故･安倍元総理はまさに統一協会と親密な傀儡。

①日銀砲&上場投資信託ETFで株主配当金UP。②憲法改正→戦争を計画。③緊縮財政と経済縮小。④金融再編も計画。

それが自民党と日本国政府。

その意味を考えてください。

要は、何も知らなかったのです。

日本国が科学兵器HAARPで軍事攻撃されてる理由を知らず、解決方法も知らなかった。

自民党の掲げた上記①〜④の政策は、相反するものです。

上場投資信託ETFを振興しても、戦争なんて、株価も株主配当金も暴落↓

それに株主配当金が欲しいなら、緊縮財政･経済縮小･金融再編も逆効果。

それらを並立しようと思うのは、銀行の中身(株など以外)がアメリカから大金を引出してると思ってる証拠。

特に、金融再編。安倍元総理は、菅総理を擁立して金融再編を進めようと。

自民党は、日銀黒田総裁と共に、日銀砲＋上場投資信託ETFを振興したが、なんと意味を知らなかったのです。

日銀砲の仕組みを知っていれば、金融再編なんて致命傷だと分かります。

民間の金融機関等の許容量を超える多額の「現金預け金」を集め、欧米からお金を借りだす始末なのに尚更悪化。

自民党も安倍元総理も、アメリカ軍最上層部の命令通りに動いただけ。

それは勿論、安倍元総理を批判する目的で指摘したのではありません。

安倍元総理は、東日本大震災の被災者を心配して国政に復帰しました。

また勘違いの戦争だけにこだわらず、金融再編も提唱するなど、私利私欲も無い人でした。

というか、そもそも何故、上場企業の株主配当金を増やせとの命令だったか。

2011年東日本大震災で、アメリカに大量虐殺された理由は何でしたか？

アメリカ軍最上層部が、超･任意で1990年代から買っていた日本の株と国債？

また任意の長年の貿易黒字？

安倍元総理は確かに、貿易黒字を相殺する為、アメリカ産の飼料トウモロコシの輸入を増やしましたが。

しかし、アメリカが軍事攻撃を繰返してくる理由を、特定しきれていなかったわけです。

貿易と、さらに超任意の株･国債が原因で罵倒され、軍事攻撃されてると。

相手がまるでヤクザならば、毅然とした対応が必要でした。

しかし長年の日本国政府は、公式にも非公式にも土下座外交。

アメリカ軍最上層部の言いなりで、上場企業の株主配当金を増やす工夫をし、給料引下げ騒ぎまで。

さらにアメリカの命令通りに、日本経済縮小と金融再編と戦争までも計画。

なお、そもそも上場企業の株主配当金は、けっして多いものではない。

日本の上場企業の株価平均利回りは、1990年代当初、なんと0.5〜1.5%

つまり当初の予定だと、元金返済さえも、たいてい67〜200年かかるはずだった

アメリカ最上層部が、1990年代から日本株を買始めた理由は前記事の通り。

日航機テロ事件→プラザ合意→バブル崩壊で、日本株が値下がりして単に買いやすかった。

しかし株主配当金が安いからと東日本大震災を起こされ、日銀砲が始まった。

民間金融機関等から限界を超えて集金→上場投資信託ETFに投資。それで売上を上げても平均利回り1.5〜2%

また数少ない優良株の利回りも急上昇。高配当&安定企業の優良株。それでも4〜5%程度

ただし2012〜2016年以降、日銀砲＋給料引下げ騒ぎで、株価が1.5〜3倍に上昇

つまり2012年以前からの株主にとっては、平均利回り1.5〜2%さえも、実質利回り2.3〜6%に急上昇

それはつまり元金返済まで17〜43年かかる意味で、以降初めて利益が出るのだが(長い)

さらに数少ない高配当&安定企業の優良株の利回り4〜5%は、2012年以前からの株主にとっては、実質利回り6〜15%

その数少ない最良の黄金パターンさえも、元金返済までに7〜17年。それに長年所有しているかどうかが肝要。

日銀砲と株価つり上げは、一定の効果はあったが、それでも根本的な問題がありました。

元金返済さえも長年かかるのは最初から分かってるのに、アメリカは何故わざわざお金を預けてきたのか。

それでキレて殺してくるなんて、まるで当たり屋のやくざ。

そして日銀は、日銀砲の以前に、なぜアメリカに何も言わなかったのか？

答えは、日銀もまたアメリカ軍最上層部の言いなりの傀儡に過ぎぬという事。

それに最近驚かされたのが、日銀内部にはズブの素人未満が少なからず居る。

なんと日銀公式サイトの、現先取引の統計が間違ってました。

なんと借手と貸手の数字が、逆に入力されています。

初見では自分の見間違いかと思い二度見しましたが、どうにも誤りです。

なお専門家記載と見受けられる日銀レビューでは、正確に記載されています。

つまり日銀の職員は、ピンからキリまで。

統計のベタ打ちする部署があり、そこでは素人未満が入力し、チェックする管理者も素人未満。

経済金融の学者は、最上層部だけ。しかもその人々が、とにかく寡黙で無口。

日銀内部のみならず、日本国政府にも官僚集団にも何も説明せず、意思疎通しませんでした。

それで自民党など日本国政府は、アメリカの命令通りに、いちいち相反する政策を。

日銀も日本国政府も、極端なトップダウン型で、しかも相互連絡をしない。

そんな彼らに命令したのは勿論、アメリカ軍最上層部です。

気分の赴くままに。

アメリカ軍最上層部は、

理系なのです。

軍事技術は、そもそも理系。

なんと彼らは、経済金融には、疎かったのです(！)

アメリカ軍の科学技術は、科学兵器HAARP、ミサイル、原爆のような殺戮兵器の他にも色々。

パソコン、インターネット、携帯電話、GPS、人工知能AI、ロボットも。

多くの日本人が今、当然に享受してる便利な科学技術はアメリカの軍事技術。

多くの庶民も便利に暮らせるようにと一般公表してくださったのです。

アメリカ軍最上層部は元々、とてもサービス精神の強い左派でした。

多くの国内外の庶民が、経済的にも精神的にも豊かに暮らせるようにと。

しかし長年の戦争地獄で、膨大な死傷者があり、すっかり豹変したのです。

当初の理想は色あせ、多くの一般庶民を仇敵として邪魔者に。

そしてイラク戦争の悲しみから、報復として東日本大震災。

世界最強アンテナで日本を見ると、多くの低アンテナ者が平和で楽しそうで。

そもそも理系で、経済金融の内訳は分からず庶民への憎しみを募らせる一方。

そのように、事態が長年、悪化していたのです。

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