元日早々

能登半島で震度７

アメリカの科学兵器HAARP

人工地震の悪夢再来

国内最上層部に対する、日本経済縮小を早くしろとのメッセージ。

2016.6月熊本地震と、2018.9月北海道胆振東部地震に続き、五年ぶりの大地震。

2018.7月西日本豪雨や、2020.7月人吉豪雨もありましたが、アメリカからの「忠告」で、実力行使ではないようです。

大雨洪水は、避難できる時間の猶予があるので、一撃必殺の大地震とは違い、サービスだと。

それが今回の能登半島地震では、年始から一撃必殺。2024年は、実力行使の年という事でしょう。

あたかも2022〜2023年の惨事への報復。ウクライナ戦争、安倍元総理の暗殺、トルコ地震、モロッコ地震、リビア洪水、パレスチナ戦争と。

それらは全て、アメリカ軍最上層部がスイッチを押したり、事前に情報を掴んでるのに止めず敢えてやらせています。

しかし、それがホワイトハウスの民意だというのです。アメリカ国民と日本国民の民意だと。

国民が経済縮小したくない、高額経済を続けたいと言うので、アメリカ国家がお金を工面せねばならずそうなると。

確かにそうですが、でもアメリカ最上層部は、2020年以降、インスタグラム等でわざと国民の民意を煽りました。

2020〜2021年頃、約1割以下のユダヤ系アンテナの、多くの人々の民意。日本はアメリカからお金をもらってないとか。

さらに最悪なのは、アメリカ軍と世界中の戦争被害から、もっとお金をもらいたいと居座ったり。

そして日本国民の約9割は、耳が聞こえず、事態を知りません。

しかしアンテナの低い不可抗力も、上記の約1割以下のサイコパスと、外観が変わらないとか。

じつは、元日早々とは、①実力行使の年である事の他に、もう一つ顕著な意味。

一月一日は、

②私の父の誕生日。

意味は、a.世界最悪のアンテナ障害者。

しかも、b.貧しく育ちが悪すぎて、理解力が乏しく、今の状況を理解しません。

父はテレビで、ウクライナやパレスチナの様子を心配そうに見てるのに、日本経済との関連性を私が言っても聞入れません。

こんな時勢に夫婦で旅行に出かけたり、悪目立ちする行動を繰返す。外観が、完全にサイコ。

グラブル社会で長年、うちの父と母の実物は、有名人。父はサイコの象徴、母は人格障害の象徴。日本国民の象徴だと。

サイコとは、約9割だけでなく、約1割以下のユダヤ系アンテナの a.確信犯や、 b.意味の理解できない馬鹿も。

多くの日本人は、うちの父とは違い、お金と環境に恵まれた育ちなのに不思議。

その約1割以下の一部のb.に、最近やっと話が伝わったのです。

じつは、銀行金融システムの話のうち、「売現先勘定」の内訳を示す統計は、2023年11月上旬に発見したばかり。

筆者の恩師にお手紙を書く為に、資料をオンライン検索した時、偶然発見できたのです。

日本証券業協会の統計に、高確率でアメリカから、52〜70兆円もの大金を借りてる証拠。大発見だったのです。

それ以前は、b.約1割以下のユダヤ系アンテナの中に、アメリカからの借入は少ないと主張する連中が何割も。

グラブル説明会で、銀行金融の仕組みを何度説明しても、彼らは全然、ぴんと来なかったわけです。

なんとそれは、安定した学力の公安警察にも大勢いました。

さらには、超高学力の警察官僚も。世界最強アンテナの旧財閥家にも大勢いたのです。

それで連中は、日本経済縮小を提唱した筆者に集団リンチしたり、金融再編やろうとした安倍元総理を暗殺したり。

統一教会はダメな詐欺ですが、それとは別問題。そもそもあの詐欺は、韓国最上層部が勝手に。

そうして手に入れたお金を、韓国最上層部がアメリカに横流ししたので、統一教会は米軍の資金繰りに役立ち、権力を持つ事に。

米軍にとっては、戦争で殺されて日本人に奪われたお金が戻っただけ。私利私欲でなく、全て経済運営の資金繰りの為に。

日本の銀行金融システムは、本当にアメリカからお金を引出してるのに、反対派はそれを認めず、メディアを使って詐欺などと大騒ぎ。

そんな連中の一部が、2023年11月、日本証券業協会の統計という見えやすい証拠で、やっと事実に気づいたのです。

何割かの警察官僚たちと、筆者は、現在に至るまで、定期的に、グラブル説明会をやっています。

公安警察組織を中心とした日本全国に説明会を。それで最近、長い眠りからやっと目覚めた連中が居るわけです。

しかし、いったい何度、何年、説明してきたでしょうか。彼らの思考回路は、似通っています。

つい最近も、A君との事例を見かけました。筆者を「目立ちたがり屋で喋ってる、障害者の変なおばさん」だとか。

話の肝要が、頭に入らないわけです。「日本の銀行金融システムが、アメリカからお金を引出しすぎ、米軍と世界中の戦争原因」

「それで報復攻撃と、日本経済縮小しろとの命令で、科学兵器HAARPで大災害が頻発し、戦争の危機も」

日本人の何割かは、どうにも事態を把握しない。他人の戦争や災害や犯罪被害を、気の毒と思わないようです。

なぜか、話が全然伝わらない。そんな彼らが、警察官僚らの度重なるアプローチの結果、年末にやっと起きたところ。

まさに、日本経済縮小を長年妨害してきた何割かの公安警察の実物。

A君の事例と、日本証券業協会の統計。年末、グラブル社会に衝撃が走った、まさにそんな時に能登半島地震。

多くの日本人がサイコなので、長年苦しめられたアメリカ軍最上層部も、サイコに目覚めてしまったとか。

日本国民の民意のせいとは、確かにそうですが、それ以外にも、目的や事情や願望はありそうです。

事情とは概ね、第三章の章末の。欧米社会が、世界の覇権を握り続ける事と、世界経済運営の都合。

願望とは、気持ち。アメリカ軍最上層部は、長年の戦争被害でひどく苦しめられたせいで、日本人を憎んでいます。

だから力一杯殴りたいぐらいの気持ちは当然だし、人によっては殺したい気持ちがあるそう。

欧米最上層部よりも遺伝子の劣る日本人が、馬鹿で意味が分からないとか人間性が劣悪とか、軽蔑と嘲笑の物笑いの種。

数年拝見した、アメリカ最上層部の何割かの、個人的なお気持ち。

長年の戦争被害と、近年の日本人の言動からは仕方ありません。

2. 大災害の予兆

他にも、目的がありそうです。

能登半島地震により、南海トラフ地震などの時期が早まったかもしれません。

従来は、2035年±5年に70%の確率で南海トラフが起こると云われましたが、それが前倒しになった危険性。

そもそも、2026〜2030年が30%と元々。その危険性が、更に高まったかもしれません。

何%の確率に上昇したのか、まだ具体的な数字は出てないようですが。

そもそも、科学兵器HAARPは、①天然の地震を悪化させたり、②日時を調整するのが得意。

(中略)

アメリカが、南海トラフの時期を前倒しする為に、能登半島地震を前倒ししてきたように見えます。

その理由が、こちら。記事は、神戸県立大学の教授が、スーパーコンピュータで被害額想定したそう。

経済規模GDPは一年あたり134兆円減少するそう。数年間、毎年そのぐらい下がるでしょう。

日本のGDP総額590兆円(2023年時点)なので、数年間は450兆円まで下がる見通し。

日本はアメリカから長年、日本経済を縮小しろと怒られています。

南海トラフ地震は、まさに、その為の手段といえるでしょう。

日本が長年命令に従わず、経済縮小しなかったので、まるで天罰という外観。

でも、この画像を思い出してください。元々、科学兵器HAARPさえも、天然の周期の来てる大地震を止められないのです。

だから、日本が命令に従おうが逆らおうが、いずれにせよ南海トラフ地震は起こるものでした。結果は同じ。

そこで、いくつかの疑問。①じゃあ何故、アメリカ軍最上層部は、日本に声を掛けて忠告してきたのかと。

大災害の脅しで、早く日本経済縮小させ、なおかつ西友方式で日本に溜まったお金を回収するため？

でも、もし日本が従っても、2030年代には天然の大地震が来て、すぐに露呈する事でした。

南海トラフと、首都直下型地震。すると、日本側は「命令に従ったのに約束が違う」と怒って騒いだはすです。

というか、そもそも、アメリカ側は忠告してきたものの、日本経済縮小をあまり望んでいないようでした。

それよりも、日本人の民意による自業自得との状況に誘導したようでした。

天然の大地震に合わせて、そうあるべきだったのでしょうか。いかにも日本人の自然な性質なので。

しかし、①それなら何故、日本に声を掛けて、忠告してきたのだろうかと再度。

この疑問は、次の②以降に持ち越すと、分かるような気がします。

もう一つの疑問は、②何故、今まで南海トラフを起こさなかったんだろうかと。

今回の能登半島地震の通り、アメリカはもはや、確実に殺しに来ました。元々、殺すのを躊躇ってなかったのかも？

少なくとも、今まで南海トラフが無かったのは、単に天然の地震のエネルギーが足りなかったから。

天然の地震のエネルギーが足りず、科学兵器HAARPでさえも、南海トラフを起こせる水準では無かったと。

それが、今回の能登半島地震で、その水準に近づけられた危険性。

能登半島地震から南海トラフ地震へ。それぞれの地震が、科学兵器HAARPで前倒し。

アメリカは今まで、天然のひずみが大地震を起こせる水準まで、待ってたようです。

その間に、ホワイトハウスの民意だとして、軍事的に済ませたかった事を、済ませたのでしょう。

トルコ地震、モロッコ地震、リビア洪水、ウクライナロシア戦争、パレスチナイスラエル戦争など。

それらは世界経済運営の資金繰りの為ですが、地中海付近の軍事的な事情もあったのは明らか。

それで、アメリカが現実に、日本経済縮小をあまり望んでいなかった事も説明がつきます。

そして核心はコレ。

南海トラフではGDP減少が一年134兆円と云うけれど、それも数年で回復するはずという事。

銀行金融システムがあるかぎり、経済規模GDPはすぐ回復。多くの銀行が倒産しないかぎり、銀行預金が無くならないかぎり。

経済規模GDPの減る可能性があるとすれば。街の壊滅具合により、銀行がお金を貸出す相手が居なくなった場合。

そもそも、銀行の経営は意外と、会社としての利益は少ないです。下記は、メガバンクの、三菱UFJ銀行の決算書。

銀行預金から多くのお金を貸出し、それを基準額にアメリカからお金を借り、売上高は多いが費用支払も多い。

地方銀行もそう。下記の北海道銀行の例の通り、最も多い費用は、営業経費。要は、業務以外の費用ということ。

というのは、銀行業務の費用は、役務取引費用･業務費用･貸倒引当金等。また預金利息の費用も少ない。

つまり営業経費とは、それ以外の、銀行の社内のこと。本店支店の地代家賃や人件費。役員報酬や従業員給料やボーナス等。

地方銀行は特に、貸出金利息が多くの収入源。そのうち多くの割合が、営業経費として支払われています。

銀行も会社であり、銀行自身の経営の為に、お金が貸出されているのです。

なので、もし大震災でお金を貸出す相手が居なくなり、貸出金利息(売上金)が不足すれば、まず銀行自身の費用削減が必要。

それで支店ATMを閉めたり人員削減。役員報酬･従業員給料も下がり、それでも対応できぬほど貸出金利息(売上金)が減れば、銀行は倒産。

そうして多くの銀行が倒産すれば、①富裕層の銀行預金が溶ける。また②銀行自体が無くなり、金融再編のように費用削減になります。

しかし一方、復興で、銀行がお金を貸しまくる可能性が高いようにも見えます。東日本大震災の事例がこちら。

東北最大の地方銀行の七十七銀行も、貸付金を回収できぬおそれで、貸倒引当金を計上し大赤字。

金融庁が、金融機能強化法に基づく公的資金の投入。多くの金融機関で、金融再編を進めるとも記されています。

事例の七十七銀行の、当時の決算書が上記(一部省略)。2011年3月11日。平成23年3月31日〆に、震災のダメージが。

貸倒引当金繰入と、特別損失の「災害による損失」が顕著。下記はその後数年の推移。貸倒懸念が減り、貸倒引当金戻入(利益計上)しています。

震災の翌年度には、下記の説明があります。被災地の状況は、特に前半の記載が顕著。

震災ダメージの大きい地域や業種は減益し貸倒不安もあるが、それ以外は復興の為にお金を貸しまくったという事。

翌年度には東日本大震災による保険金と、翌々年度には復興交付金も流入。

銀行預金の増加が、貸付金の原資に。(翌年のは掲載省略)

震災の翌々年度には、凡そ沿岸部以外は、復興事業の増勢等に伴い、経済活動が総じて高水準で推移していると。

つまり銀行がお金を貸出しまくっています。すると銀行は倒産しないし、経済規模GDPも縮小しません。

東日本大震災の時の、日本のGDPの推移。2011年だけ少し減り、二年後には元の水準に。

ちなみに、その前の2008年から大きく下がったのは、アメリカ発のリーマンショックの影響で。

南海トラフは、東日本大震災よりも大規模でもっとGDPが減少。一年あたり134兆円との試算も。

しかも復興が遅れるでしょう。亡くなってしまう人が多いし、広範囲で物流等が切断されるので。

しかし同時に、日本人は、被災地をすぐに復興して同じ場所に建物、会社を建てる可能性も高いです。

そして銀行金融システムを考えても、銀行自身の経営の都合で、お金を貸出さねばならず、復興のためにお金を貸しまくるでしょう。

そのようにして、南海トラフや首都直下型地震の、数年後には問題が再発。

銀行金融システムにより、日本の経済規模GDPが復活するでしょう。アメリカから引出すお金も元通り。

3. 日中戦争か内戦か

だから2026〜2030年に、南海トラフなど大災害があっても、それだけでは終わらないでしょう。

2030年代には、中国等との戦争になる危険性が高い。ちょうど、それらの発生順序が入れ替っただけ。

アメリカは、主に日本などの世界経済運営の資金繰りに困っています。

アメリカ軍がもう戦争しないのは良いけれど、ウクライナロシアや、パレスチナイスラエルが戦争地獄。

アメリカ軍と世界中の戦争問題を解決せねばなりません。つまり、銀行の費用削減か、金融再編か、銀行預金を減らすのが必要。

さもなくば大震災の数年後、日本は再び、アメリカと世界中の邪魔者にされ、中国等との戦争へ。

だから中国等との戦争を回避する為に、日本経済縮小を強行するとします。

たとえば一大勢力が、大災害を機会に日本経済縮小を強行したとします。復興させない、銀行を倒産させようと。

すると、理由を知らない人は、当然に激怒。また今まで通り、理由を聞いても意味の理解できない人も出てきます。

さらには、意味を知っても、キレる人が出てきます。既得権益が失われ、破産したり社会的地位を失うのが辛いと。

今までも、犯罪者性格ベースの、いろんなパターンが散見されましたが、今後その問題がさらに激化するでしょう。

日本経済の縮小を強行すれば、ベトナム戦争のような内戦まで発展する危険性が高いでしょう。

当サイトでは2023年まで、それを記載せず。でも、じつは以前から云われてました。

アメリカ最上層部が、SNSで多かれ少なかれ忠告した事の一つ。中国等との戦争と内戦の危険性も。

日本経済縮小で貧しくなり、幼少から生活費も教育費も減少。知性教養が下がる。しかも仕事が無く、不満でテロや内戦に。

または安倍元総理のように、金融再編など日本経済縮小を実行しようとして暗殺された前例も。

だから経済縮小は無理だし、昨年までは、南海トラフの前倒しの危険性は考えなかったし。

2030年代までアメリカの資金繰りが保つわけもなく。米軍事分析機関が、日中戦争が2026年だと発表していたし。

それで昨年まで、内戦の危険性は遠のき、当サイトでは専ら、中国等との戦争をクローズアップ。

しかし一月一日の能登半島地震で、がらっと見通しが変わりましたね。

中国等との戦争の前に、南海トラフなど大災害が続くかも？

もしかしたら、中国等との戦争は2030年代まで、先延ばしになったかも？

しかし外国移住の準備は、続けた方が宜しいでしょう。

2026年頃に結局、中国と戦争させられる危険性も。台湾侵攻の後、そのまま日本侵攻してくる説。

トランプ氏は、じつは普通の大統領ではありません。アメリカ軍やCIAと密接な、権力中枢の最上層部の一人。

ロスチャイルド財閥の、最も主要な家系の一つ。才色兼備の娘イヴァンカ氏の夫も、イスラエル最上層部の家系の様子。

前大統領だった時、トランプ氏のご一家は、アメリカ軍CIAと連携しインスタグラムで、日本への忠告を発信。

日本経済を縮小すべき、もうすぐ中国等との戦争になると。また筆者が日本の銀行預金の推移を調べるよう、重要なキーワードを与えました。

アメリカ軍最上層部は、以前日本に多くの忠告を与えました。

長年、日本国と友好関係だったので、キリスト教の精神で、最後まで助けてくれたようです。

しかし一月一日の能登半島地震からすると、その助けも終わりかも。トランプ氏も最近は、不穏な言動がちらほら。

この先どんな経過を辿っても、日本が無事で助かる可能性は低いでしょう。外国移住の準備を進めましょう。

次の記事は、

一月二日の航空機テ○

です。

コチラを、ご覧ください↓

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能登半島地震の正月