前回まで23回に渡り、他の金融機関ではあまり取り上げられていないＥＴＦの話題を中心にご紹介して参りました。米国では、商品の充実と取引所の制度的な基盤が同一歩調をとっています。伝統的な投資信託はもちろん、ヘッジファンドもいずれＥＴＦに置きかえられて行くような勢いです。
通貨や商品もＥＴＦとして取引されるようになってきました。ＥＴＦのサイトも充実しており、投資家の裾野が広がっています。運用機能に加え、トレーディング機能（裁定、投機、ヘッジ）を兼ね備えた便利な金融商品はＥＴＦの他にはありません。この二つの機能は、コインの裏表のごとくお互いを補完しあっています。しかも低コストです。ＥＴＦオプションも増えています。これは、一種の金融革命と呼んでもおかしくありません。最先端のテクノロジーと金融インフラは、ＥＴＦを中心として発展しています。
株式ＥＴＦに関しては、ウォーレンバフェットのようなバリュー投資家の要請には応えられません。「ミスターマーケット」の提示する値段がＥＴＦ価格のベースとなり、個別株式の本来的な価値を反映するようなＥＴＦは組成のしようがありません。個別株式であれば兼ね備えている企業の経営権（議決権）もＥＴＦでは得られません。それでも、市場全体に投資するのであれば、ＥＴＦはコスト面からみても大変有効なツールです。各国のセクターや国際的なセクター、時価総額別など、きめ細かい運用やトレーディングができます。
債券投資については、ショート戦略を個人でもとれるようになったということは間違いなく革命的です。国債でも社債でも、債券を個人が調達してショートするのは不可能でした。ＥＴＦでは、米国債やエマージング債のショートポジションをとれるのです。画期的というより他はないでしょう。日本国債のショートＥＴＦは残念ながら存在しません。日本の国債発行額は莫大であり、国の財政が悪化すれば値下りしてしまいます。日本国債のショートＥＴＦの登場が待たれます。
通貨関連の分野においても、ＥＴＦはユニークな役割を果たしています。中国元やブラジルレアルなど、中国人やブラジル人以外が保有できない通貨のポジションについてもＥＴＦを通して私たちも持つことができるようになりました。
商品分野においても、金はまだしも、参加が難しかったベースメタルや農産物、原油や天然ガスなどの取引にも個人が実質的に参加できます。原油関連のＥＴＦをロングすれば、ガソリンの値上げに対するヘッジを個人レベルでできるのです。
本日で、このブログを一旦終了いたします。長い間お付き合いをいただき大変ありがとうございました。
（第5シリーズ終了）