ソニー株式会社（東証1部:6758）（SONY CORPORATION）は、大手電子機器メーカー・電機メーカーの1つである。AV機器分野においては、世界最大手である。特に音響・映像機器や放送機材では、世界屈指のブランド力を持つ。エレクトロニクスをはじめ、エンターテインメント、金融、流通等多分野の企業を包括するソニーグループの中核企業。創業者は井深大と盛田昭夫である。
会社概要
ソニーは大きく分けて6分野の事業領域を形成するソニーグループの中核企業である。（1.エレクトロニクス事業、2.ゲーム事業、3.金融事業、4.音楽事業、5.映画事業、6.その他事業）
日本初のテープレコーダーやトランジスタラジオを製造販売し、海外に大量に輸出してきた実績があり、エレクトロニクス系企業でのブランドイメージは世界でトップレベルといわれる[4]。 またソニーの強みは「強力なサブ・ブランド」を持つことである。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム（商品名）の域を出ないが、ソニーでは明確なブランドとして存在する。VAIO、ウォークマン、プレイステーションなどは、それぞれが単独で高いブランド価値を有する。
古くから本業であるエレクトロニクス事業の枠にとどまらず、エンターテイメント分野（音楽や映画等）に力を入れて来ており、ハード・ソフト両面からの展開により事業拡大に成功してきた。またゲーム分野、金融（保険と銀行）、流通（ソニープラザ）、化粧品、健康食品などの異分野にも進出している。
エレクトロニクス分野では、国内の生産現場の外注化や海外生産の割合が増えつつある傾向にある。かつてトリニトロンブラウン管でブランド力を誇ったテレビ市場では、ブラウン管技術に固執した事や有機ELなどの開発に力を入れていたこともあり、現在のテレビ市場の主力となっている薄型テレビ（PDPや液晶など）において、パネルの自社生産体制構築に乗り遅れて一時期他社に大きく差を付けられることになったが、近年はサムスン電子との技術協力等により、巻き返しを果たしつつある。
一方、ゲーム分野において、コアとなる半導体部品などを自社開発することによって差別化をはかり、斬新なコンセプトにて開発されたプレイステーションやプレイステーション2のヒットにより、本業であるエレクトロニクス事業の不振分以上の利益を得たが、PSXの失敗とプレイステーション3の不振などもあってゲーム事業での一時期の勢いは失われ、2007年以降はソニー全体の業績負担となっている。
またソニーは低価格帯を主軸とし、SONYのロゴを使用していないAIWAを持つ。 AIWAは元々低価格のオーディオ製品を手掛ける子会社であったがSONYと合併。なお、AIWAのブランド名は2008年5月に製品への使用を終了した。
ソニーは高い創造性と技術力で目新しい商品を次々と発表し、会社設立趣意書にある「自由豁達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」[5]という思想から、自社開発の技術にこだわりユーザーの支持を得る事に成功してきた。しかし独自規格にこだわるあまりそれが逆に失敗となった例も多くある。
ソニーの評価
米国フォーチュン誌が発表する2008年フォーチュン・グローバル500では売上高ランキングで世界75位。（参考：サムスン電子38位、日立48位、LG67位、パナソニック72位）
英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2008年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界210位。(参考：サムスン電子58位、パナソニック145位、東芝426位)
米国ビジネスウィーク誌が発表する世界の企業のブランド価値をランキングした2008年ビジネスウィーク・トップブランド・ベスト100では世界25位。(参考：サムスン電子21位、パナソニック78位、)
米国フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4つの要素を基にランキングしている2008年フォーブス・グローバル2000では世界182。(参考：サムスン電子59位、パナソニック150位)
文字としての「SONY」の資産
ソニーの幹部の言によれば、この会社の最大の財産は SONYの4文字 であるという。東京通信工業（東通工）として名を知られつつあったときに突然ソニーという名称に変更することは、取引先などからも「なぜ」あるいは「やめておいたほうが良い」という反応を招いた。社内においてもその声は強かったというが、日本語圏以外でも普通に発音できる、どこへ行っても読み方の変わらないこの名前にしたことが、現在の同社のグローバルな多角化の萌芽であったという。ブランド価値が高まった現在では、生命保険などの異業種に進出する際にも、消費者に訴求する上で有利に機能している。
フランスに赴任していた若き出井が日本に戻ってきて、欧州で学んだブランドの重要性をソニーに持ち込んだ。かつて一度だけロゴマークの変更を検討し、一般公募したことがあった。その選考結果は新聞紙面に発表され、「ブランドは変えないことに決定した」という内容であった。ブランドの普遍性、永続性を再確認したのである。
コーポレートスローガンとサウンドロゴ
「ソニー」に社名を変更した1958年から1970年代までは「日本が生んだ世界のマーク」をコーポレートスローガンとしていた。また「SONY」ロゴも、のちに4代目社長となった大賀典雄や黒木靖夫の手により幾度となく変更され、最終的には1973年に現在の形となった。
1982年より90年代後半まで、唯一のビジュアル・アイデンティティ（VI）だった「SONY」ロゴに加え、SONYの｢S｣を象ったドットで形成された「Sマーク」（俗に｢いくらマーク｣と呼ばれた）と、テレビCMではこれに加え「It's a Sony」というサウンドロゴを用い、絵と音で「ソニー」という企業を印象づけた。
特に「It's a Sony」のサウンドロゴは2000年まで使用され、ソニーブランドを象徴する音として現在でも語り継がれている。また1980年代には、「Sマーク」の下に「It's a Sony」の文字を配したステッカーが、各製品やカタログ表紙に貼られていた。
1996年からは「Digital Dream Kids」 をコーポレートスローガンとして掲げ、デジタルシフトとホーム・エンタテインメント路線を明確にした。
2000年から2005年までは、一定であらず変容し続ける様、双方向といった来るべきネットワーク型社会への想いを込めた「Connected Identity」というドットから成るVIをテレビCMのみで使用。
ユーザー自身がインターネット上などで入力した文字を、テレビCMの最後に「Connected Identity」として表示するという試みが行われた。またサウンドロゴも新しくなり、男女が交互に「Sony,Sony」と言うシンプルなものになった。
現在は、2004年からアメリカのみで使用していた「like.no.other」というコーポレートスローガンを全世界で使用している。「異なる視点・考え方から『新しい』を創造する」「新しい何かがある」というメッセージが込められている。テレビCMでは、各製品ごとに「like.no.other」の文字と背景の色が異なっている。
ソニーの技術
特に日本におけるソニーのブランドイメージとして、技術力があることを挙げられることが多い。古くはトランジスタラジオやトランジスタテレビ、トリニトロン方式のテレビやウォークマンなど、ユニークな製品をいち早く市場に送り込んだことから、「技術のソニー」と呼ばれる。
トランジスタはベル研究所が発明した物であり、トリニトロンはアメリカで発明されたクロマトロンが原型であるが、補聴器にぐらいしか用途がないと思われていた物をラジオやテレビに応用するなど、これらの技術に目をつけ、いち早く取り入れる姿勢がソニーの最大の強みであるとも言える。加えていわゆる「スタミナ」や軽薄短小な製品作りなど、既存の製品や技術に改良を加えるという観点からの「技術力」は高い。
それだけではなく、最近では小消費電力技術VMEなど、まったく新しい技術も生まれている。
独自規格へのこだわり
マイクロミニプラグ（左）とステレオミニプラグ（右）。ともにソニーの作り出した規格である。ソニーは、独自に開発した規格への拘りが非常に強い社風で知られる。また規格争いが生じた場合、対立している規格はそれがデファクトスタンダードにならない限り採用しないことが多く、そうなったとしても採用が遅れることも多い（特にパナソニックが採用した規格は、登場当初は採用しないことがほとんどである。）。この傾向はパーソナルコンピューターで特に顕著である（VAIOの対応の遅れについて参照）。
たとえばウォークマンの場合、初代機においてヘッドホンと本体との接続には従来の標準プラグでなく新規開発のステレオミニプラグを採用した[6]。これは他社にも採用され、事実上の標準となった。ところがヘッドホンが本体でなくリモコンに接続されるようになると、新たにマイクロプラグという規格を採用してきた。自らがかつて普及させたステレオミニプラグとはサイズやプラグ形状が異なるため、一般的なステレオミニプラグヘッドホンをつなぐ場合は変換アダプターを必要とした。しかし1997年末頃からはステレオミニプラグに回帰した。
ビデオのときも自社開発したベータマックスを推し進め、VHS陣営の勝利が決定的となってからもベータにこだわり続けてきた（VHS テープの供給開始は1985年、VHSビデオの生産開始は1988年である。）。ベータ陣営が劣勢になってからも、「ベータマックスはなくなるの?」「ベータマックスを買うと損するの?」「ベータマックスはこれからどうなるの?」「ますます面白くなるベータマックス!」なるコピーの新聞広告を全国紙に掲載（1984年1月25日から4日連続）するなど、強気の姿勢を示していたほどであった。
旗色の悪いベータマックスに最後まで付き合った互換メーカーは東芝であった。三洋が1985年に完全撤退したのに対し、東芝は1機種のみながら1993年までカタログにラインアップしていた。なお東芝のベータデッキがカタログ落ちした後も、ソニーは2002年までベータデッキの生産を続けた。
他にも、
DVDレコーダーではDVD-RAMに対応せずDVD+RWに対応。
対応メモリーカードはメモリースティックのみ。
ネットワークウォークマンにATRAC3を採用し、WMAおよびMP3への対応が遅れた。
パソコンVAIOでは電子楽器メーカー製造の周辺機器との親和性が良くない機種が存在する。
ソニーエリクソンの携帯電話のSDカード対応が遅れた。（2006年のNTTdocomo SO903iからSD規格を採用）
などの例もある。
また、この傾向は同系列会社でも顕著で、最も判り易い例がソニー・ミュージックエンタテインメント系列におけるiTunes Store配信の遅れが挙げられる（現在同社の音源はmoraとその提携先の一部サイトに限られている）。
一方でこれらが近年の業績不振の一因とみたのか、近年ではVAIOでSDカードなど他のメモリーカードの採用・ネットワークウォークマンでMP3およびWMA対応機種をリリースなど、オープン規格対応に転じる動きが出てきている。そして、次世代DVD「Blu-ray Disc」では、長年のライバル、松下電器と同じ陣営になり話題となった。しかし、現在においてもソニーはSDメモリーカードの発売には踏み切っておらず、主にメモリースティックDuoの大容量化と高速化と言った性能強化を行っている。
株式
普通株式は、東京証券取引所（東証）の外、大阪、ニューヨーク、ロンドンの各証券取引所に上場されている。他にも世界各地で上場していたが、名古屋証券取引所は2004年9月6日に、福岡証券取引所は2004年9月7日に、札幌証券取引所は2004年9月10日に、トロントは2005年11月22日に、ウィーンは2005年12月16日に、パシフィックは2006年1月6日に、パリは2006年1月17日に、フランクフルトとデュッセルドルフは2006年2月15日に、シカゴは2006年2月27日に、スイスは2006年2月28日に、ブリュッセルは2006年4月28日に、それぞれ上場廃止となった。
この外、かつては子会社連動株式（トラッキング・ストック）型の種類株式が東証に上場されていた。この種類株式は、ソニー株式会社の子会社であるソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（SCN、現ソネットエンタテインメント株式会社）の業績に連動した配当が支払われるものであった。しかし2005年12月にSCNがマザーズに上場されると同時に終了となった。
wikipedia より
ソニー、かなり好きな会社の一つ～
でもいろんな都市伝説とかあるし、特に値段が高いってところが一番気に食わん！値段に関しては韓国系 の棒会社を見習うべきだと思う。売り上げも断然と上がるかもよ？