iPS細胞：がん殺傷免疫細胞を作製成功

京大ウイルス・再生医科学研究所グループ
　京都大ウイルス・再生医科学研究所の河本宏教授（免疫学）らのグループは、ヒトの人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から、がん細胞を殺傷する免疫細胞「キラーＴ細胞」を作製することに成功し、血液のがんである白血病への治療効果をマウスで確認したと発表した。これまでの方法に比べ、高品質のキラーＴ細胞を効率良く増やすことができるといい、実用化を目指す。２２日に米医学誌「キャンサー・リサーチ」（電子版）に掲載された

キラーＴ細胞には、がん化した細胞だけを認識して破壊する性質があり、患者に投与すると、がん治療に有効であることが確認されている。これまでは、患者の体内にあるキラーＴ細胞を体外で培養して患者に戻す方法があったが、なかなか増えないうえ、長期間培養すると細胞が疲弊して使えないこともあった。

　このため、さまざまな細胞や組織に変化するうえ増殖する能力があるｉＰＳ細胞に着目。健康な人の血液から採取したキラーＴ細胞をｉＰＳ細胞に変え、これを基にキラーＴ細胞を再び作ったところ、元のキラーＴ細胞よりも増殖能力があることが判明した。

　グループによると、この「再生キラーＴ細胞」は、試験管での実験で元のキラーＴ細胞と同等の能力を発揮。マウスを使った実験でも治療効果が確認でき、体内の正常な細胞を過って攻撃することもなかったという。

　グループは今後、他人から作ったｉＰＳ細胞を患者が利用する「他家（たか）移植」への応用を目指す。

ニュースサイトで読む: http://mainichi.jp/articles/20161122/k00/00m/040/149000c#csidx8c186fc41ec6fa19c25c4aca4753810 
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がん新薬オプジーボ、60kg患者は年間3500万円

今、がん治療には大きな希望が生まれている。世界中が「夢の新薬」として「免疫チェックポイント阻害薬」（商品名・オプジーボ）に注目しているからだ。

　最近、この「オプジーボ」という言葉を耳にした人は多いかもしれない。10月上旬、新聞各紙が1面で一斉に〈オプジーボ25％値下げへ〉と報じた。オプジーボは画期的ながん治療薬だが、100mgで約73万円という価格の高さがネックだ。体重60kgのがん患者が1年間使うと年3500万円かかる計算になる。

　そこで国はオプジーボの価格を来春にも最大25％引き下げる方針を固めたのだ。医学界が大きな期待を寄せるオプジーボとはどんな薬か。

　従来のがん治療では、手術などの「外科療法」、放射線でがん細胞を破壊する「放射線療法」、抗がん剤を投与する「化学療法」が3大療法といわれてきた。ところが、最近では人間の免疫力を利用してがんを退治する「免疫療法」に頼る患者が増えている。

　オプジーボは免疫療法の一種だ。これまでの免疫療法では、人間が本来持つ免疫細胞の攻撃力を高めてがんを撃退する治療法だったが、オプジーボは、「逆転の発想」を取り入れた。

「患者の体内では、がん細胞対免疫細胞の戦いが繰り広げられます。この時、がん細胞は免疫細胞の攻撃力を弱める『ブレーキ』を踏んでいます。オプジーボは、このブレーキを無効にして、免疫細胞の攻撃力を復活させる働きがあるんです」（医療ジャーナリスト・田辺功さん）

　現在、オプジーボの保険適用は皮膚がんと肺がんの一種に限られている。その効果は絶大だ。悪性の皮膚がんでは、余命半年と思われた患者の体からがん細胞を消し去るなど、劇的な効果を上げている。また、米国の肺がん研究では、抗がん剤が効かない患者、または他の臓器から転移した末期の肺がん患者の死亡リスクを、既存の抗がん剤より4割減らした。

　日本の有名人でオプジーボに命を救われたのは、森喜朗元首相（79才）だ。

「昨年、森さんは肺がんの除去手術を受けた後、再発が見つかって抗がん剤治療を始めたものの副作用に苦しみ、体調が悪化していたそうです。ところが12月に保険適用されたオプジーボを投与すると、徐々に体力が回復した。今年初めは自力で階段も上れなかったが、春ごろから急激に改善して現在にいたります」（全国紙政治部記者）

　現在、東京五輪・パラリンピック組織委員会会長として小池百合子都知事と「対決」する森さんからは、重い病を患った様子はうかがえない。

　前述の通り、年間3500万円という費用が最大のネックとなるが、保険が適用されれば患者が全額を負担するわけではない。

「日本には、医療費の自己負担が一定限度を超えると軽減される『高額療養費制度』があります。自己負担額は収入によって異なりますが、月15万円を超えることはまずないでしょう。残りの年3000万円ほどは国の負担になります」（前出・田辺さん）

　ただし、保険の利かない自由診療では、全額が患者の自己負担になる。乳がんが肺に転移した麻央のケースではどうだろうか。前出の田辺さんは「保険は適用されない」と指摘する。

「（今年6月にがんを公表した）小林麻央さんの場合、肺に転移してもがんの種類はあくまで『乳がん』です。肺にあるがんは『転移性肺がん』と呼ばれ、現在のルールでは、オプジーボを使っても保険は適用されません」

　現在、腎細胞がんや悪性リンパ腫の一種などでオプジーボの保険適用を申請中だ。さらに胃がん、食道がん、子宮頸がんなど多くのがんで臨床試験が進んでいる。今のところそれらのがんには保険は利かないが、一定の効果が見込まれているということに他ならない。

　米国でオプジーボと同様の仕組みの薬が、乳がんに効くかどうかの研究が行われた。研究チームは、それまでの治療法では手の施しようがないタイプの乳がんに侵され、しかもすでに他部位に転移している患者21人に新薬を投与した。

　その結果、4分の1以上の患者に効果があり、そのうち2人はがん細胞が縮小、2人は検査でがん細胞が検出されない「寛解」と呼ばれる状態になったという。今までの医療では太刀打ちできなかった末期の乳がん患者のがん細胞が、体から消えたのである。

　もし麻央が自由診療でオプジーボを使うなら、体重など考えると薬代だけでも年間2500万円ほどの治療費が必要となる。しかも1年で治療が終わるとは限らない。簡単に払える金額ではない。また、自由診療はリスクを伴うことも無視できない。

「オプジーボには血球が減って感染症になるなど、さまざまな副作用の危険があります。個人経営のクリニックなどが海外から輸入した免疫チェックポイント阻害薬を患者に適切に投与せず、予期せぬ副作用に対応できないケースもあります。保険適用外の薬は安全性が確立されておらず、さまざまなリスクがあるんです」（グランドハイメディック倶楽部理事で、元国立がんセンターがん予防・検診研究センター・センター長の森山紀之さん）

　もし自由診療で使用するにしても、副作用への対応ができるような設備の整った病院で行わなければならない。医療は日進月歩で進化するが、まだまだ限界も多い。

　末期がんを明かしたブログで麻央はこう綴った。

《5年後も10年後も生きたいのだーっ》

※女性セブン2016年10月27日号

@niftyニュース

がん光治療 転移に効果 免疫機能を活性化

がん細胞を免疫の攻撃から守っている仕組みを壊し、がんを治す動物実験に成功したと、小林久隆・米国立衛生研究所（ＮＩＨ）主任研究員らの研究チームが１８日の米医学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシンに発表した。１カ所のがんを治療すれば、遠くに転移したがんも消える効果があることが確認され、チームは「全身のがんを容易に治療できる可能性がある。３年程度で治験（臨床試験）を始めたい」と話す。

がんが生体で増殖し続けるのは、がんの周りに「制御性Ｔ細胞」という細胞が集まり、異物を攻撃する免疫細胞の活動にブレーキをかけて守っているためだ。

　チームは、制御性Ｔ細胞に結びつく性質を持つ「抗体」に、特定の波長の近赤外光を当てると化学反応を起こす化学物質を付け、肺がん、大腸がん、甲状腺がんをそれぞれ発症させた計７０匹のマウスに注射。体外から近赤外光を当てた結果、約１日で全てのマウスでがんが消えた。光を当てた約１０分後には制御性Ｔ細胞が大幅に減り、免疫細胞「リンパ球」のブレーキが外れて、がんへの攻撃が始まったためとみられる。

　さらに、１匹のマウスに同じ種類のがんを同時に４カ所で発症させ、そのうち１カ所に光を当てたところ、全てのがんが消えた。光を当てた場所でがんへの攻撃力を得たリンパ球が血液に乗って全身を巡り、がんを壊したと考えられる。

　生体内の免疫機能が活発になると、自らの組織や臓器を攻撃する「自己免疫反応」が起きて障害が出る恐れがある。肺がんなどの治療に使われる免疫の仕組みを利用した最新のがん治療薬では、自己免疫反応による副作用が報告されている。研究チームが、異なる種類のがんを発症させたマウスで実験した結果、光を当てたがんだけが小さくなり、臓器にも異常はなかった。今回の方法は、光を当てた場所のがんを攻撃するリンパ球のブレーキだけが外れ、他の組織や臓器は攻撃しないことが確認された。

　小林さんは「転移があっても効果的に治療できる方法になると期待できる」と話す。


・制御性Ｔ細胞
生体内に侵入したウイルスなどの異物を排除する、免疫反応を調整する細胞。免疫が働き過ぎないように抑える役割を担っている。この細胞が機能しないと、自らの細胞や組織を異物とみなして攻撃する関節リウマチや１型糖尿病などを発症する。坂口志文・大阪大特任教授が発見し、ノーベル賞の登竜門とされるガードナー国際賞などを受賞している。

出典：毎日新聞

”掲載されてます”

美容研究家の山崎さんやモデルの園田マイコさん達が尽力して開催されたイベント。

私も何回かお二人にお会いして、特にマイコさんには
私のペットと、なぜか可愛がってもらったり
本当にお二人とも気さくで気取らず素敵な女性です。

こういったイベントを企画するのは時間も手間もすごくかかると思いますが
忙しい仕事をしながら、プライベートな時間をつぎ込んで尽力して下さる方々がいるから
私達も色んな人と繋がったりイベントに参加出来たりと
新しい世界に出逢えるのだなぁと改めて感謝の気持ちが沸いてきました。


山崎さん、マイコさん、お疲れ様でした！
私も次回は見に行きたいなぁ

肥満女性の子宮体がんリスク最高20倍 命のために40歳前からダイエットを

最近、日本人女性に子宮体がんが増えているが、太っている人ほど発症のリスクが高くなり、もっとも肥満度の高い人では正常の体重の人の約20倍に達するという恐ろしい研究が発表された。

ニュージーランドのオークランド大学のチームが研究をまとめ、米産婦人科学誌「AJOG」（電子版）の2016年1月29日号に論文を掲載した。


■脂肪細胞が肥大化するとホルモンが過剰に

子宮がんは、産道への入り口部分にできる子宮頸がんと、部屋の中にできる子宮体がんの2つに分かれる。日本産婦人科学会のウエブサイトなどによると、子宮頸がんは性感染症ウイルスなどによって発症し、若い女性に多い。一方、子宮体がんは部屋の内膜部分に発症し、40代以上の女性に多い。以前は、子宮がんのうち、子宮頸がんが8割を占めていたが、食生活の欧米化により子宮体がんが増え、最近はほぼ半々の割合になっている。

子宮体がんの発症には、女性ホルモン「エストロゲン」が深く関わっており、エストロゲンの分泌が乱れたり、過剰だったりすると発症しやすい。リスクの高い人は次の女性たちという。

（1）肥満の人

（2）妊娠・出産経験のない人

（3）月経不順（無卵性月経周期）がある人

（4）乳がんや更年期治療などで特定のホルモン療法を受けている人

（5）閉経が遅い人

この中でも肥満の悪影響が高いのは、体内のホルモンバランスを崩してしまうからだ。女性ホルモンは主に卵巣の卵胞から分泌されるが、実は最近、脂肪細胞からも分泌されることがわかった。肥満により脂肪細胞が肥大化すると、女性ホルモンが過剰に分泌されるのだ。


■体格指数「BMI」と発症率を詳しく比較

オークランド大学のチームは、肥満と子宮体がんとの関連を調べた過去の論文9件を分析、肥満度を示す体格指数「BMI」と発症率を詳しく比較した。その結果、「標準体重」（BMI18.5～24.9）の人に比べ、「やや肥満」（BMI25.0～29.9）は発症リスクが3.85倍、「肥満」（BMI30.0～39.9）は5.25倍、そして「重度肥満」（BMI40以上）はなんと19.79倍に達した。

研究チームでは、「（女性ホルモンが活発に分泌される）閉経前の女性にとって、肥満の問題は子宮体がんにとって一貫して最も危険な因子であることがわかりました」とコメントしている。

ちなみに、米国立がんセンターが行なった、子宮体がんの患者と健康な女性を比較した研究でも、肥満の人の発症率は標準体重の人の1.95倍という数字が出ている。両研究の数字にはかなり開きがあるが、いずれにしろ、肥満の女性の危険度が高いことには間違いない。命のためにも40歳前からダイエットを意識しよう。

JCastヘルスケア

女性の健康週間 包括的な支援体制づくり急げ

きょう3月1日から8日までは「女性の健康週間」。女性特有の健康課題について社会全体で認識を深める機会にしたい。

女性は、女性ホルモンの影響を受けやすく、生涯にわたって心身の状態が大きく変化する。世代ごとにかかりやすい病気や悩みも複雑で、きめ細かな対応が欠かせない。

例えば、思春期には女性ホルモンの増加が一因となり、うつ病を発症してしまうケースは多い。成人期には月経前症候群や不妊、更年期には不定愁訴や骨粗しょう症といった悩みが深刻化する。乳がんや子宮頸がんという女性特有のがんもある。

これら一つ一つの病気は、女性の生涯の健康を左右する。しかし、日本では母子保健政策やがんといった個別の分野で対策が進められており、男性との違いを考慮した性差医療の研究も十分ではない。そのため、予防に必要な情報が行き届かなかったり、不調を感じても、どこに相談すればよいのか分からず悩む場合は少なくない。

そこで、公明党は2008年に「女性サポート・プラン」を策定し、生涯を通じた健康管理を重視。女性専門外来の開設や産後ケアの充実といった施策を推進している。

14年6月には、国や自治体に対しライフステージに応じて健康支援の充実を求めた「女性の健康包括的支援法案」を公明、自民など与野党4党の共同で国会提出したが、同年11月の衆院解散で廃案になった経緯がある。現在、再提出に向けて各党間の調整が続けられているが、早期の国会提出・成立をめざすべきだ。

既に海外では、幼少期から高齢期までを継続的で包括的な女性の健康支援を行うことにより、効果的な予防や医療ケアに取り組んでいる国もあり、体制づくりの参考になる。

米国では保健省に「女性保健課」を設け、各州と連携した総合的な女性の健康政策を推進している。米国立女性健康情報センターで、あらゆる世代の健康に関する情報提供を行ったり、分野横断的に女性特有の健康リスクを研究することも進んでいるという。

女性が活躍できる社会づくりが叫ばれる今、その基盤は健康を守ることだと強調しておきたい。

公明新聞

子宮頸がんの検査、細胞診で異常があるとどれぐらい危険なのか？

子宮頚がんを発見する検査に細胞診があり、異常が見つかるとさらに詳しい検査に進みます。細胞診で異常があったとき、その時点と将来にわたって、子宮頚がんがどの程度の頻度で診断されるかが調査されました。

◆300万人15年のデータを調査

研究班は、スウェーデンの登録データを使って、3,054,328人の女性について、子宮頚がんの細胞診の結果と、その後15.5年の経過を調べました。

最初の検査で異常が見つかった場合に、子宮頚がんが診断される割合を求めました。検査の異常として、異型腺細胞、高度扁平上皮内病変、軽度扁平上皮内病変の3種類それぞれについて調べました。



◆高度扁平上皮内病変があるとその時点で2.5%、15.5年で3.3%

次の結果が得られました。

異型腺細胞があった女性では子宮頚がんの有病率は1.4%であり、高度扁平上皮内病変があった女性（2.5%）よりは低かったが、軽度扁平上皮内病変があった女性（0.2%）より高かった。異型腺細胞と関連した有病例の73.2%は腺がんだった。
最初に異常が見つかった人のうち、子宮頚がんがあった割合は、異型腺細胞があった人で1.4%、高度扁平上皮内病変があった人で2.5%、軽度扁平上皮内病変があった人で0.2%でした。

また検査から15.5年後までに子宮頚がんが発生した割合は、異型腺細胞があった女性では2.6%、高度扁平上皮内病変があった女性では3.3%、軽度扁平上皮内病変があった女性では0.7%でした。



まれにしかない病気を発見する検査では、検査の異常が指摘されても病気はない場合が相対的に多くなります。この結果は細胞診の結果を理解する手掛かりになるでしょう。

また、すぐには子宮頚がんと診断されなかった場合にも、何年か経って子宮頚がんが発生する人がいたことも数字に表れています。もし検査で異常が見つかったときには、長期的に気を付けるべきことを考えるためにも、こうした数字が役に立つかもしれません。


◆参照文献

Risk of invasive cervical cancer after atypical glandular cells in cervical screening: nationwide cohort study.

BMJ. 2016 Feb 11.


MEDLEY

【アナリスト水田雅展の銘柄診断】テラは樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の薬事承認取得を目指す

テラ<2191>(JQS)は、樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の薬事承認を目指す東京大学発バイオベンチャーで、16年の治験届提出を目指している。16年12月期は費用先行で赤字継続だが、薬事承認取得に向けた開発進展や先端医療周辺事業への積極展開で中期成長期待が高まる。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが切り返しの動きを強めている。調整が一巡して出直り展開だろう。

■独自開発のがん治療技術を医療機関に提供

　東京大学医科学研究所発バイオベンチャーである。樹状細胞ワクチン「バクセル」を中心とした独自開発がん治療技術「樹状細胞ワクチン療法」を契約医療機関に提供する細胞医療事業を主力として、医療支援事業(研究機関・医療機関から受託する細胞加工施設の運営・保守管理サービス、細胞培養関連機器の販売、治験支援サービスなど)、および樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の薬事承認取得を目指す医薬品事業を展開している。

　主力の細胞医療事業は契約医療機関における症例数に応じた収入が収益柱である。15年12月期末時点の契約医療機関数は全国37カ所(内訳は基盤提携11カ所、提携7カ所、連携19カ所)で、契約医療機関における当社設立以降の累計症例数は約1万100症例である。

　15年9月には、樹状細胞ワクチン療法の技術・ノウハウを提供している福島県立医科大学付属病院が「WT1ペプチドを用いた樹状細胞ワクチン療法」を胃がん、食道がん、肺がんを対象に先進医療として治療を開始した。15年12月には、契約医療機関である医療法人社団愛友会上尾中央総合病院において、樹状細胞ワクチン療法の提供が開始された。

　なお2月12日に、学校法人金沢医科大学との提携契約締結を発表した。北陸地方では初めての契約医療機関となる。また一般財団法人メディポリス医学研究財団メディポリス東京クリニックとの連携契約締結を発表した。いずれも樹状細胞ワクチン療法の技術・ノウハウの提供を開始する。この契約により、全国の連携医療機関は合計20カ所、契約医療機関は合計39カ所となった。

■樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の薬事承認取得を目指す

　樹状細胞ワクチン療法(がん治療)は、患者自身の免疫細胞を用いることによってがん細胞を狙い撃ちするように進化させた最先端のがん免疫細胞療法として注目されている。10年には米国で前立腺がんに対する樹状細胞ワクチン療法による延命効果が証明され、樹状細胞ワクチンが認可された。

　樹状細胞(体内に侵入した異物を攻撃する役割を持つリンパ球に対して、攻撃指令を与える司令塔のような細胞)を体外で大量に培養し、患者のがん組織や人工的に作製したがんの目印である物質(がん抗原)の特徴を認識させて体内に戻すことで、樹状細胞からリンパ球にがんの特徴を伝達し、そのリンパ球にがん細胞のみを狙って攻撃させようというのが樹状細胞ワクチンである。

　当社は独自技術で改良を重ね、がんの目印にWT1ペプチド(当社が独占実施権を保有)を用いる樹状細胞ワクチン「バクセル」を、がん治療用として最適化した。そして14年1月に子会社テラファーマを設立し、樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の薬事承認取得を目指している。

　日本では13年5月に公布された「再生医療推進法」の理念のもと、14年11月に「医薬品医療機器等法(旧薬事法改正)」および「再生医療等安全性確保法」の再生医療関連2法が施行された。そして再生医療・細胞医療の早期実用化の促進が期待されている。

　樹状細胞ワクチン療法(がん治療)は「医薬品医療機器等法」に基づいて、がん治療用再生医療等製品として早期承認制度を活用して薬事承認を取得する方針だ。開発体制整備を強化して16年の治験届提出を目指している。

　15年3月には再生医療・細胞医療の要素技術である免疫細胞用凍結保存液の製造・販売に関する独占的通常実施権を取得した。樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の薬事承認取得を目指す子会社テラファーマに再実施権を許諾し、樹状細胞ワクチン「バクセル」を搬送する際に用いる凍結保存液の実用化を図り、薬事承認取得に向けた準備を加速させる。

　15年4月には、11年1月から進行膵臓がんを対象として慶應義塾大学医学部と共同研究を進めてきた、抗がん剤を併用したWTIペプチドを用いた樹状細胞ワクチン療法(がん治療)第1相臨床研究結果を発表した。

　また15年11月には、進行膵臓がんおよび進行胆道がんを対象として東京慈恵会医科大学附属柏病院と共同で進めてきた、抗がん剤を併用した樹状細胞ワクチン療法(がん治療)の安全性ならびに有効性を評価するための第1相臨床研究において、治療前後の測定データを解析し予後予測因子の探索を行った結果が論文発表された。

■中期成長に向けて先端医療周辺事業に積極展開

　中期成長に向けて先端医療周辺事業への展開も積極的に推進している。13年5月がん新薬を中心としたCRO(治験支援)事業に参入するため子会社タイタンを設立、14年2月ゲノム診断支援事業に向けてゲノム解析ソフトウェア開発のジナリスと合弁子会社ジェノサイファー(14年9月オールジーンに商号変更)を設立、14年8月少額短期保険業者のミニンシュラーを子会社化(14年12月テラ少額短期保険に商号変更)して保険事業(免疫保険)に参入した。

　15年3月には、一部契約医療機関において10年後、20年後のがん治療に備えるための「免疫細胞バンク」サービスを15年4月以降に開始すると発表した。アフェレーシス(成分採血)で単球を採取して樹状細胞に成熟させ、樹状細胞ワクチンの状態で凍結保管する。がんに罹患した場合に、健康な時に作成した樹状細胞ワクチンを用いて治療を行うことが可能になる。

　15年10月には、がんをはじめとする疾病の早期診断・早期予防等を実現する独自の技術プラットフォームを開発する新会社karydo　TherapeutiX社(15年10月設立)に資本参加した。先端医療周辺事業への展開の一環として早期診断・早期予防関連事業に参入する。なお出資比率は49%で同社は持分法適用関連会社となる。

■アライアンス戦略も積極活用

　アライアンス戦略も積極活用している。13年4月iPS細胞による再生医療実用化を目指すヘリオス<4593>に出資、13年7月アンジェスMG<4563>と子宮頸がんの前がん病変治療ワクチンの共同研究・開発基本契約を締結、13年12月iPS細胞を利用したがん免疫細胞療法の開発に向けてヘリオスと業務提携、14年4月組織培養用培地のパイオニアであるコージンバイオに出資して資本業務提携した。

　15年5月には子会社オールジーンが、ハウステンボス「健康と美の王国」に先制医療のための新サービス「プリエンプティトータルチェック&ケア」の提供を開始した。遺伝子、腸内細菌バランス、免疫細胞活性の検査など5つのサービスがあり、自分の身体の状態を知ることで食生活や生活習慣の改善に活用することが可能となる。

　15年6月には、当社が参画している一般社団法人再生医療イノベーションフォーラムが15年4月設立した再生医療産業化拠点実証タスクフォース(RMIT)に参画して活動を支援すると発表した。

　15年7月には東京慈恵会医科大学悪性腫瘍治療研究部との共同研究契約締結を発表した。医薬品等を汚染するエンドトキシン等の発熱性物質の検出法を開発するための、ヒトiPS細胞由来樹状細胞の樹立に関する研究を開始する。

■15年12月期は赤字拡大、減損損失増加も影響

　2月9日に発表した前期(15年12月期)の連結業績は、売上高が前々期(14年12月期)比2.3%増の19億09百万円で、営業利益が6億01百万円の赤字(前々期は2億93百万円の赤字)、経常利益が6億23百万円の赤字(同3億30百万円の赤字)、純利益が9億90百万円の赤字(同4億02百万円の赤字)だった。症例数の減少、一部連結子会社の立ち上げ、承認取得に向けた開発費用の増加、特別損失の計上などで赤字が拡大した。

　セグメント別に見ると、細胞医療事業は樹状細胞ワクチン療法の症例数が前々期に比べて減少したため売上高が同6.7%減の10億33百万円、営業利益が2億13百万円の赤字(前々期は1億71百万円の赤字)だった。なお症例数は第4四半期が約290症例、通期では約1180症例、会社設立以降の累計では約1万100症例となった。

　医療支援事業は、細胞培養関連装置の販売が増加して売上高が同15.0%増の9億73百万円だったが、一部の連結会社が立ち上げフェーズにあるため営業利益が2億57百万円の赤字(前々期は34百万円の赤字)だった。医薬品事業は、売上高が細胞保存溶液の販売を開始して41百万円だが、営業利益は承認取得に向けた開発費用が増加して1億22百万円の赤字(同85百万円の赤字)だった。

　なお前回予想(8月7日に減額修正)との比較で見ると、売上高は36百万円下回ったが、営業利益は80百万円、経常利益は88百万円、それぞれ赤字が縮小した。純利益については特別損失に減損損失2億24百万円、および投資有価証券評価損1億55百万円計上したため、前回予想に対して赤字が2億63百万円拡大した。

　四半期別業績推移を見ると、売上高は第1四半期(1月～3月)6億40百万円、第2四半期(4月～6月)4億52百万円、第3四半期(7月～9月)3億87百万円、第4四半期(10月～12月)4億30百万円、営業利益は第1四半期84百万円の赤字、第2四半期1億45百万円の赤字、第3四半期1億77百万円の赤字、第4四半期1億95百万円の赤字だった。

■16年12月期も薬事承認取得に向けた費用継続だが、赤字は縮小予想

　今期(16年12月期)の連結業績予想(2月9日公表)については、売上高が前期比7.5%増の20億52百万円、営業利益が3億16百万円の赤字(前期は6億01百万円の赤字)、経常利益が3億16百万円の赤字(同6億23百万円の赤字)、純利益が3億49百万円の赤字(同9億90百万円の赤字)としている。

　細胞医療事業において、新規医療機関等取引先の拡大、治療ラインナップの拡充、先進医療に関わる支援、海外患者のインバウンド受入拡大などを積極的に展開し、成長を加速させる新たなアライアンスを推進する。医療支援事業においては、細胞培養関連装置などの機器販売、および少額短期保険商品の販売を拡大する。樹状細胞ワクチン療法(がん治療)薬事承認取得に向けた費用が継続するが、家賃など固定費削減効果や、広告宣伝費など変動費の費用選別効果で、赤字幅は縮小する予想だ。

　樹状細胞ワクチン療法(がん治療)については16年治験届提出を目指している。薬事承認取得に向けた開発の進展と中期成長に対する期待が高まる。

■継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断

　なお当社は、がん治療技術やノウハウなどの研究開発・医療支援サービスに関わる費用が収益に先行して発生するなどの理由から、継続的に営業損失が発生しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在している。

　しかし、15年12月期末の資金残高の状況、および今後の資金繰りを検討した結果、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、今後の運転資金も十分に確保できているため、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断している。

　また当該状況の解消を図るべく、グループ経営体制の効率化と投資および営業費用を最小限に抑えつつ、営業面と技術面において医療機関やグループ会社との連携促進を進め、16年12月期から17年12月期の2年間において、当社グループ連結ベースで黒字化することを目指している。

財経新聞

働く女性の婦人病 - 生産性損失１年間で約５兆円…初の調査

　働く正社員の女性が、子宮頸（けい）がんや乳がんなど婦人病にかかることによって生じる社会全体の損失は、年間４兆９５００億円に上るとの試算結果を、東京大などのチームがまとめた。国の一般会計予算（９６兆円）と比較すれば２０分の１の規模で、病気に伴う医療費支出も年１兆４２００億円に上った。婦人病が社会に与える影響を詳細に調べたのは初めてとみられる。

調査は正社員で、健康な女性や、子宮頸がん、乳がん、子宮内膜症の女性計２０９１人（平均４２歳）を対象に実施。世帯収入や医療費、就労状況などのアンケート（昨年１１月時点）を加味して分析した。

　その結果、仕事を欠勤するなど婦人病によって起こる生産性の損失は年４兆９５００億円で、婦人病でない人と比べて８９００億円多かった。婦人病の女性は、通院や入院のために仕事の効率がより低下することなどが原因とみられる。

　一方、治療のため定期的に婦人科を受診する人は全体の２０％にとどまった。その理由については、「健康なので必要ない」（５３．２％）が最も多く、婦人科検診に関しても２７％が「行ったことがない」と回答し、婦人科の受診や検診の重要性があまり認識されていない実態も浮かび上がった。

　調査した東京大の五十嵐中（あたる）特任准教授（医療経済学）は「婦人科系の病気が、社会に与える影響は想像以上に大きい。国や自治体は定期健康診断の項目に子宮頸がんなどの検診を含めるとともに、婦人科の受診率を向上させる対策を講じるべきだ」と指摘する。【河内敏康】

毎日新聞

業界初、共働き夫婦向けガン保障特約付き住宅ローン保険が登場

癌と診断されただけでローン残高がゼロになるという住宅ローン誕生のニュース。

自分がローン組んで家建てるならここでローン組みたいけど
特約料金がすごく高いのかな？
どうなんでしょうね。。

まぁ私の場合は一度癌の診断が下っているので
組ませてもらえないと思いますが。。（ ´(ェ)｀）

しかし診断されただけでって本当？？？！！！
と、驚いてしまったニュースでした。




最近では様々なタイプの保険が登場し、保障される対象や範囲も広がってきているが、特にガン関連は、昨今の若い世代層のガン患者増加の背景を受けて充実してきた感がある。

　外資フランス系生命保険、カーディフ生命は14日、ガン保障特約付き連生団信の提供を開始すると発表した。

　連生団信（連生団体信用生命保険）とは夫婦二人を連帯債務者として住宅ローンを組んだローン債務者向けの住宅ローン保険のことであり、夫婦のどちらかが死亡、または各種高度障害になった場合には、住宅ローンの支払いが免除される保険である。

　今回、同社ではこうした従来からある住宅ローンにガン保障特約を組み込み、夫婦のどちらかがガンと診断された場合は、住宅ローン残高がゼロとなるガン保障付き連生団信を誕生させた。

　連生団信にこのようなガン保障特約を付けるタイプのものは、保険業界では初だという。

　同社は早速、1月15日から千葉興業銀行で新規で住宅ローンを申し込む顧客にこの保険の提供を開始していくという。

　共働き世帯が増加する中、夫婦共同名義で住宅ローンを組むケースが増えている。夫婦で協力してローン返済することはお互いを経済的に支う力強いサポートとなるが、どちらかがガンをはじめとする重病で収入がなくなった場合、片方のパートナーが連帯債務者として負担を負うことになるリスクがある。

　そして現在は若い女性の乳がんや子宮頸がんなど、働き盛り世代を襲うガンが多発している状況であり、国立がん研究センターがん対策情報センターの統計によれば、30代の乳がん患者が増加しているという。お互いが負担とリスクを背負い合う世代には、その世代に適した保険が必要だ。

　ここ最近、保険業界は多種多様なサービス提供が目立つ。昨年はライフネット生命＜7157＞が同性パートナーを死亡保険金の受取人に指定できる制度を用意し、注目を集めた。政治、経済をはじめ、夫婦のあり方や生活スタイルが多様化する現代社会には、さらにバリエーション豊かな保険サービスが必要になってくるだろう。（編集担当：久保田雄城）

出典：EconomicNews