ブログで稼ぐ秘訣はこちらにあります！人気ブログランキングへ最近の不況を言い表すのに、「100年に１度の」という形容詞がよく使われます。これは、1929年にニューヨークの株価暴落に始まった世界恐慌と同じイメージでとらえられているからです。100年に１度と言う表現は、前ＦＲＢ（前米連邦準備理事会）が使ったのが始まりのようです。今回の円高不況により、トヨタ、ソニー、日産などの日本最大手の自動車企業が次々と赤字決算となり、日本の景気後退は本格的なものになっています。しかし、今回の不況の原因が、2007年8月にフランスの大手銀行で火がついて深刻化したサブプライム問題（金融商品の失敗）に端を発した金融危機のように言われれていますが、本当にそうなのでしょうか。よく言われているように、サブプライム問題に関する日本の被害額は1～2兆円であり、アメリカとくらべてかなり低いです。 それだけで株価が1990年以降で最安値の水準に落ち込み、GDP（国内総生産）の成長率が実質で12・７％ものマイナスになるとは考えられません。（昨年10～12月期、年率換算）。 日本の不況は、既に2007年中頃からすでに始まっていました。その前年には、日銀の金融引き締め政策がとられています。政策金利を上げられたことの結果として、通貨供給量が減少し、翌年中頃から不況の兆しが現れていました。この政策を推進したのは、現日銀総裁の白川方明氏（当時、理事）でした。日銀がそれまでとってきた金融緩和路線を180度転換して、量的緩和の解除という引き締め政策を採用したのは1906年3月のことでした。それも３０兆円もの当座預金残高を６兆円近くにまで減らそうとしました。続いて同年7月には５年以上も続けてきたゼロ金利を解除、さらに翌年2月にも短期金利を引き上げています。わずか１年ほどの間に３回も金融を引き締めたわけです。当然、国内に出回るお金の量は急激に減り、景気が悪くなります。実際、その後しばらくして株価が下がり、景気動向指数が落ち込んでいます。 日銀が急激な利上げによって不況の原因をつくったのはこれが初めてではありません。1989年から1990年にかけて日本が好景気に沸いた時に、わずか１年あまりの間に５回にわたって公定歩合を引き上げています。それをきっかけに、それまで上がり続けた株価や地価などが下落基調に転じ、戦後最悪と言われた長期不況に突入しています。 いわゆる「バブル潰し」政策ですが、それと同じ轍をまた踏んでしまったというわけです。さらに、マスコミのバブル叩きも激しいです。80年代後半にはリクルートがやり玉に上がり、1906年にはライブドア事件を機に、俗に「ヒルズ族」と呼ばれたＩＴ系の若手社長らが叩かれています。 もちろん、悪質な手段による金儲けは許されないですが、正当な手段によって、リスクを負って投資をした結果として利益を得ることは悪いことではありません。資本主義は自由競争の世界ですが、機会は均等に与えられています。勤勉に働いて創意工夫して利益をあげていくことは、資本主義の精神に基づき否定されるべきものではありません。この資本主義の精神を、政策担当者や検察、マスコミがよってたかって攻撃したことが、今回の不況の根本原因であると言えます。最近は、不況を理由に潰れていく会社やリストラを実行している会社が多いのが現状です。しかし、景気の浮き沈みがありますので、景気が良いときに悪くなったときの準備をし、将来的に発展していくための計画を立てることが必要です。景気が悪くなっても順調に黒字をあげている企業もありますので、不況だから倒産したり、リストラするというのは言い訳にすぎません。起業家精神をもって事業計画案を作成して、国や公共団体等から融資を受ける方法もあります。この不景気は、あと2～3年くらい続くかもしれません。どんな時代にあっても、志をもって成功するための情熱と目標をもって努力邁進すれば、道は開けてきます。 私自身、1990年のバブル崩壊後に不動産業の独立を目指し、１度失敗していますが、志を強くもってネットビジネスで独立起業するために努力奮闘中です。会社にたよらずに生きていくと決めているので、必ず実現するつもりです。最後に、「大不況に負けずに独立起業して成功するための秘策」と題してメルマガを発行しておりますので、読者登録をよろしくお願いします。人気ブログの秘訣はこちらにあります！応援ポチッ♪していただけると、すごく元気がでます！
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