『すごい雑談力』
～コミュニケーション力、雑談力があれば生き殘れる～
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オンライン時代、 AI時代のいまこそ、雑談力で生き殘れ！
【知識や技術よりも「雑談力」が問われている】
「結果にコミットする」をキャッチフレーズにしたダイエットプログラムで、いまや全國にパーソナル・トレーニングジムを展開しているライザップ。
全國展開のため、芸能人を使ったユニークな広告とともに、ダイエットトレーナーを大量に募集しています。
では、ライザップの採用の基準は、何だと思いますか？
ダイエットの知識をどれくらい持っているかどうか？
ダイエット指導スキル？
ボディメイクの經驗？
または、体力？
いえ、そうではありません。
ライザップが採用で重視しているのは「コミュニケーション力の高さ」です。
ダイエットや運動に関する知識や技術を持っている人を採用して、コミュニケーション能力を磨くという方法だと、じつはとてもコストがかかります。
それよりも、ダイエットの知識はまったくゼロだとしても、コミュニケーションスキルが高い人を採用したほうがいいという判断です。
専門知識や技術は、入社してから身につけられます。
しかし、コミュニケーションカは、研修だけではなかなか身につけることができません。
そのため、コミュニケーション力が高い人を採用するのです。
ライザップに限らず、コミュニケーション能力を重視している会社は多いです。
一般の会社でも、30代、40代となって管理職になっていくにつれて、技術や知識よりも、コミュニケーション力が必要となります。
上司の意図を汲み取り、それぞれのスタッフの氣持ちをつかみ、適切なコミュニケーションを取れる人は、どんな職場でも重宝されます。
逆に、どんなに知識が豊富で高い技術があったとしても、間近に迫ったAI時代にはさほどの助けにはなりません。
【15年以内に半分の人がAIに職を奪われる】
オックスフォード大学の研究によると、2025年から2035年くらいまでに、日本の労働人口の49%はAIに代替される可能性が高いと推計されました。たとえば、一般事務職や、工場勤務者の仕事は、AIに取って代わられる仕事と言われます。
すでに接客業では、スーパーやコンビニで、セルフレジを取り入れるところが增えてきました。先日、わたしが宿泊したホテルでは、受付がいなくて恐竜がお出迎えしてくれました。どんどんAIの波は押し寄せています。
接客業に限らず、車の自動運転技術が發逹したら、バスやタクシーの運転手も失業してしまいます。そうなると、いままで以上に自家用車を持つ必要がなくなり、車が売れない時代になってしまいます。警備もどんどん自動化がすすみ、警備員も仕事がなくなると言われています。
知的な仕事も同樣です。銀行員、警察、医者も、AIによって大きく削減されていくと予想されています。土業も同じです。弁護士や税理士のように、知識や技術で収入を得る仕事では、正確性や処理能力はAIにかなうはずがありません。
【コミュニケーションカ、雑談力があれば生き殘れる】
しかし、なくならない仕事もあります。
オックスフォード大学の研究によると、営業職、介護職、カウンセラー、コンサルタント、データサイエンティストは、AIでは置き換えることができない仕事として列挙されています。
これらを見ると、ほとんどがコミュニケーション力をベースとした仕事です。
つまり、コミュニケーション力の高さは、普遍的な強みなのです。
逆に、人の氣持ちや感情を読み取るのが苦手な人や、コミュニケーション力が低い人は生き殘れない時代です。
具体的に説明しましょう。
先ほど、土業について「知識や技術はAIにかなわない」と述べましたが、コミュニケーション力によってそれ以上の付加価値をもたらせるなら、きっと多くの依頼人がAIよりも人間を頼るでしょう。
では、依頼人は、どうして「AIよりもこの人にお願いしたい」と思うのでしょうか？
多くの場合、それはお互いに会話を交わす中で「この人はわたしの氣持ちをわかってくれる」「この人にお願いしたら安心できそう」「この人とは相性がよさそう」などと感じて依頼します。
そのときに、とくに重要なものが雑談力なのです。
どんなに知識を披露しようと、技術を見せびらかせようと、そこで勝負してもAIには勝てません。
雑談力こそが、時代を生き抜く大きなカギとなるのです。
P18～22抜粋
ライザップの採用基準が
「コミュニケーション力の高さ」であることを、わたしは知りませんでした。
専門知識や技術は、入社してから身につけられます。
しかし、コミュニケーションカは、研修だけではなかなか身につけることができません。
そこに氣づいている会社が多いことに、安堵しました。
15年以内に半分の人がAIに職を奪われる
しかし、この事實を、自分ごととして認識し対策している人は、どれくらいいるのでしょうか？
会社は、コミュニケーション力の重要性を分かっていても、
雇われる側の人逹は、まったく危機感を持っていない、コミュニケーション力を高める努力をしていない、のが現状ではないでしょうか？