「ランダムウォーク」の回避こそが成功への唯一のカギ

　トレーダーの間では、よく相場のことを「ランダムウォーク」と表現することがあります。
　Ｒａｎｄａｍ（ランダム）とは日本語では、無作為な、乱雑な、規則性が無いなどの意味合いで使われています。
　一方、Ｗａｌｋ（ウォーク）は、一般的には「歩く」と訳されますが、ここでは（相場の）変動や値動きのことを意味しています。
　つまり、ランダムウォークとは「相場の変動とは本来、不規則、無秩序、非連続的なものであり、基本的には将来の値動きを予測することは困難である」とのニュアンスが込められた言葉です。
　しかし「どうせ相場はランダムウォークなのだから・・・」と簡単に諦めてしまっては、トレードで利益を得ることも、トレーダーとして成功することもできません。

　米国のウォール街やイギリスのシティなどの金融街では、年間に数億円や数十億円もの大金を稼いでいる敏腕トレーダーがゴロゴロと存在しています。
　また、近年では国内においても、自分で売買判断を行う裁量トレード、「ＥＡ」と呼ばれている完全自動売買システムや有効な売買サインを発する優良なサインツールなどを利用して億単位の利益を手にしている個人トレーダーの存在も、決して珍しいものではなくなってきました。

　確かに「相場の変動は基本的にはランダムウォークである」との格言は、相場の本質の一面を衝いていますが、全面的に正しい訳ではありません。
　そうでなければ、金融街で毎年のように多くのトレーダー達が巨額の利益を得ていることの説明が付きませんし、そもそも「専業トレーダー」という職業自体も存在しないでしょう。
　私の経験則から解き明かしますと、相場全体の８５％程度はランダム性が感じられる動きとなっており、残りの約１５％は明瞭で分かりやすいトレンド（一方向へ動く傾向が強い状態）の発生により、ランダム性が著しく減少または消失している局面が出現している、と言えます。
　
　投資の世界では「ポジポジ病」という少しコミカルな言葉があります。
　このポジポジ病とは、「深く考えもせずに、すぐにポジションを持ってしまう人」「方向性がはっきりとしない相場状態であるにもかかわらず、簡単にポジションを取ってしまう人」のことを揶揄的に表現する時に使う言葉です。
　つまり、病的に不必要なポジションを保有し過ぎてしまう、という意味です。
　軽率に持ってしまったそれらのポジションの多くは、結果的に大きな損失に繋がってしまうことは容易に想像できます。
　初心者の方やトレード経験が少ない方が陥りやすい「最大の敗因」とも言えるかも知れません。

　ランダム性が感じられる相場環境の時には決して手を出さず、通貨ペアや時間帯を厳選した上で、明確なトレンドが発生している局面（ランダム性の消失）だけを的確に捉え、そのタイミングで同方向に果敢にポジションを取っていくことが、トレードで成功するためのコツであり要諦（ようてい）であると言えます。　
　今後、チャートを開いて値動きをモニタリングされる時には、方向性がはっきりとしている局面であるのか、それともランダム性が感じられる局面であるのかを、「二者択一」的に見るように意識するだけでも負けトレードは格段に減少し、「勝率アップ」「収益アップ」に繋がる筈だと断言できます。

短期トレードに有利なのは「リスクオン」の局面か、「リスクオフ」の局面か （後編）

～前回のブログの続き～　

　投資の世界では、「入る時は処女のように、出る時は脱兎（だっと）のように」との格言があります。
「脱兎（だっと）」とは、「逃げているウサギ」のことを意味します。
　野ウサギが山の中で、ばったりとクマやイノシシに遭遇してしまった時のことを想像してみて下さい。
　弱いウサギは「食べられるかも知れない」との生命の危険を感じ、一目散にそれこそ命懸けで逃げ出し、あっという間にその場から姿を消し去ってしまうことでしょう。
　まさに命が掛かっている訳ですから、当然だと言えます。
　この光景は、命の次に大事なお金を扱っている相場の世界でも、そのまま当てはまります。

　前回のブログでの１億円の投資を行った「投資家Ａさん」に話を戻しましょう。
「今はリスクオンの状態だ」との予測は的中し含み益も生じているＡさんでしたが、その後、何らかの悪い経済指標が発表されたり、上昇が続いていた相場に反転の兆候が表れたり、またリーマンショックやコロナショックといったような「〇〇ショック」と呼ばれる甚大な経済危機が海外で起こったというニュースを目にしたとします。
　Ａさんは、どのような行動を取るでしょうか？
　もちろん、相場から投資資金を引き揚げることでしょう。
　マーケットにお金を入れる時には、２０００万円、３０００万円、５０００万円と徐々に投資金額を増やしていきましたが、マーケットからお金を出す時にも、そのような方法で行うでしょうか？
　目前に現実的な損失リスクが迫っている訳ですから、そのようなまどろっこしいことはせず、即座に、そして一気に全額１億円を引き揚げる筈です。
　上記の格言のとおり、大切なお金をリスク（相場）に晒（さら）す時には、世間慣れしていない良家のお嬢様が生まれて初めて恋愛するかのように、恐る恐る、注意深く、慎重な上にも慎重に、マーケットにお金を入れます。
　反対に、マーケットからお金を出す時というのは、何らかのリスク要因が発生している危機的な局面だと言えますので、まさに脱兎のごとく瞬時に全額（もしくは大半）の資金が相場から引き揚げられることは容易に想像できます。

　このような投資家の心理・行動は、色濃く相場の動きに反映されています。
　上昇局面においては、長い時間を掛けて少しずつゆっくりと「ジワジワ」と上昇していくような推移をよく目にします。
　他方、下落局面では、短時間の間に勢い強くかつ大幅に「ガクン」と下げるような値動きがしばしば起こります。
　トレードスタイルにはポジションの保有期間によって、数週間や数ヶ月間ポジションを保有し続ける「スイングトレード」、その日の内に決済を行う「デイトレード」、数時間や数分間でトレードを完結させる「スキャルピングトレード」の３つに分類されることがあります。
　デイトレードやスキャルピングのような短期間短時間のトレードスタイルでは、ジワジワと上昇する「リスクオン局面」よりも、ガクンと勢い良く下げる「リスクオフ局面」の方が相性が良く、有利な局面だと言えます。　
　
　初心者の方やこれから投資を始めてみようとお考えの方には、「景気が良い時（リスクオン）の方が稼ぎやすいのではないか」とのイメージを持たれている方も少なくないかと思われますが、金融マーケットの特性を熟知したトレーダーの多くはリスクオフ（勢いが強い下落局面）を上手く捉え、そのタイミングでショート（売り）を仕掛けることによって効率的に利益を得ているのです。
　最後に、トレードスタイルには各々のトレーダーによって様々な傾向や嗜好があると思われますが、個人的にはデイトレードやスキャルピングなどの短期トレードを繰り返すことにより資産を増やしていくことがＦＸトレードの最大の醍醐味だと私は感じています。

短期トレードに有利なのは「リスクオン」の局面か、「リスクオフ」の局面か （前編）

　投資の世界には、「リスクオン」「リスクオフ」という言葉があります。
　景気が良好で経済的な悪材料もなく、景気の先行きに明るい期待が持てるような経済情勢のことを「リスクオン」と言います。
　つまり、投資家が積極的にリスクを取れる状態のことを意味する言葉です。
　一方、経済情勢が芳しくなく、各経済指標（ＧＤＰ、雇用統計、物価指数など）にも悪い数値が表れ、景気の先行きに暗雲が立ち込めているような状態のことを「リスクオフ」と表現します。
　つまり、投資家心理としてリスク（投資行動）を敬遠したくなるような状態のことを意味しています。
　今回は、投資家にとって「リスクオン」「リスクオフ」の判別は必要不可欠なものであるのか、また実践トレードに当たっては、どちらの局面がより有利であるのか利益を得やすいのか、についてのお話を進めていきたいと思います。

　トレーダーの間では、買いポジションを持つことを「ロング（Ｌｏｎｇ＝長い）」と言います。
　反対に、売りポジションを持つことを「ショート（Ｓｈｏｒｔ＝短い）」という言い方をします。
　私も初心者の頃には、何故このような呼び方をするのか全く分かりませんでした。
「買いポジション」に利益が生じるまでには長い時間を要することが多く、他方、「売りポジション」は比較的短時間で利益が出やすいとの意味合いで命名されたものであり、今では、相場の特性を的確に反映した含蓄（がんちく）のある言葉だと常々感じています。

　例えば、１億円の運用資金を保有している投資家がいたとしましょう。
　ここでは「投資家Ａさん」とします。
　Ａさんは、その時の経済情勢や金融市場の状態などを分析した上で、投資してみようと考えたとします。
　つまり、Ａさんは「今はリスクオンの状態だ」と判断した訳です。
　しかし、Ａさんは株式市場にしろ先物市場にしろ、いきなり全額１億円をマーケットに突っ込むでしょうか？
　余程のリスクテイカーか、それこそインサイダー的な情報でもない限り、そのような無茶無謀な資本投下は行わないでしょう。
　まずは、２０００万円程度を投資し、予測どおり相場が上向き、今後も相場は強気が続きそうだと判断できたタイミングで、追加で３０００万円の投資を行い、さらに順調に上昇が継続し含み益も膨らんだ頃に、残りの５０００万円の投資を決断する、というのが一般的で妥当な資本投下だと思われます。

　～今回のブログは少し長文となりますので、次回に続きをアップしますので、楽しみにお待ち下さい。～
 

ポストコロナにおける「米ドル」の行方 （後編）

　～前回のブログからの続き～

　最後のバイデン政権における経済政策面でのビジョンに関しては、十分に内容を吟味する必要があります。
　まず経済政策の規模ですが、しばしばニュースや新聞等でも報道されていますとおり、バイデン大統領は8年間で２兆ドル（約２２０兆円）の規模を充てるインフラ投資計画を議会に提案すると表明しており、スケールの面では申し分ありません。
　また、その財源を確保するために、トランプ政権時に下げた法人税を２１％から２８％にまで増税する旨の考えも明らかにしています。
　野党となった共和党は、特に企業増税に猛反対していますが、法人税２８％という税率は、それほど強く非難されるような水準ではないと考えられます。
　次に、インフラ整備計画の内訳を見てみますと、道路や橋、鉄道、ＥＶ設備などの運輸・交通網に６２１０億ドル、半導体などの供給網強化に３０００億ドル、ＡＩやバイオの研究開発に１８００億ドル、デジタル高速通信網整備に１０００億ドル、クリーンエネルギーに１０００億ドル等々となっており、今後の成長分野への集中的な投資や持続的な経済成長、台頭する中国経済への対抗を強く意識した内容であると言え、コロナショックにより後退した景気を回復させるための経済的措置というよりも、長期的戦略的積極的な先行投資の要素が強い政策ビジョンだと言えます。
　このように重要なカギとなる３点の現況を分析し勘案した上で、２０２１年中盤以降の「米国経済」及び「米ドル」の動向を予測してみますと、少なくとも今年末までは米国経済及び米国の株式市場は堅調な動きとなり、そのことにより米ドルも基調としてはドル高の流れが継続するものと考えられます。

　４月６日に公表されたＩＭＦ（国際通貨基金）のレポートでも、２０２１年の世界経済の実質国内総生産（ＧＤＰ）の成長率の見通しをプラス６、０％とし、今年１月時点の予測よりも０、５％引き上げ、また米国と中国の見通しが特に改善されているとしています。
　その一方で、日本はコロナショックからの景気回復のテンポが他の先進国と比べて遅れていることが指摘されています。
　４月２０日現在の時点で、イスラエルや英国ではワクチン接種の普及が全国民の半分以上となっているのに対して、日本では未だに１％にも達しておらず、雲泥の差があると言わざるを得ません。
　このことが、日本経済の回復に深い影を落としている要因となっていることは間違いでしょう。
　各国政府のコロナ対策実施の迅速性や一貫性などの影響による「景気回復のテンポと力強さ」という観点で見てみますと、大きな流れとしては円安・米ドル高の傾向が当面続くことは間違いと言えそうです。
　米国の株式市場が上昇で終えた日の翌日の為替相場では「円安・ドル高」方向に振れやすいという傾向があります。
　米国の代表的な株価指数である「Ｓ＆Ｐ５００」や「ナスダック」などが前日に上昇していたことを確認した上で「米ドル／円」のチャートを開き、チャートの上昇の動き（円安・ドル高）が強いと感じられたタイミングで「ロング（ドル買い・円売り）」を仕掛ける戦略を実践していけば、初心者の方であっても稼ぎやすい１年になるかと思います。
　２０２１年にＦＸトレードで勝つためには「円安米ドル高」が最大のキーワードになると考えられますので、皆さんの頭の中に留めておかれても決して損はないでしょう。

ポストコロナにおける「米ドル」の行方 （前編）

　２０２１年１月２０日に正式にバイデン政権が発足し、その就任演説において「トランプ政権時に損なわれた国際協調や信頼関係を回復させ、これまでの同盟国としっかりと協力しながら、中国や北朝鮮等の脅威と厳しい姿勢で対峙していく」という明確で力強い表明がなされました。
　その一方で、対立だけを強調するのではなく、コロナウイルス感染拡大対策やグローバルな環境問題など協力できる分野においては、中国ともしっかりと協力していく考えがあるという柔軟な姿勢も見せています。
　一部の間では、７８歳という「高齢」を懸念する声もありましたが、就任演説時のジョー・バイデンの表情、口調、立ち振る舞い、演説内容等を見聞した限りでは、そのような心配は無用だと感じたのは私だけではないでしょう。
　バイデン政権での外交・軍事面においては、日本や韓国、欧州諸国等の同盟国とのこれまでの国際協調路線を踏襲するという、妥当で最も国際社会で優位性を発揮できる戦略を展開していくと思われます。
　経済・金融政策面は、どうでしょうか？
　高額所得者を除くほとんどの国民に１人当たり最大１４００ドル（約１５万円）を支給するという迅速かつ大胆な救済措置の実施、ＦＲＢ（米国の中央銀行）による２０２３年末までは利上げしないというアナウンスメント効果、日本では遅れている感がある米国でのワクチン接種の進捗等々により、ダウやナスダックなど米国の株価指数は史上最高値を更新し続けており、まずは順調な滑り出しだと言えるでしょう。

　それでは、２０２１年中盤以降の「米国経済」及び「米ドル」は、どのように推移していくと考えられるでしょうか。
　これらの動きを予測する上で重要なカギとなるのは、米国債の金利の動向、コロナウイルス対策の進捗と成果、バイデン政権の経済政策面での長期的大局的なビジョンの３点だと私は見ています。
　
　まず１つ目の金利の動向ですが、指標となっている１０年物（返済期間）の米国債の利回りは、年明けから急上昇を続け４月７日時点で１、７％という昨年１月以降の高い水準にまで押し上がっており、エコノミスト達の間では、年内には２％に達するだろうとの見方も少なくありません。
　今回の米国の急速な「金利上昇」の背景には、何があるのでしょうか。
　また、今回の金利急上昇はポジティブに受け止めてもいいものなのでしょうか、それともネガティブに受け止めるべきなのでしょうか。

　米国の多くの国民の間に、ワクチン接種の開始と普及によりコロナウイルス感染は徐々に収束していき、今年後半以降には平常化に近い状態に戻るだろうという「期待感」と、政府の救済的な経済政策の実施と金融緩和継続による「安心感」が広く浸透した結果だと考えられます。
　景気が上向けば、物価は上昇し、物価が上昇すれば、通常金利も上昇します。（または中銀が政策的に利上げを行う）
　そして、金利が上昇すれば、その国の通貨の魅力が増大することになりますので、通貨高へと繋がっていきます。
　マクロ経済学や金融理論では、景気回復→物価上昇→金利上昇→通貨高というサイクルにより経済効果が波及していくというのが一般的常識的なセオリーです。
　従いまして、年明けからの金利上昇は決して悲観するようなことではなく、景気回復への多くの米国民の期待と実感が反映され始めた兆候だと言えます。
　２つ目の重要なカギとなるコロナウイルス対策についても、製薬会社の精力的集中的な研究開発によりワクチン効果や安全性、保存条件等に改善が見られ、この分野においても少しずつですが前進していると評価できるでしょう。

～次回のブログに続く～