働けなくなった時の保障 住宅ローンありの場合
マイナス金利適用で住宅ローンの借り換えを検討されている方も多いのではないのでしょうか。
住宅ローンの見直しも大事ですが、一緒に考えておかなければならないことが働けなくなった時のリスクです。
住宅ローンを組む時に団信にも加入されると思います。万一の時には住宅ローンが相殺されローンはなくなりますよね。
では亡くなりはしなかったものの、働けなくなる状況になったとしたらどうでしょうか？
まず収入面から考えてみましょう。
病気やケガが原因で働けない状態になったとして、通常健康保険から傷病手当金として給料の2/3が保障されます。最長で１年６か月です。
その後障害年金の認定を受けると障害年金を受け取ることができるようになります。
家族構成・障害の等級によって受け取れる金額は変わりますが、妻・こども一人年収４５０万くらすのサラリーマンで約月１５万から１９万。よって収入は大幅に減少してしまいます。
支出面はどうでしょうか？
死亡した場合は一人分の生活費が減少しますが、生活費はそのままです。
死亡の場合と違い住宅ローンもそのまま払い続けます。
治療費や介護費がかかります。
よって支出面は増加することになります。
収入は大幅減少、支出は増大
収入と支出のバランスが崩れてしまいます。
バランスが崩れてしまうと、住宅ローンが払えなくなり借り換えなども難しくなります。
奥さんが頑張って収入を増やすとしても、看護や介護の時間を考えると現実的ではありません。そうなると住宅ローンの返済が難しくなり手放すことも考えなければなりません。
ではどうしたらよいのか？
死亡や病気になった時と同じように、働けなくなった時の保障を考えなければなりません。
そうは言っても余裕がないという方も多いはず
ご安心下さい。方法はあります
住宅ローンを見直し月々の支払いを減らす 減らした分で働けなくなった時の保障を準備する
保険の見直しを行い月々の支払いは同じくらいにし働けなくなった時の保障を準備するなど
方法は色々あります。
働けなくなった時の保障ですが、受け取れる金額や年齢などでことなりますが３０００円前後からでも準備することができます。
経済的なリスクとしては、死亡した時よりも大きい働けなくなった時の保障一度検討してみましょう。
Hコンサルでは、住宅ローンの見直し・保険料の見直しを含めトータル的にアドバイスさせていただきます。
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