毎日、暑いですね。10年ほど前から7月の最高気温が30℃後半まで上がるようになり、ひどい時は40℃を越えるようになりました。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）によれば、産業革命以来、石炭、石油、天然ガスなどの化石燃料を燃やし続け、発生した二酸化炭素の濃度が増えた結果によるとのことです。
二酸化炭素には温室効果があり、赤外線を吸収し気温を温めます。二酸化炭素がないと、地球は－14℃になりますが、大気中に0.02～0.04%存在し、温室効果により気温が20℃程度に保たれます。このことから、地球の二酸化炭素濃度をこれ以上あげないことが気候変動（地球温暖化）の対策となるわけです。
ほとんどの気候科学者がこの理論に同意しています。現在の気候変動の原因が人由来の温室効果ガスによるものというのは、「疑う余地がない」となっています。眞鍋淑郎氏は気候モデルをシュミレーションして気候変動を予測し、ノーベル物理学賞を受賞しています。すでに科学的に原因が判明しています。
気候変動を回避するためには化石燃料の使用低減が必要なのです。化石燃料の使用低減とは、産業革命以来、エネルギー源として使用してきた石炭、石油、天然ガスの使用を低減し、水力や太陽光、風力、地熱などの自然エネルギーや原子力発電へのシフト、すなわち脱炭素化をすることとなります。この脱炭素化はほぼ不可能と思います。かといって、このまま温室効果ガスを排出し続けると気温が上がっていき、地球で人が住めなくなると言われています。
この気候変動（地球温暖化）に対して、人々はどう考えているのでしょうか。日本、欧州、米国なと地域によって考え方は異なります。日本の場合、ヤフーニュースのコメント投稿から判断すると、以下の３種に分けられます。
- 気候変動は事実であり、その原因は原因物質の人為的な温室効果ガス排出である。
- 気候変動は事実であるが、その原因は自然現象である 。
- 気候変動は事実ではなく、よって原因も虚偽である 。
そして、気候変動に対する対応は 以下のようになります。
- 人為的な温室効果ガスが悪いのだから排出を抑えよう。
- 気候変動は自然現象だから何をしても無駄である。
- 気候変動は事実ではないのだから何もしなくていい。
もはや宗教化している気候変動対応です。具体的にどのようなコメントがあるのでしょうか。
「トランプ氏は、対気候変動投資をうたったバイデン前政権のインフレ抑制法（IRA）を骨抜きにする内容の減税法案を可決しました。これにより米国の二酸化炭素（CO2）排出量は今後10年で1割近く上積みされる可能性があります。」
このヤフーニュースに対するコメントはたくさんあります。
『欧米主導で始まったカーボンニュートラルは、ビジネスとは切っても切り離せない問題で、
科学的根拠も怪しいものである。 日本でも山林が伐採され、中国製の太陽光発電がところせましと設置され、
庶民は再エネ賦課金による高額な電気料金に悩まされている。トランプが全て正解とは思わないが、
日本のエネルギー施策も見直しをするべきではないか。』
このコメントでは、太陽光発電をビジネスとして捉え、日本のエネルギー政策が間違っているとしています。太陽光発電自体は二酸化炭素を減らしませんが、化石燃料による発電から太陽光発電に置き換えることで、化石燃料使用量が低減され二酸化炭素排出量が減ります。
山林が伐採されることに違和感を感じています。植物は二酸化炭素を吸収し酸素を排出しますが、吸収された炭化素は植物を形成するために使われます。簡単に言えば、植物は成長しないと二酸化炭素を消費しないのです。植物が成長を止めると二酸化炭素の吸収も止まります。光合成で二酸化炭素を吸収しますが、太陽が出ていない夜間は、酸素を吸って、二酸化炭素を排出するのです。山林を増やすことは二酸化炭素削減になりますが、化石燃料使用時の二酸化炭素排出量を到底カバーできるものではありません。
このように説明しても、おそらく科学とビジネスが結託していると考え、科学を信じないでしょう。ここまでになると宗教なのです。
