東宝と松竹は4月、2021年3月期決算を相次いで発表した。

 

 

 実際の黒字幅となる当期純利益のみに注目すると、

 

 東宝が前年比59.9%減の146億8800万円の黒字、松竹が114億700万円の赤字(前年は24億2000万円の黒字)となった。

 

 東映が15日に発表する今期の決算は、既に第三四半期で黒字となっている。

 公開待機中であった『シン・ヱヴァンゲリヲン』のヒットを含めると黒字を確保するだろう。

 

 しかし、映画業界で松竹だけが赤字となっているわけではない。

 テアトル東京は第三四半期の時点で赤字となっている。東急レクリエーションも、5億4900万円の純利益で着地、昨日発表された第一四半期決算は既に2億3800万円の赤字となっている。

 

 振り返ると、『鬼滅の刃』や『シン・ヱヴァンゲリヲン』など、かろうじてブロックバスターのアニメーションを確保した企業がギリギリで黒字を確保したということだろう。

 勝ち組として黒字を確保した大企業が5月13日現在、緊急事態宣言下の映画館を休業させている理由もこの点から把握することができる。この不況下にあって、これらの企業は一定期間の休業に耐えうる資金を昨年確保したのである。

 

 もちろん、これらの企業が不動産に力を入れてきた時代背景を考えると、新型コロナ収束やオリンピックの終了後に不動産価格がどのようになるのか(既に大阪都心の地価が下がっており、東京も例外とはならないだろう)に注目する必要がある。

 

 しかし、今後の予測が難しいのは、中小規模の映画館を運営している企業であろう。

 たとえばテアトル東京は元々、準ミニシアターと言えるような小規模な邦画・洋画や、アニメーション作品を上映してきた。

 しかし、大手のシネコンにおける上映作品不足によって、差別化を図っていた作品が大手シネコンでも上映されるようになってしまった。

 差別化を図りづらい状況に変化はない。

 

 こうした映画館の状況を考えると、映画業界としては、低予算で相応の質となるような作品を大量に配給し、新作を急増させる製作環境を整えることが急務だ。

 映像配信プラットフォームが次々と新作を打ち出す中、こうしたリスクを踏まえた企業がいくつ出てくるのか、注目しなければならない。

 

 Netflixは現地時間10月20日(日本時間10月21日未明)、2020年度第3四半期決算(2020年7月~9月)を発表し、売上高が前年同期比22.7%増の64億3600万ドル、営業利益が34.2%増の13億1500万ドル、当期純利益が18.8%増の7億9000万ドルと2ケタの増収増益となった。

 

 

 タイプ別の視聴回数を見ると、オリジナルTV番組では、『アンブレラ・アカデミー』(The Umbrella Academy, 2020)の新シーズンが配信開始後4週間で4300万世帯、『ルシファー』(Lucifer, 2020)の新シーズンが3800万世帯、ライアン・マーフィー主演のスリラー『ラチェッド』(Ratched, 2020)が4800万世帯となった。

 

 オリジナルドキュメンタリー映画では、『アメリカン・マーダー:一家殺人事件の実録』(American Murder, 2020)が5200万世帯、『監視資本主義:デジタル社会がもたらす光と影』(The Social Dilemma, 2020)が3800万世帯となっている。

 

 オリジナル映画では、シャーリーズ・セロン主演『オールド・ガード』(The Old Guard, 2020)が7800万世帯、『キスから始まるものがたり2』(The Kissing Booth 2, 2020)が6600万世帯、ジェイミー・フォックス主演『プロジェクト・パワー』(Project Power, 2020)が7500万世帯となり、9月に公開された『エノーラ・ホームズの事件簿』(Enola Holmes, 2020)が7600万世帯を超える見通しとなっている。

 

 なお、同社は第4四半期決算の予想も発表しており、売上高が20.2%増の65億7200万ドル、営業利益が92.8%増の8億8500万ドル、純利益が4.8%増の6億1500万ドルを見込んでいる。

 日本最大の展示会運営団体リード・エグジビジョン ジャパンは10月21~23日、「コンテンツ東京2020」を東京ビッグサイトで開催する。

 

 

 コンテンツ東京2020は、キャラクターや作品の版権を管理する企業が集う「ライセンシングジャパン」や、製作者自身が自分の技術を披露する「クリエイターEXPO」、そのほか製作技術や広告宣伝などを手がける企業が集結する展示会となっている。

 

 コメント

 

 各企業が集まる展示会に出展することで、商談を効率よく増やしていくことは非常に大切だと思う。

 業界紙出身としてこれは間違いないことで、展示会に来ることで、いつものお客さんだけでなく、関心を持つお客さんに技術を披露することがえきる。

 

 ただコンテンツという単語が気にくわないけど。。。

 いや、多分コンテンツって単語を忌避して、この展示会に参加しない人って沢山いるんだろうな。

 これが「アート東京2020」とかだったら、百歩譲って行けるんだろうけど、やっぱり「コンテンツ」ってのがどうにも気にくわない。

 完全に自分達の考えるとおりの作品を「商品」として作れると思っている人たちが、こういうネーミング作るんだろうな。

 

 展示会自体の意義はあるんだろうけど、トークイベント見て、「あっ、この監督こんなところにまで登壇できるからもてはやされるのか」と納得したりもする。最近の『るろうに剣心』の実写版、全部嫌いだから別にどうでもいいけど。

 Filmarksを運営するつみきは、ビームス社/コスモ・コミュニケーションズ社/トランジットジェネラルオフィス社の3社と共同で、映画産業支援プロジェクトとして「B-THEATER(ビーシアター)」をスタートさせた。

 

 

 同プロジェクトでは11月21日~22日、神奈川県横須賀市・長井海の手公園「ソレイユ」で、ドライブ・イン・シアターとJ-WAVEとInterFM897による音楽ライブ(チケット代1万円、駐車場料込み)を開催。イベントで得た収益の一部をミニシアター・エイド基金に寄付する。

 

 上映作品は、21日に『ビッグ・フィッシュ』と『シング・ストリート 未来へのうた』、22日に『あの頃、ペニー・レインと』と『ラ・ラ・ランド』となっている。

 

 映画上映前には、21日にInterFM897、22日がJ-WAVEが主催となる音楽ライブを開催し、ライブパフォーマンスも披露するという。

 ドライブ・イン・シアターは、、1933年の誕生後、第2次大戦後の普及を経て、活況の様相を呈した。しかし、新作映画を1つの場所で複数種類鑑賞できるシネマ・コンプレックス(以下、シネコンと省略)の出現は、買い物やレジャー施設に伴って映画館にも行けるという購買意欲も活用し、このドライブ・イン・シアターの跡地に次々と登場することになる。

 

 テレビの劇的な普及が第2次大戦後の映画館の状況を一変させたのだから、シネコンがドライブ・イン・シアターを衰退させたわけではない。ただし少なくとも20世紀の時点で、シネコンはドライブ・イン・シアターの「次世代」に位置づけられる映画館だった。ところが、新型コロナウィルスの感染拡大は、これが「進化」ではなかったということを決定的にしたようだ。

 

 ドライブ・イン・シアターを運営する各団体は10月、相次いで各府県でドライブ・イン・シアターを開催する旨を発表した。

 

 KINGBEATは10月30日~11月1日もかけて、群馬県川場町にある道の駅「川場田園プラザ」にて、ドライブ・イン・シアター「道の駅シネマ in 川場田園プラザ」(1台あたり1818~5818円)を開催する。

 

 

 同イベントでは、『スパイダーマン:ファー・フロム・ホーム』、『ペット2』、『ラ・ラ・ランド』、『怪盗グルーのミニオン大脱出』、『シェフ 三つ星フードトラック始めました』といった家族向け映画を中心に上映する。鑑賞チケットや当日の飲食物を事前に注文できるモバイルオーダーサービス「SmartORDER(スマートオーダー)」を活用し、感染拡大防止策にも配慮することで、多くの集客を狙っている。

 

 A&Byは10月31日~11月2日にかけて、大阪府泉南郡岬町のみさき公園駐車場にて、「みさき公園RE:BORNドライブインシアター」(1台あたり3800円)を開催する。

 

 

 同イベントでは、10月31日に『モンスター・ホテル』、11月1日に『カメラを止めるな』、11月2日に『大阪物語』を上映する。当日はキッチンカーも来場し、映画と同時に食事も楽しめるイベントとなっている。

 

 

 福岡県大刀洗町は10月15日、3月に開催を予定する「タチアライドライブシアター2021」(1台あたり3000円)の開催に向けて、クラウドファンディングをスタートさせることを発表した。

 

 

 上映作品は未定だが、大刀洗町で使える地域クーポン500円分をチケット代に含めることで、映画を見に来た観客を通じて地域振興を図ろうとしている。