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テレビ局に電凸しても暖簾に腕押し(のれんにうでおし)、電話代の無駄。 

 

最も効果的なのは、番組のスポンサーに直接クレームを言うこと。 

 

ネットをやらない情弱で無知な日本人に一方的なプロパガンダを仕掛けたい反日放送局は、スポンサーにそっぽ向かれる事は生死にかかわる問題だから、これが一番効くというわけです。

 

※テレビの主役はコマーシャル

 
 

多くの人が勘違いしていると思うので言っておきましょう。

 

テレビにしろラジオにしろ、放送メディアの主役はコマーシャル、つまりCMです。

 

 

ドラマ・ドキュメンタリー・映画・お笑いなど、様々な番組がありますが、

 

そもそも”番組”というのはコマーシャル(CM)を観てもらうための【撒き餌】です。

 

 

テレビ局もラジオ局も、コマーシャルを打ってくれるスポンサーがいないと、放送局という企業(会社)が成り立たちません。

 

だからメディアにとって、スポンサーはとても大切な存在。神です。

 

 

 

しかし、残念ながら日本のテレビやラジオ放送のほとんどが、日本をおとしめてダメな国、住みにくい国にしようと企んでいる。

 

この事は、インターネットがここまで発達してきた現在、多くの人が気づいている

 

”テレビ・ラジオの放送に対して何となく感じている違和感”

 

ではないでしょうか。

 

 

 

 

日本をおとしめるための反日番組を作るテレビ局ラジオ局、その制作資金を提供しているスポンサーが反日企業と認識されるのは当然の成り行きですよね?

 

日本国内で商売をしているスポンサーにとっては、客である日本国民から反日企業という不名誉なレッテルを貼られると、これはもう商売に多大なる影響が出てしまいます。

 

 

SNSも老若男女問わず、ここまで発達して身近になっている現在、良いんだか悪いんだかよくわかりませんが、悪い噂は一瞬で拡散されてしまうのは事実。

 

現に、アルバイト店員の不祥事写真で、商売を閉めざるを得ない状況に陥ってしまったお店がいくつも出てきてますよね?

 

 

 

大企業といえどSNSの動向というのは少なからず気になる所ですし、その影響力を熟知しているからこそ、各社がTwitterやインスタ、FacebookなどのSNSを所有し、情報発信しているわけです。

 

 

※反日番組を作るのは自由だがどうするかはスポンサー次第

 

 

企業はCMを観てもらうために資金を提供しています。

その資金を使って、テレビ局が”自分たちの顧客となりえる日本人”の怒りを買うような番組を作っていたら?

 

もしあなたが、企業の広報担当責任者だったら、その局の事をどう思いますか?

 

 

私だったら、

 

「お前んとこの番組にはもうCMを出さない」

 

と言うでしょう。

 

 

 

資金がなければ番組も作れない、局員に給料も出せない、そうなると一番困るのはテレビ局やラジオ局なわけです。

 

「じゃあ、局に直接文句言えばいいんじゃね?」

 

 

と思うかもしれませんが、局の広報担当に電話しても、

 

「貴重なご意見として承りました」

 

で終了。

 

 

もちろん、そのクレームを活かして番組を作ろうとかいう意図は全くないからこそ、いつまでも反日番組を続けていけるわけです。

 

 

 

正直、局の広報担当者なんて、

視聴者からのクレームなんぞ屁とも思っていませんから、電凸するだけ無駄無駄!

 

 

それよりも、

資金源であるスポンサーに直接クレームを叩きつけたほうがいい。

 

 

 

 

※反日番組を作りたきゃ作りゃいい、ただ・・・

 

 

サンデーモー〇ングのような、超ド級の反日番組があっても別に構いません。

それは放送局の自由な番組作りですからね。

 

 

私も日曜日は必ず観ていますよ。

そして、

 

「気の毒に。頭の打ちどころが悪かったのかなあ。それとも札束でほっぺた叩かれてんのかなあ。いい大人なのに、かわいそうな人達。」

 

と、哀れに思い笑ってあげています。

 

 

 

でも、その番組を作る資金源となるスポンサー企業は、日本国民の反感を買うような事はしたくない・・・はず。

 

 

反日番組を作るのも勝手だけど、その番組にクレームを付けるのもスポンサーにクレームを付けるのも勝手。

 

 

 

あとは、スポンサーが

 

「別に反日企業だと思われても構わないからそのままCM続ける」

 

と言うのか、

 

 

「客である日本国民に不快な思いをさせると商売に関わるからスポンサー降りる」

 

と言うのか、それはスポンサー企業の自由ですけどね。

 

 

 

ま、日本国内で商売している限り、日本国民に嫌われたらどんな末路になるか、よっぽど無能な企業でない限りは十分理解できているとは思いますが。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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