こんばんは(^O^)/
プロ野球クライマックスシリーズが盛り上がっていますね。
日本ハムの大谷選手は、本当に凄いプレーヤーになってきましたね。驚いてしまいます。
さて、2016年10月13日の日経新聞に「首都圏で巨大地震の場合 ビルの揺れ幅50センチ超も」という記事が掲載れていました。
記事によれば、1923年の関東大震災（M7.9）と1703年の元禄地震（M8.2）が再来したと想定してシミュレーションした場合、20階程度の高層ビルは、東京都や神奈川県東部、千葉県中南部の広い範囲で1秒当たりの揺れ幅が50センチを超え立っていられないことが分かったそうです。
1秒で50センチも揺れると、立っていられないですよね。
東京都八王子市、神奈川県小田原市などでは、1秒当たりの揺れ幅が2メートル程度になるのだとか…。
恐ろしいですね。
記事によれば、このような大きな揺れでも1990年以降に建てられた建物であれば、倒壊には至らないとのこと。
新耐震基準は、1981年、昭和56年6月以降に建築確認を取得した建物に適用されています。
1982年前半までに竣工した建物には、旧耐震基準で建てられた建物もあります。
しかし、1990年は1981年から9年も後です。
新耐震基準適用の建物と言えども安心できないようです。
こうなってくると、不動産投資はさらに立地が重要ということになります。
土地だけでも価値がある立地です。
相続税対策、事業承継対策で不動産を活用する場合、損をする可能性の低い物件を選択する必要があります。
理論的には、地方より東京です。
さらに、地震などのリスクが実現しても一定の価値を維持できる立地の物件を選ばなければならないということでしょう。
やはり不動産投資の一番のリスクは地震か・・・と思っていたところで、昼間にミーティングをしていた方から、「認知症」の話しを聞きました。
高齢のアパートオーナーにとって、実現の可能性がある切実なリスクは「認知症」なのだそうです。
なるほど、おっしゃるとおりです。
対応策は、「信託」でしょう。
相続対策で不動産を活用しようとする場合には、高齢の投資家も多いはずです。
これからの不動産投資は、「信託」をセットで考えていく必要がありそうです。