福利厚生制度なら、やっぱり社員が利用しないとダメだよね。
「社員利用率」という指標で福利厚生の施策を選定する成長企業が増えている。
近年、福利厚生制度と言えば、
カフェテリアプランとか、パッケージプランとか、
「社員のニーズが多様化しているから、幅広く網羅しているもの」を選択してきた会社が多い。
これは、
今まで福利厚生の施策に対する費用対効果を考える風潮が
企業にはあまりなかったからです。
ただ、
リーマンショック以降は、総務部、管理部においても、
これまで以上にシビアに費用対効果を求められるようになりました。
年間１００万円の予算で導入した福利厚生施策で、
社員全体の２０％しか平均的に利用をしていないとすれば、
その効果は・・・
２０万円。
２０万円 の施策で、社員が１００％利用してくれるものを目指した方が、
多くの会社の取っては、賢明な方針でしょう。