認知症の診断・治療
早期診断、早期治療が大事なわけ
認知症はどうせ治らない病気だから医療機関に行っても仕方ないという人がいますが、これは誤った考えです。認知症についても早期受診、早期診断、早期治療は非常に重要です。
治る病気や一時的な症状の場合がある
正常庄水頭症とか、脳腫瘍、慢性硬膜下血腫などの場合、脳外科的な処置で劇的に良くなる場合もあります。甲状腺ホルモンの異常の場合は、内科的な治療で良くなります。薬の不適切な使用が原因で認知症のような症状がでた場合は、薬をやめるか調整すれば回復します。ところが、こうした状態のまま長期間放置すると、脳の細胞が死んだり、恒久的な機能不全に陥って回復が不可能になります。一日も早く受診することが重要です。
早い時期に受診することのメリット
アルツハイマー病では、薬で進行を遅らせることができ、早く使い始めると健康な時間を長くすることができます。
病気が理解できる時点で受診し、少しずつ理解を深めていけば生活上の障害を軽減でき、その後のトラブルを減らすことも可能です。
障害の軽いうちに障害が重くなったときの後見人を自分で決めておく（任意後見制度）等の準備や手配をしておけば、認知症であっても自分らしい生き方を全うすることが可能です。
初期は専門の医療機関の受診が不可欠
認知症の診断は初期ほどむずかしく、高度な検査機器と熟練した技術を要する検査が必要です。専門の医療機関への受診が不可欠です。
受診の内容
CT、MRI、脳血流検査などの画像検査、記憶・知能などに関する心理検査に加え、認知症のような症状を引き起こす身体の病気ではないことを確認する検査を行います。
進行が遅い人や止まってしまう人もあります。しかし、認知症によって脳の障害がどんどん進行する場合、精神機能の障害だけでなく身体機能の低下が起こり、数年から十数年の経過で歩行ができなくなり、寝たきりになります。最終的には口から食べ物をのみ込むことができなくなり、肺炎を繰り返すようになって亡くなります。
軽症のうちから専門家との信頼関係を築く
認知症が進行して寝たきりになる頃には、自分で介護や医療上の決定ができなくなります。しかし、現在の日本では、だれかにインフォームドコンセントの権限を委任するという法的制度がありません。法定後見人にも医療上の代諾権はないとされています。
早期に診断を受けても、できるだけ自分の力で生きていきたいと思う人、あるいは、頼るべき人もなく、自分で生きて行かざるを得ない人も少なくありません。そういうときは、日常生活自立支援事業や新しい成年後見制度（補助や任意後見）を活用しましょう。かかりつけ医や相談に乗ってもらうケアマネジャーを持ち、これらの制度を十分利用すればかなり進行するまで自分の意思に沿った生活をすることができます。
終末医療や介護の方針については、信頼できるだれかに任せなければならないので自分の回りにいる人たちと十分コミュニケーションを保ち、自分の生き方や考え方を理解してもらいましょう。
本人に代わって意思決定を代行するときは、本人のこれまでの人生、価値観、現在の状況、医学的な現状の評価と予後の見通しなどを参考に、決定をしなければなりません。
出典：認知症サポーター養成講座標準教材（特定非営利活動法人地域ケア政策ネットワーク 全国キャラバンメイト連絡協議会作成）
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