2013/04/17 2013/04月号

≪　目　次　≫

１：これから心理職を目指す人へ～「認定心理士」と「教養学部卒業」の重み～

２：記事担当自己紹介

３：編集後記

１：これから心理職を目指す人へ～「認定心理士」と「教養学部卒業」の重み～

放送大学にはさまざまな目標を持った方が入学されています。その中には私の様に、上位の心理に関する資格を取得するために進学をした人もいらっしゃるのではないかと思います。

そこで、私たちのような、（改めて）放送大学で心理学を学び始める人が、実務経験を積むまでには？を考えたのがこの記事です。

放送大学で取得できる資格には、「認定心理士」「臨床心理士」があります。

資格の詳細は以前の記事を参考していただくとして、直近の求職数が下記の通りです。

「認定心理士」の取得が応募要件　＝ 全国で常勤4件・パート8名

「臨床心理士」の取得が応募要件　＝福岡で常勤4名・パート3名

（４月11日　ハローワークインターネットサービスにて検索。）

基本的に心理の専門職は、有期および年度単位での採用が多いため、時期的なものもあってかなり少ない結果となりました。

特に認定心理士に至っては全国でこの数となっています。

また認定心理士と臨床心理士では、資格取得に際する労力があまりにも差があります。

これでは「仕事がないから・・・」と夢をあきらめてしまうのも仕方がないと思えます。 しかし、認定心理士と臨床心理士の間に、もう一つ非常に大事な資格があります。それは「心理学を専攻して」四年制大学を卒業したという、「学部卒」の資格です。

実は先のハローワークの検索でも、

・勤務地：福岡県　

・職種：専門的・技術的職業

・キーワード：心理

この条件で、常勤20件、非常勤6件ヒットしました。（重複分含む）

フリー検索のため、少し内容がずれた求人もありますが、応募要件が「心理系の大学卒業・資格不問」という所も少なからず出てきます。

いままで門外漢の学部の為にあきらめざるを得ない所から、教養学部心理と教育コース卒という、心理系大学卒業に近いポジションを得られ、応募要件を満たせるのは非常に大きなメリットです。

また、求人に際しては、・「要認定心理士」だが「学歴不問」・「要認定心理士」かつ「四年制大学卒業」と、条件にやや違いがある場合が見受けられます。

応募できる範囲を広げるという意味でも、認定心理士と臨床心理士の間に、「教養学部卒」の1ステップを挟む意義は大いにあるのではないでしょうか。

ちなみに･･･。記事を担当させてもらうことになって、フリースクールに勤めている方から話を伺うことができました。

それによると、その方の勤めるスクールには、今臨床心理士の方が一人籍を置いており、試験に合格する前からアルバイトで働かれていたとのことです。（そこでアルバイトを始めるきっかけになったところまでは伺えませんでしたが・・・） 心理相談員としての仕事を考えた時に、重要視される人との関わり方。

放送大学は就職へのバックアップがないからこそ、各々の目標までに「人脈作り」と「行動力」を試されているのかもしれません。

２：記事担当自己紹介

はじめまして、今回から仮代表のＨ氏に指導を受けながら会報記事を担当させていただくことになりました、Ｓ氏と申します。

「あれ、いつもと文体が違う？」

と思ったサークル会員の方もいらっしゃるのではないのでしょうか？　

リラクゼーションサロンのセラピストとして働く今、体はもちろんの事いかに心・精神面の健康を保つかの重要性を改めて認識しています。

アロマテラピーやカラーセラピーの資格は持っていますが、学術的な裏打ちの欲しさや、心方面の癒しをもっと仕事にしていきたいと思い、この４月から入学を決意しました。

・・・そう。まだまだ心理学に関してはまだまだ全く素人同然です。

そのため、皆さんが満足できるレベルの記事を書けるかどうかは甚だ疑問ではありますが、自分の勉強も兼ねて引き受けさせていただきました。

私の担当分については、家族（特に中高生）に会報を見てもらった時、

「こんな事を勉強しているんだ～！」

と興味を持ってもらえるような、ライトでカジュアルな記事を担当していきたいと思っています。

まだまだ至らない点多くありますが、これからもどうぞよろしくお願いいたします。

３：編集後記 　

先日無事に入学者の集いが行われました。出席者の多さもさることながら、老若男女それぞれ出席していたのが印象深かったです。

今回資料の配布および簡単なサークル説明をさせて頂きました。

前日からの風邪のせいでうまく喋られなかったのが悔やまれるところです。

そしてちょっと暖かくなったと思ったら目の前にはゴールデンウィーク。

五月病に気をつけて頑張って行きたいと思います。

※会報2013年3月号の「産業カウンセラーの受験資格変更」の記事についての補足です。受験資格として「養成講座」の受講が必須となりましたが、受験資格としての講座受講時間は7時間×4日＝28時間です（28日で正式に決まったようです）。原稿の81～104時間というのはその年度に開催されます養成講座のトータルの時間数のことです。日々情報が変わることもありますので、ご興味のあられます方は下記のサイトでご確認をお願い致します。

(社)日本産業カウンセラー協会（試験）：http://www.counselor.or.jp/examination/examination.html

発行日：2013/04/17

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