団塊の世代が保険に加入したのは30歳前後の昭和50年代だと思われる。当時、多くのサラリーマンは生保レディに勧められるがまま、職場で生命保険に加入した。生命保険の主流が定期付終身保険になった頃である。
定期付終身保険の販売手法は、終身保険を少なめに高額の定期保険特約を上乗せし、諸々の特約を付加するものであった。そのほうが保険料も安く売りやすかったし、保険会社も儲かるからである。
例えば、終身保険が200万円、定期保険特約が1,800万円であれば特約期間の保険金額は2,000万円だが、定期保険特約の期間は保険料払込期間に合わせて設計されており、払込満了は定年年齢である60歳というのが多かった。
そのため、60歳で定期保険特約がなくなれば、それ以降、保険金額は200万円になる。
夫を失った妻とすれば、「何よ、2,000万円の保険に入ったって言っていたじゃないの！」ということになるのである。
実は、この団塊世代向け保険も平成８年（1996年）ごろから、定期保険部分の更新による保険料アップがネックとなり、保険見直しの対象となった。このとき高額の定期保険特約は見直されたが、2,000万円前後の保障の場合、放置されたケースも多かった。
結果、定期保険特約部分の保険料は契約から60歳まですべて掛け捨てたことになる。加入当時は「定期保険と定期預金の区別」もつかなかったから仕方ないが、あれが定期預金だったらと悔やんでも始まらない。
60歳前後で夫に先立たれた妻にとって、受け取った200万円は葬式代程度にすぎない。なのに平均余命は30年もある。亡くなった夫とは夫婦喧嘩もできない。嘆いても後の祭りなのである。
それでも団塊の世代は、若いころ良い思いもしたし、年金額も若い世代よりはマシだ。終身部分の保険金額は小さくても予定利率は高かった。
しかし、若い人たちは大変だ。団塊の世代のような過ちは命取りになる。これからは夫婦で保険について、お金についてもっと話し合うべきだ。できればＦＰの勉強をしてほしいしＦＰを活用してほしい。
生命保険は、加入する人（契約者）と受取人になる人が、お金に対する価値観を共有することが求められる。夫から妻へのプレゼントはありがた迷惑なことが多いようだ。生命保険もそうだと、受け取る側はがっかりである。（H・O）
（初出：｢Financial Adviser｣2013年８月号）
