不動産投資の勉強のために今日も読書。
不動産投資のリスクの一つは、保有している不動産の資産価値が下がること。
とはいえ、これから投資するって人にとっては、暴落して価格が安くなった方がお得かも
タワマンをディスる記事で有名な榊敦司氏の、2017年の著書。
4年経った2021年現在、大暴落の予兆はまだ見えないけど、果たして予想は当たるのか？
私の率直な感想としては、大暴落に至るロジックが弱くて参考にはならない、と思った。
途中からは流し読み
以下まとめ。
既に暴落は始まっている
船橋では75平米、3LDKの物件が290万円で買える。
今後、人口減少などにより、この暴落ラインが都心部に徐々に近づいてくる、とのこと
確かに今検索してみても、船橋市内には70平米以上で1000万円以下のマンションがいくつか売ってる。290万円よりは少し高いけど。
横浜市内にも2つ見つけた。川崎市内にはないなー。
でも、これを根拠に東京不動産も暴落するっていうのは論理の飛躍に感じる。
40年の歳月を経て建物の価値が減価償却した。
それだけの話でしょ。
35年ローンは危ない
著者によると「よほど住宅への需要が高い地域でマイホームを購入しないかぎり、三十五年返済でローンを組むと、ほとんど残債が資産価値を上回る逆ザヤ状態になると予想できる」
とのこと。
これに対する反論は二つあって、
だったら「住宅への需要が高い地域」で購入すればいいということ。
もう一つは35年ローンを組んでも、実際に35年もかけて返済する人は少数派だからご心配なく、ということ（以下リンク参照）。
「東京は世界に比べてまだ安い」論
筆者によれば、NY、パリ、上海、香港の不動産の方が高いなんて話に意味はなく、
実際に不動産を買う人は東京と海外とを直接比較しない。
結局は東京の不動産を買う人がいない限りは価格は成立しない、とのこと。
でも東京の不動産が世界より安い、お買い得だと思って買う人、いるよね？
中国人富裕層とか海外の不動産ファンドとか。
ただ筆者の言うように、日中間で何か有事が起こった際は
中国人が右に倣えで一斉に不動産の売却に走る可能性は確かにあるかも
でも実際そうなったら中国人が不動産を売るかどうかどころの話ではなく
経済が大混乱に陥ってる可能性もあるわけで、
むしろ株よりも不動産の方が安全なのかもしれないし。
結論としては、どっちに転ぶかわからないし、考える必要ないってことで良いと思う