米調査：「SNSでベッドインまでの時間短縮」、女性８割

前世紀の遺物とならないための記事を１つ…

米国の雑誌２誌による毎年恒例の性に関する意識調査で、女性８０％、男性の５８％が会員制交流サイト「フェイスブック」などのソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）により、カップルがベッドインするまでに時間が早まっているとの回答が得られたようだ。

この調査はシェイプ誌とメンズ・フィットネス誌が行っているもので、３回目の今年は男女計１２００人から回答を得た。

それによると、女性の７０％と男性の６３％がデート相手を探すのにネットを利用しており、回答者全体の６５％がメールやテキストメッセージでデートに誘われた経験があるという。

また、交際が始まると、女性の７２％は相手の元彼女をフェイスブック上でチェックしていることも分かった。

一方、「別れをデジタル的」に済ませる傾向も強くなっている。

というような内容だが、このSNSというシステムが新しいタイプのコミュニケーションツールとして確立している。

日本においてもmixiなど人気のSNSは存在するが、こういった側面だけをみると、ただのオープンな出会い系サイトのような気もしてくる。

そういった出会い以外の目的で使用する人の方が多勢なのだろうが、実際にSNSのようなコミュニケーションツールの普及が少年犯罪や性犯罪の増加、若年層のコミュニケーション能力の低下を引き起こすきっかけとなっている。

とはいえ、この時代の一つの完成形として成り立っているのも事実ではあるし、政治家の皆さんが考える少子化対策よりも、よっぽど効果が望めるかもしれない。

ウィキリークスがノーベル平和賞候補へ

政府等の内部文書公式サイト「ウィキリークス」が、今年のノーベル平和賞に推薦されたことを、ノルウェーの国会議員が２日、明らかにした。

推薦にかかわったスノーレ・バレン議員によると、ウィキリークスが２１世紀において、表現の自由や透明性にもっとも貢献した団体の１つとした上で、

「汚職や人権侵害、戦争犯罪に関する情報を暴露したことから、ノーベル賞候補となって当然だ。」

と話している。

もともとウィキリークスの暴露情報は信憑性が高く、十分な検証をもとに公表されているようだが、ノーベル平和賞のような、権威ある機関からの賛同を得たことは非常に大きい。

同サイト創始者のジュリアン・アサンジ容疑者(性犯罪で逮捕され現在、保釈中)の真意がどこにあるのかは分からないが、結果として、今まで闇に葬られてきた機密情報が表面化したことで、我々民衆も国家が機密情報を隠ぺいすることに対して、非常にナンセンスだと感じるようになった。

世界各国で自国の膿を隠ぺいするために、ウィキリークスのようなハッカー集団やネットユーザーに対して強圧的な取り締まりを行っているという記事をよく目にする。

チュニジアの政権しかり、エジプトの政権しかりだが、国民生活に直結した独裁的規制は、民衆の精神的ビッグバンを招き、そのパワーは倒閣さえ可能であるという事実を各国政府は理解し、危機感を持つべきだ。

ところで、もしもウィキリークスがノーベル平和賞を受賞した場合、授賞式には欧米諸国の国賓の方々は参加するのだろうか？

劉暁波氏のノーベル平和賞受賞の件で中国を批判した欧米諸国だけに、どういった対応を取るのか見てみたいものだ。

揺れる日中関係：改善の鍵はさわらぬ菅にたたりなし!?

昨年末に菅首相が日中関係の修復のために今春の訪中を検討しているという報道を受け、中国は日本政府の積極的なシグナルだと受け取ったようだ。

中国メディアでは、日中関係改善のための様々な理論を展開している。

ある記事では日中関係正常化のための道は次の３つ、つまりハイレベル対話、経済交流の強化、民間交流だと考える。

そもそも、今回の日中関係の緊張は日本が引き起こした。ゆえに正常化に対しても日本がまず行動しなければならない。

今年は日中韓３か国首脳会談が日本で開催されるが、

「日本政府による主導的な関係回復」

にとって重要な機会となるだろう。

そして経済交流の強化である。両国の経済分野における相互依存度は非常に高い。

日中経済における相互関係を強化することは、長期的には

「攻めても落とさず、離れても切らず、言い争っても絶交せず。」

を実現する基礎になる。

最後に民間交流だが、民間の草の根交流が、両国民の間の不信感の解消を促し政治的対話のための民意という基礎を提供する。

といった内容だが、完全に外交上でも経済関係上でも中国優位の姿勢で物を言っている。

こういった記事を読むと、改めて中国人のモラルの低さを痛感する。

がしかし、今さら中国人のモラルに言及してもどうしようもない。

問題は、このような発言をさせるに至った民主党政権の外交手腕である。

政権発足時は、アメリカとの対等な関係を目指し、「東アジア共同体」などの対外政策を主張していたが、結局は挫折し、現在は日米同盟の強化に乗り出した。

また、横浜APECでの菅首相と胡錦濤国家主席の会談は、同じ日本人として菅首相の発言姿勢に恥かしさを通り越して、痛々しさを覚えた。

APECでは通例となっていた、民族衣装着用も胡錦濤国家主席に配慮して取りやめとなった。

あぁ、これは中国人でなくとも、日本を格下扱いしたくなる。

今春の訪中の際は、くれぐれも国益を損なうような行動は慎んでもらいたいものだ。