海外FXの利益は課税対象？

海外FXの取引で利益が出たけど税金ってどうなるのか不安ですよね。

今回は、海外FXの税金について徹底解説していきます。

結論から言うと、海外FXで利益を得た場合、日本で確定申告を行わなければなりません。

その課税対象となるのは、給与所得がある人は年間20万以上の利益、給与所得の無い人は年間38万以上の利益がある場合に申告する必要があります。

 

税区分は雑所得に含まれる

海外FXで利益を上げ確定申告する際の税区分は、雑所得に分類されます。

雑所得は、副業や年金などの収入のことで、海外FXの他にも原稿料や非営業用貸金の利子なども含まれます。

 

総合課税方式

上記では、海外FXの利益が雑所得に区分されると言いました。

そしてそれらの所得は、総合課税で税額が算出されます。

総合課税とは、海外FXの利益が含まれる雑所得に他の所得(給与所得・不動産所得・事業所得)全てを合わせた額に税率がかけられます。

また、その税率は累進課税ですので、収入が増えれば増えるほど納税額も高くなっていきます。

 

利益が大きい人は法人化も視野に

上記で説明したように、総合課税は累進課税が採られていますので利益が少ない方は損をしにくいです。

しかし、大きな利益を得ている方は、納税額が増える可能性もあるので、節税のために法人化をすることも一つです。

法人化をした場合、経費の幅が広がりますので控除を多く受けることができます。

海外FXで納税するべき額は給与所得者と非給与所得者で決まっています。

それ以上の利益が出た場合、確定申告を必ず行ってください。

海外FXの利益は、雑所得で総合課税に適用されますので全ての所得を合算して納税額が決まります。

ここまで、海外FXの税金について理解した上で海外FX取引を行うと、後々の申告がスムーズになります。

海外FXを行う際は、税金のことも留意しておきましょう。

紫外線への恐怖に突き動かされる日焼け対策はしない

紫外線があまりにも悪くいわれる昨今の状況にはあまり好感が持てません。
日焼け対策、紫外線対策というのは、「美白でいたいから」というシンプルな理由で、覚悟を持って行っている人に関しては、美学があって何よりだと思うのですが、不快なのは「健康」を持ち出してくる人たちです。

 

「紫外線を浴びると皮膚がんになるのだ」ということを主張し、恐怖を植え付けようとするわりに、日焼け止めによってもたらされる害を持ち出さないのはあまり感心できる態度であるとはいえません。
日焼けをするにしても、日焼け対策するにしても、どちらを選択しても結局のところ、肌というのは何かしらのダメージを与えるものだと私は考えていますし、老いと死は近い将来に平等にやってきます。

 

自分は個人的には太陽の光を浴びながらボンヤリすることが好きですから、いくら「皮膚がんになるよ」などと言われても、そんなことは知ったことではありません。日光浴の楽しみを「リスク」と引き換えに楽しんでいるのです。

日焼け止めを使って紫外線対策バッチリの人は、太陽の光を浴びないことでビタミンDの生成が妨げられており、化粧品によって肌に相当のダメージを受けているのですが、それはその人がそうしたいからそうしていることなのでしょう。

 

ですから、「いまの美白のためなら何かを失ってもいい」という覚悟がある人に対して「やめなよ」などと言うことはできませんし、私は、日焼け止めを使用するということを、私における日光浴のように「楽しんでほしい」と考えているのです。