報道によれば、

理化学研究所(理研)は7月4日、
英科学誌『Nature』が「STAP細胞」に関する研究論文2報の取り下げを受け、同研究を行ってきた小保方晴子 研究ユニットリーダーのコメントを公開した。

同コメントは、今回の結果が自身のデータ管理の甘さなどが招いた結果であるとの反省を述べたものであるほか、併せて7月1日より参加しているSTAP現象・STAP細胞の存在実証に向けた研究に注力することを表明したものとなっている。

コメントの全文は以下のとおり(原文まま)。

「今回起こった論文の不備は、自身のデータ管理のみならず、共同研究者間でのサンプル共有・データ共有の在り方・確認方法を含め、筆頭著者である私の至らなさが招いた結果であると深く反省しております。
理化学研究所の皆様、共著者の皆様はじめ、多くの方に多大なご迷惑をおかけしてしまったことを重ねてお詫び申し上げます。
今後はSTAP現象・STAP細胞の存在を実証するために最大限の努力をして参る所存です。

2014年7月4日小保方晴子」


さらに、理研は7月2日付で英国科学誌『Nature』が、「STAP細胞」に関する研究論文2報を取り下げたことを受け、

2014年1月29日に発表したSTAP細胞に関する研究発表を取り下げた。

また、併せて、同研究に関わった理研の笹井芳樹 副センター長・丹羽仁史プロジェクトリーダー、若山照彦・山梨大学教授/理研客員主管研究員のコメントを掲載した。

笹井氏のコメントは以下のとおり(原文まま)。

「論文撤回に際して

私どもが発表した2つの論文に、多くの誤りが存在することが判明し、撤回いたしましたことは、研究者として慚愧の念にたえません。
また、こうした誤りを事前に発見できず、それらを回避し不正を防止する指導を徹底しきれなかったことを、共著者として痛切に後悔し反省しております。
こうした事態に至り、多くの混乱と失望を生みましたことを、心中より深くお詫び申し上げます。
今回の撤回により実験的な根拠が失われ、その後新たに判明してきた細胞の遺伝子型などの齟齬などを照らしあわせると、STAP現象全体の整合性を疑念なく語ることは現在困難であると言えます。
研究所の若手研究者育成を担うべき副センター長としても、本件に関する重い責任を感じ、その進退については理研の判断に従う所存です。」


2014年7月2日理化学研究所 発生・再生科学総合研究センター笹井 芳樹

丹羽氏のコメントは以下のとおり(原文まま)。

「Nature論文撤回について

論文作成過程における数多くの誤りから、本論文が撤回される事態に至りました事は、共著者として誠に遺憾であり、慎んでお詫び申し上げます。
本件に係る疑問点につきましては、今後もその解明に真摯に対応していく所存です。」


丹羽仁史独立行政法人理化学研究所 発生・再生科学総合研究センター

若井氏のコメントは以下のとおり(原文まま)。

「山梨大学生命環境学部生命工学科 教授理化学研究所発生・再生科学総合研究センター客員主管研究員若山 照彦

Nature誌へ掲載した2つの論文の撤回について

先に、Nature誌に掲載されたSTAP現象に関する2つの論文が、本日正式に撤回されました。
撤回によって、皆様のご期待を裏切る結果となり、大変申し訳なく思っております。
これらの論文は発表直後から図や文章に多数の疑義が指摘され、そのうちのいくつかは論文の根底に関わる重要なものでした。
そこで、論文の撤回は研究者にとって最もつらい選択ですが、3月10日に論文の撤回を共著者に呼びかけました。その後、2点の疑義が不正認定され、さらに新たな疑義が複数指摘されていることからも今回の論文撤回は必要な処置と考えます。」



なお、理研では1月29日に発表したリリーズ文を今回を機に取り下げたとしているが、
2014年7月4日時点では、
「参考のためにしばらく公開を続けます」とし、閲覧ができる状態にしている。


テレビの報道でも、件の失態を招いた張本人・小保方氏が、STAP現象・STAP細胞の存在を実証するために理研に出勤したことが報じられていたが、

FireBlueから言わせれば、実証は不可能だと思う。

小保方氏は釈明会見で「STAP細胞はありますドキドキ 作成に200回成功した」と言っていたが、
小保方氏が発表した論文の通りに200回作成に成功したとすれば、
ざっと計算してみると4年はかかることになるし、
実験用マウスも100匹は必要だ。

小保方氏の理研への採用時期と、ユニットを組んでからの実験開始時期とを照らし合わせてみると計算が合わない。


おまけに、コイツらが大チョンボをしでかしたおかげで、実証に更なる税金が食い尽くされる。

ただでさえ、理研には政府からの実験用予算の使途不明な部分が数多くあり、
不自然な台数のパソコン購入も発覚したばかりだ。


もっと批判されて然るべきだ。