報道によれば、３日、Google が社内の『Windows』利用を停止し始めているそうだ。
検索エンジン大手の Google は、これまでも Microsoft のモデル顧客というわけではなかった。
だが、Google が『Windows』の使用を段階的に止めているとの報道は、同 OS に長年まとわりついているセキュリティ上の懸念を浮き彫りにするものだった。
『Financial Times』紙が５月３１日の記事で報じた内容によると、Google は今年１月に中国工作員の仕業と同社が主張するサイバー攻撃を受けたことから、従業員の使う OS を Windows 以外のものに変え始めたという。
同サイバー攻撃に中国が関与したとの主張は、インターネット インフラ大手の VeriSign も確認している。
問題のサイバー攻撃では、Google のほか２０社以上の米国企業が標的となった。
そしてセキュリティ大手の McAfee は同攻撃について、「Microsoft の Web ブラウザ『Internet Explorer』の脆弱性を悪用したもの。」という分析結果を示した。
Google は以前から『Linux』の強力な支持者だったが、Financial Times によれば、同社の従業員は Windows から Linux や Apple の『Mac OS X』に移行しているという。
しかし McAfee は６月１日、同社公式 Blog の記事で、「該当のサイバー攻撃の成功要因は、特定技術の脆弱性よりも、むしろクラッカーが収集した標的企業に関する情報によるところが大きい。」と指摘した。
Google は、社内利用 OS に関する方針変更について肯定も否定もせず、取材に対して「当社は常に業務の効率改善に努めているが、経営上の具体的な項目についてはコメントしない。」と述べた。
この「GoogleのWindows利用中止」の報道にMSが反論している。
「Googleがセキュリティ上の不安から、MicrosoftのWindowsの社内利用を段階的に縮小している。」と英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）が報じたことについて、Microsoftが「我々は他のどこよりもセキュリティに注力している。」とWindowsブログで反論した。
FTの記事ではGoogleの従業員の話として、「セキュリティ上の不安からGoogle社内ではMacやLinuxへの移行が進んでいる。」と伝えた。
これに対してMicrosoftは、「イェール大学がセキュリティとプライバシー上の不安を理由にGmail（GoogleのWebメールサービス）への移行を中止した。」という過去の報道を引き合いに出して反論している。
特に、「WindowsはほかのOSに比べて脆弱で、コンピュータウイルスに感染しやすい」としたFTの記事に対し、Microsoftは「それを裏付ける事実はない。 Microsoftはセキュリティに極めて多大な重点を置いている。」と強調した。
その実例として、「セキュリティアップデートをできる限り迅速に提供している」ことや、「Windows 7に実装したさまざまなセキュリティ強化策」を列記している。
同社によれば、「Microsoftのセキュリティ重視の姿勢は、Ciscoのような業界大手だけでなくハッカーからも評価されている。ということだ。
個人的意見を言えば、「どんなＯＳを使用しようともセキュリティを怠れば不正侵入やマルウェア感染といった脅威にさらされる。つまりは、開発者と利用者の両方のセキュリティ意識を高め、セキュリティ対策を実行する必要がある。」ということに尽きる。