報道によれば、２０１０年第１四半期の脅威トップ３は、「USBマルウェア」「学位取得スパム」「地震関連Web検索」という結果になったそうだ。
２４日、大手セキュリティ・ベンダーのマカフィーが調査結果を報告した。
これは過去３年間の第１四半期のマルウェア検出件数をグラフ化したものだ↑。
２０１０年の最初の３ヶ月はやや下降傾向に見える。
世界で流行っているマルウェアのトップ５は、
位「Generic! Atr」（リムーバブル ディスクに感染する一般的なマルウェア）、
位「Generic.dx」（一般的なダウンローダ型トロイの木馬）、
位「W32/Conficker.worm!inf」（リムーバブル ディスクに感染するワーム）、
位「Generic PUP」（一般的な不審なプログラム）、
位「GameVance」（匿名で統計情報を収集するオンライン ゲーム ソフトウェア）
となった。
過去の調査とは異なり、これらの脅威は、世界各地で一貫してランクインしていたという。
また、スパムメールの件名が国によって大きく異なり、中国などのアジア諸国が発信源の「学位取得スパム」が急増している傾向があることも判明した。
その一方、シンガポールや香港、日本では、配信確認メッセージのスパムメール率が突出していた。
（これはハイチ地震発生直後の寄付を募る詐欺メールのキャプチャ画像だ。）
有害なWeb検索の動因は、ハイチおよびチリでの地震、トヨタのリコール問題、AppleのiPad発売といった、２０１０年の非常に大きく取り上げられたニュースだった。
（これは最近見かけるHM Revenue & Customsの偽サイトのキャプチャ画像だ。）
また、「新たに登場した悪意のあるURLの大半を、米国拠点のサーバがホストしていることも分かった。」とのことだ。
また、「タイ、ルーマニア、フィリピン、インド、インドネシア、コロンビア、チリ、ブラジルが、マルウェア感染とスパムの多くの部分を占めている。」ことも明らかになった。
「これら各国は、過去５年間でインターネット業界が著しく成長したが、セキュリティに対する意識は遅れている。」と同社は指摘している。