報道によれば、２月１８日 、アメリカのセキュリティ・ベンダーのRSA Securityは、オンラインサービス利用者のセキュリティ意識に関する調査結果を発表した。
日本のオンラインサービス利用者はマルウェアを用いた脅威への意識が、世界平均よりも低いことが分かったという。
この調査は、アメリカRSA Securityが調査会社のInfoSurvに委託して、１８～６５歳までの世界２２カ国のオンラインサービス利用者４，５３９人（うち日本人は２００人）を対象に、２００９年１０月に実施したものだ。
個人情報の提供やアクセスに不安を感じるオンラインサービスは、オンラインバンキングが最も高く、世界平均で８６％、日本で８７％、米国で７９％、英国で８４％に上った。
ＳＮＳは世界平均で８１％、日本で７３％、米国で７９％、英国で８０％、官公庁サイトは世界平均で７４％、日本で５８％、米国で７１％、英国で７８％だった。
オンラインサービスの脅威として、フィッシング詐欺に関連したサイトやメールの認知は、世界平均が７６％だったのに対し、日本は８６％、米国は８２％、英国は８０％だった。
被害経験では世界平均が２９％、米国が３１％、英国が２６％となったものの、日本は６％だった。
コンピュータを不正操作したり、情報を盗み出したりするといった行為を働くトロイの木馬の認知は、世界平均が８０％であるのに対し、日本が５５％、米国が７３％、英国が７５％となった。
また、トロイの木馬による被害に脅威を感じる割合は、世界平均で５４％、日本が３８％、米国が４９％、英国が５１％となった。
日本の利用者の意識についてRSAセキュリティは、「フィッシング詐欺では正規サービスに似せた不正サイトやメールの体裁が稚拙な場合が多く、容易に判別できるものの、トロイの木馬は感染に気が付きにくいことから、認知や脅威の意識が他国に比べて低いようだ。」と分析している。
まあ、この調査は当たっていると言っても過言ではない。
なぜなら、筆者（ＦｉｒeBlue）が講義を行った（←ＦｉｒｅＢｌｕｅの職業はＰＣインストラクターなので）企業の９割以上が、その社内で使用している
に何のセキュリティ対策も行っていないからだ。
顧客情報を扱う企業ですら、セキュリティを蔑ろにしているのだ
そういう企業に限って、サーバー管理者、システム管理者を自称する知識の欠片もない愚か者がトンチンカンな理論を振りかざし、これまた愚かな経営者がそのトンチンカンな理論を鵜呑みにするという“オバカ知識連携”が成り立ってしまっている
セキュリティを蔑ろにする企業には、未来は無いと知れ