LINE・カカオトーク掲示板
LINE（ライン）とは、NAVER (NHN Japan)が提供している、携帯電話（スマートフォン・フィーチャーフォン）・パソコン向けのインターネット電話やテキストチャットなどのリアルタイムコミュニケーションを行うためのインスタントメッセンジャーである。App Storeでのカテゴリは「ソーシャルネットワーキング」となっており、テキストチャットのことはトークまたはメールと称している。
ネットの匿名性が爆弾の製造法や集団自殺といった犯罪（爆破・襲撃などの犯罪予告といった、威力業務妨害行為もこれに含まれると思われる）を誘発しているとして、2005年6月、総務省はネットを実名で利用するように喚起する方針を取ろうとしている。主に、ネット犯罪の被害者・加害者になりやすい小学生・中学生が対象となっている。多発している銀行やクレジットカード会社の個人情報漏洩事件から個人情報保護意識が高まっていることもあり、特に団体や組織のバックアップのないユーザーにとって、ネット上で見ず知らずの何者かに自己を特定されてしまう懸念はとても強いものになっている。
それを示すように、個人情報である住所、電話番号、氏名などが書き込まれた場合、その情報が削除される掲示板は多い（ただし、単に氏名のみの公開では、それが悪戯であっても「どこの誰かが特定できない」と言う理由で削除されない場合もある）。実際に、個人情報が掲示板上に書き込まれることによって、不特定多数からその人に対してのイタズラが立て続けに起こることがある。
また、書き込み内容から個人の政治的思想や性的指向も知りうるため、当人とは何の縁もない者でもそれに尾ヒレを付けて歪曲し、大げさに誹謗中傷や名誉毀損・侮辱的発言を行うことが可能である。さらに一度流れ出た情報を止めることは不可能なので、未然にそういった被害から個人の身を守るためには一定の匿名性を確保されなければならないという声もある。
匿名掲示板（とくめいけいじばん）とは、ほとんどの投稿者が本名を名乗らず、意見や感想を投稿する電子掲示板のこと。仮名やペンネームに相当するハンドルネームを名乗って意見を交換する。このため、個人情報を秘匿して書き込むことができる。実名を名乗って書き込む電子掲示板に対する用語。世界の電子掲示板を見ると、国ごとに匿名が主流か否かが異なる。
匿名性が確保されているため、現実世界では言いづらい発言をすることも可能である。例えば企業犯罪や組織犯罪などの内部告発を行う、劣悪な労働環境を公にしやすい、世間体に縛られずに自由な議論を出来るといった有益な利用が可能な面も存在する。従って、現実世界で発言した場合、過激団体から狙われるような政治的発言も行える自由がある。
パソコン通信時代の電子掲示板と言えば「草の根BBS」や「フォーラム」と呼ばれるものが主体であった。当時は、パソコン通信の利用者も少なく現実世界の延長線上として実名で何かを投稿するものが多く、それが慣例化していた。これは、ほとんどの場合管理者が投稿者の個人情報を掌握していたことや、限られた閉鎖的な空間で、不特定多数の人間に自分の意見が観察されるという懸念もない安心感があったからと推測される。
1990年代半ばからグローバルな開かれた通信網のインターネットの発達により、パソコン通信は廃れ、同時にパソコン通信による実名で投稿するようなBBSや形式も廃れた。一般向けサービスが拡充されたことによって、インターネット利用者も莫大に増え、不特定多数の見ず知らずの人間と交流することも多くなった。そのため、インターネット上で限られたメンバーのみとの交流を図りたい場合、実名で書き込むことは難しいと考えられはじめ、また、インターネットの特質上容易に書き込みやすい反面揉め事も起きやすく、実名で事件が起きると大きな精神的被害を受け、時には現実的な被害を生む不安が生まれた。
そういった掲示板でのコミュニケーションの円滑化を目的としたネットユーザーや、ネット上でちょっとした遊び心を出しやすい環境になった結果、現在のハンドルネームの常用の慣習が生まれ、現在の匿名掲示板という現実世界とは一線を画したインターネットの文化が根付いた。
ハンドルネームやIDさえも用いない匿名掲示板の場合、発言者がその掲示板内においても同一性を保てないため、個人攻撃やメンバーの固定化を生む対人コミュニティそのものが形成されず、議題そのものからぶれることなく議論が続けられる。
しかし、投稿者が本当に実名で書かれているかどうかを確かめることは難しく、実名利用が定着していく過程で、誰か有名人や嫌いな知り合いの名前を騙って陥れるような発言をすることもできる。また、虚構の名前であっても、赤の他人からそれが実名であるかを確かめる方法はなく、実質、実名であろうとなかろうと匿名のハンドルネームと同じではないかという批判もある。
韓国のように、国民番号を用いてネットユーザー1人1人に個人を特定できるIDを与え、それを入力しないとどこにもアクセスできない・掲示板に書き込めないなどの措置をとっている国もある。そういうシステムを作るには民間や個人の力だけでは難しく、公的な管理監視が必要であるため、政府による精神的自由権への侵害となり得る。また世界全体で実施しない限り意味はなく、現実的な政策であるかは疑問視されている。