学歴や出身大学は、その人の仕事の能力や適性を必ずしも正確に反映するわけではないことを知りつつも、それがまかり通ってしまう世の中を「学歴社会」と言います。
とは言え、これを放置することは社会における公平性や効率性を阻害し、社会の活力を奪ってしまうリスクもある。
情報技術の発展により、先進的な知識や技術、あるいは、有名大学での講義やグローバルビジネスに必要な資格などもOnline学習を通じてアプローチできるようになった時代において、はたして、「大学卒業」という肩書きにはほとんど意味がないと考えていました。
そんな中で、The Economist誌が、"Time to end the academic arms race"と題する、学歴競争と大学への政府補助を批判する記事を掲載しています。
Spending on universities is usually justified by the “graduate premium”—the increase in earnings that graduates enjoy over non-graduates. These individual gains, the thinking goes, add up to an economic boost for society as a whole. But the graduate premium is a flawed unit of reckoning. Part of the usefulness of a degree is that it gives a graduate jobseeker an advantage at the expense of non-graduates. It is also a signal to employers of general qualities, such as intelligence and diligence, that someone already has in order to get into a university. Some professions require qualifications. But a degree is not always the best measure of the skills and knowledge needed for a job. With degrees so common, recruiters are using them as a crude way to screen applicants. Non-graduates are thus increasingly locked out of decent work.
大卒の学歴保持者が非大卒者よりも多くの所得を得る「大卒プレミアム」は、それによって社会全体の経済底上げにつながるという考えが背景にあるようだが、その考え方には欠陥があると指摘しています。
すなわち、大卒の学位は、就職にとって有利であることや、知性や勤勉さなどの一般的な資質を証明することはできるけれども、それ以上の有用性もなく、最良の尺度にもなり得ない。
にもかかわらず、大卒という肩書きが、非大卒者をまともな仕事から締め出している現実を示しています。
その結果、起こっていることは何かと言えば・・・
Young people, both rich and poor, are ill-served by the arms race in academic qualifications, in which each must study longer because that is what all the rest are doing. It is time to disarm.
金持ちも貧乏も関係なく、若者は学歴競争の被害者となっていて、他の皆がやっているという理由だけで長時間の勉強を強いられているので、もう競争は止めるべき時に至っているということ。
私自身は大学も卒業したし、社会人大学院で経済学修士を取得したし、海外でも通用する資格をいくつか保持していますが、何か競争意識に基づいてというよりは、自分の興味・関心であったり、仕事上の必要性であったりという部分でのモチベーション。
それなくしての「勉強のための勉強」は辛いだけで、大学全入時代を迎えた現代において、大卒プレミアムが今後も生じる余地があるかと言えば疑問。
むしろ「一芸身を助ける」ではないですけど、自分の適性を理解して、誰にも負けないくらいの差別化を図れるスキルを身に付ける方が、より合理的な戦略ではないかとも思ったりします。