日本再生医療学会(理事長、岡野光夫(てるお)・東京女子医大教授)は2日、全会員3475人(2月21日現在)に向け、薬事法による承認や保険適用を受けていない幹細胞治療に関与しないよう求める勧告文を発表した。



 岡野理事長は会見で「いきすぎた(関与があった)場合は除名処分なども検討したい」と述べ、会員の注意を促した。




 幹細胞は、分裂して同じ種類の細胞を生み出したり、血液や筋肉、神経、皮膚のように特定の役割を持つ細胞に変化したりできる細胞。幹細胞を患部や血液中に注入する幹細胞治療は、ほとんどが研究段階にある。





しかし、一部の医療機関では、国の指針に沿った臨床研究や治験などの正規の手続きを踏まない「治療」が、医師の裁量で施されている。




 この問題に関連し、英科学誌ネイチャーが昨年11月、日本にある韓国企業の提携医療機関で、幹細胞治療を受けた韓国人患者1人が死亡した事例を報じた。



会見では、同学会生命倫理委員会委員長の岡野栄之・慶応大教授が、同誌の記事をきっかけに学会内で議論した経緯を紹介。「自主診療の名の下で、安全性や有効性が疑問視されるような治療が行われている。勧告を抑止力としたい」と述べた。