中国共産党による法輪功迫害は今年で24年目に突入しました。発端は1999年7月20日、当時の中国共産党総書記だった江沢民が、善良な修煉者に対して邪悪な迫害を始めたことでした。
ほとんどの報道機関が口をつぐむなか、私たちエポックタイムズはいつもこの話題を取り上げてきました。熱心な読者の皆さまはすでにお気づきのことでしょう。理由は他でもなく、私たちがその重要性を認識しているからです。
1999年時点で、7千万から1億もの人々が法輪功を学んでいたと推定されています。つまり、それだけ多くの人々が、死に至るほどの拷問や「臓器狩り」など、最も残忍な迫害にさらされているということです。「臓器狩り」の犠牲者にいたっては、生きたまま臓器を強制的に収奪されます。
法輪功に対する迫害は、単なる規模の問題ではありません。歴史上の他の宗教が受けた迫害と同様、これは善と悪の戦いであり、善悪を前に人々は自らの態度を表明しなければならないのです。
両者の違いは火を見るよりも明らかです。一方は、「真・善・忍」の教えに従って生活し、他人を思いやり、道徳的な高みを目指す人々です。彼らは二十年以上にわたって逆境に直面してきましたが、今なお平和を尊び、勇気を持ち続けています。
他方は、絶対的な権力で国内を支配し、力の維持・拡大のためには手段を選ばない共産主義政権です。
こうしたなか、中国及び世界各地の法輪功学習者は、平和的な方法で迫害の真相を明らかにし、中国共産党の本質を暴いてきました。かたや中国共産党政権は全体主義的な監視体制を駆使して、法輪功学習者を抑圧しています。
法輪功学習者は、人々により良い人間になるよう勧めています。中国共産党の邪悪な本質について周知させるため、彼らは「脱党運動」を展開しました。その結果、すでに4億1500万人以上の中国人が共産党やその関連組織との関係を断ちました。
さらに法輪功学習者は神韻芸術団の公演を通じて伝統文化の復興に努めています。神韻は毎年世界巡回公演を行い、100万人以上の観客に希望と喜びを届けています。
いっぽう、中国共産党は「大躍進」や「反右派闘争」、「文化大革命」などの政治運動を矢継ぎ早に展開、伝統文化を破壊し、権力強化を図ってきました。
共産党政権は法輪功迫害を中国全土に拡散し、エリート層からオフィスワーカー、小学生に至るまで、あらゆる人々に法輪功を敵視するよう誓わせました。さらに中国共産党は、法輪功迫害で培った迫害の手段を他の団体への弾圧に転用しています。「金盾」のようなデジタル監視・検閲技術は、全国民が対象となっています。
法輪功迫害のために国家権力を総動員することで、中国共産党は国内の道徳を崩壊させ、多くの人々を迫害に加担させました。その上、中国共産党は善良な人々に対して闘争を仕掛けることで、退廃的で不道徳な行為を助長させました。
今や中国共産党の脅威は国外にも及んでいます。技術官僚が主導する、モラルに欠けた全体主義的な統治モデルを、中国共産党政権は積極的に輸出しようとしています。世界各国を取り込むため、政治的・経済的影響力を駆使して、揺さぶりをかけています。
20数年来、法輪功問題は絶えず米中関係における重要な暗流として存在してきました。これまで中国共産党は法輪功の話題をタブー視し、公の場で議論することをよしとしませんでした。しかし近年、米国は法輪功迫害に対して直接的な態度を取るようになりました。
これまで中国共産党は、各国政府や報道機関、企業が法輪功への迫害から目を背けるよう、様々な利益誘導や阻害策を用いてそれらを丸め込んできました。
国際社会がこのような残虐行為を直視しなかったために、中国共産党の毒は深く浸透していったのです。
中国共産党は、人間の良心を抹殺し「全人類を解放する」という目標を執拗に追い求めてきました。今日の世界を蝕む病と混乱の多くは、中国共産党の策略の産物です。これらの問題に対処するには、世界中の人々が中国共産党の企みを認識しなければなりません。
最近の例としては、人を死に至らしめる麻薬「フェンタニル」の米国への流入に加担したことや、新型コロナウイルス感染症の流行を隠蔽することでパンデミックを引き起こしたことなどが挙げられます。ほかにも、世界各地で活動する独裁政権や危険なテロ集団の背後には、中国共産党の影が見え隠れします。
近年、世界各国は徐々に中国共産党の脅威に気づき始めました。いっぽう、法輪功学習者は二十数年間、その脅威を暴くために最前線で活動を続けてきました。世界各国が法輪功学習者と同じように、中国共産党について明確な認識を持ち、積極的に反対の声を上げることができれば、世界の様相は大きく変化するでしょう。
優しさと善良さの側に立つのか、それとも中国共産党の側に立つのか。今日を生きる我々は、この選択に直面しているのです。
エポックタイムズは、この話題を現代における最も重要なテーマの一つとして、これからも最前線で報道を続けていきます。
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