「コロナパンデミック」以来、誰の目にも入って当然の重大情報が、一部の人を除いては共有されて来なかったのが問題でした。
このことが、コロナ状況やワクチン問題に関して、要らぬ対立を招く一因になったと思います。
ですから、ここらあたりで、今一度「パンデミック」のさ中に書かれた古い新聞記事を振り返ってみるのも意味なしとしないでしょう。
第６波の「コロナ死者」、３割の死因がコロナ以外…高齢者の持病悪化や老衰目立つ : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)
2022年3月15日、「読売新聞オンライン」の記事です。かなり良心的な記事だといえましょう。
該記事からのコピペです。↓
新型コロナウイルス感染拡大の第６波で、「コロナ死者」として公表された人のうち、直接の死因がコロナではなかったとみられる人が３割前後に上ることが、一部自治体の分析でわかった。感染者が死亡した場合、自治体は死因に関係なく「コロナ死者」として計上している。第６波は高齢の感染者がコロナ特有の肺炎などで亡くなるのではなく、持病の悪化や老衰で命を落とすケースが目立っている。
厚生労働省は、死者の数え方として、「直接の死因にはこだわらず、感染者が亡くなれば『コロナ死者』として計上してほしい」と自治体に求めている。
これに対する反論もあるにはあります。「直接の死因にはこだわらず」というのは、あくまでも暫定的な措置なのであって、コロナが主因でない集計値は後の正確な統計（厚労省人口動態統計）には反映されないというものですが、実際にそれらを比較してみますと、最初の計上された人数と確定人数とに大きな違いはないのです。↓
「厚労省が新型コロナの死亡者数を水増しする通達を出している」は正しくない情報 医師が解説（大津秀一） - エキスパート - Yahoo!ニュース
病院の立場で言えば、コロナ患者を扱えば補助金が出る仕組みでしたから、死因が疑わしければ「コロナ死」に計上する圧力が働くのは当然であったでしょう。
始めの「読売新聞オンライン」に載せられたグラフ↓
上の神奈川県の統計では死亡主原因がコロナであるパーセンテージは53％となっています。おそらく、この割合は全国平均と大差はないと思われます。
当時（2022年3月時点）の日本のコロナ感染症による死者は26000人ほどですから、「コロナ死」と計上された人数の内、純粋なコロナ死は14000人程度だったということになります。
ここに、コロナかどうかを判定する例のPCR検査の信頼度は70％ぐらいだといいますし、さらに日本でのCT値（増幅回数）が40サイクルと世界でも最も高い値を採用していた（CT値が高ければ高いほど陽性者は増える）ことを考え合わせますと、真のコロナ死者数は2020年からの2年余りで、多く見積もっても1万人程度だったでしょう。
これでは、「パンデミック」以前の、毎年のインフルエンザによる死者数（あくまでも公表された数）と大した違いはなかったことになります。
何のことはありません。コロナも実際あったのでしょうけれど、インフルやただの風邪を含めて「コロナだ、コロナだ、怖い怖い！」と、政府・マスコミ・医療機関が煽りまくり、それを信じた一般人が恐怖に駆られて、三密とやらを避け、がっつりマスクで顔を固め、それに同調しない変人たち（本当はまともな人たち）に不審のまなざしを向けていただけだったのです。
しかし、これが始まりに過ぎなかったことは、みなさまご存知の通りです。