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８日の東京株式市場は、金融危機の拡大で米国の株式市場が大幅に下落したことを受けて続落、日経平均株価は２日続けて１万円の大台を割り込み、年初来安値を更新した。
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午前の終値は前日終値比４６０円７８銭安の９６９５円１２銭と、取引時間中としては約４年１１カ月ぶりの安値水準だった。東証１部全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も４２・２１ポイント低い９３５・４０で午前の取引を終えた。
金融危機に対応するため、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が７日、企業の資金調達手段であるコマーシャルペーパー（ＣＰ）を購入する制度の創設を発表したものの、市場の反応は薄く、前日に１万ドルの大台を割れた米株式市場は続落した。円相場が１ドル＝１０１円台と円高が進行していることも企業業績の一段の悪化懸念につながり、自動車や電機、鉄鋼など幅広い銘柄が売られた。
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