EC-Rider B2B に、「はかり売り」機能がつきました。

法人間取引において建材や鋼材、チェーンのような商品は、商品を指定の長さや幅にカットして販売するケースが少なくありません。たとえば、線形(d)5ミリ、内長(P)25ミリ、内幅(W)10ミリのチェーンを、「一本120cmの長さで50本仕入れたい」というような場合です。

あるいは、肥料やセメントのような商材を「一袋につき12Kgで詰めて100袋ほしい」といったご要望を受けることもあるでしょう。


このように「指定の長さで切り売り/はかり売り」をする機能を実現できるECサイト構築ツールは、実は多くありません。
このため、1m, 5m, 1Kg, 10Kg のように所定の単位で商品を登録し、規定以外のサイズで購入したい場合はその旨を備考欄に記載してもらう、という形で、運用でカバーするケースがしばしば見られます。

このような方法ですとECサイト上では正確な価格を提示することができませんので、注文を受け付けた後で営業担当者が個別に顧客にコンタクトし、改めて見積を出し直すことになります。
また、受注管理・売上管理上でも価格の訂正が発生しますので、効率が良いとはいえません。


EC-Rider B2Bのはかり売り機能は、こうした要望をスマートに実現します。


<はかり売り機能画面サンプル>



EC-Rider B2B のはかり売り機能を導入すると、上記の画面サンプルのように、商品の販売単位をお客様(購入者)側で指定していただけるようになります。
販売単位は長さ、幅、重さなど自由に設定可能です。
画面を一部カスタマイズすることで、テキスト入力ではなくドロップダウンリストやラジオボタン等で実装することもできますので、貴社のお取り扱い商材にあわせて柔軟にご活用頂けます。


詳しくはEC-Rider B2B のWebサイトにて御覧ください。


製品に関するお問い合わせも、どうぞお気軽にお寄せ下さいませ^^



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製造業とEC、というキーワードは一見結びつきにくいイメージがあるかもしれませんが、製造業を営む企業がECサイトを立ち上げるケースは、年々増加してきています。

このエントリでは、製造業のECサイト構築について考えてみたいと思います。

製造業のタイプ


製造業と一口にいってもいくつかのタイプに分かれます。
分類の切り口も様々ですが、「何を製造しているのか」という観点でみると、大きく下記の2つに分類することができるでしょう。

A. 消費財
個人消費を目的とした製品を製造している企業。
食品、家電製品、文具、雑貨等、製品の種類は多岐に渡りますが、一般消費者が直接使用するものを製造しているという点で共通しています。

B. 生産財
製品の原料・原材料や部品、製造を行うための設備(機械・備品)など、製品の生産に用いるものを製造している企業。

※この他、基本的には生産財でありながら、場合によっては個人にも販売する「中間財」と呼ばれる製品が存在しますが、今回は割愛します。




タイプ別・B2B向けECサイトの形


このように同じ製造業にもいくつかのタイプがあり、タイプによって構築するECサイトの形も変わってきます。


消費財メーカーの場合


Aの消費財メーカーであれば、完成した製品を小売店や販売代理店に卸す「卸サイト」(B2B)を構築することが多いでしょう。このタイプのB2Bサイトは、取引先こそ企業ではあるものの、サイトの構造自体は一般消費者向けのB2Cサイトに類似したものとなります。

消費財を製造するメーカーの場合、市場にそのまま流通させられる商品を扱っているということで、前述のような卸サイトと並行して、製品を直接消費者に販売する「メーカー直売サイト」を運営するケースも見られます。

消費財メーカーが自社商品の直販サイトを運営する上での問題となるのは、商品を販売してくれる代理店との折り合いです。自社で製造した商品を自社で販売するのですから、その気になれば販売価格はかなり低く設定することができます。しかし、そんなことをすれば消費者はメーカー直営店に集中し、ひいては代理店からそっぽを向かれてしまいます。
このため、代理店による販売が依然力を持つような業界においては、B2C向けECサイトオープンに慎重になるメーカーが多いといえます。

この問題の一つの解決法として、メーカー → 代理店 → 一般消費者という流れで商品を販売する、B2B2Cと呼ばれるタイプのサイトを構築するという場合があります。
これも様々なパターンがありますが、典型的なのは、サイト自体はメーカーが運営し、顧客から入った注文を管轄地域の代理店に回すといった流れで運営されるものでしょう。

数年前からちらほら現れ始めたドロップシッピング式のECサイトも、広義にはこうしたB2B2Cサイトの一種だと言えます。


生産財を製造する企業の場合


これに対して、Bの「生産財」を製造する企業のB2Bサイトは、やや趣が異なります。
消費財メーカーのB2Bサイトである卸サイトは「通販サイト」「ネットショップ」に近いイメージがありますが、工業部品や産業機械のような商材を扱う企業のサイトはショップというより、従来から企業間で用いられてきた「受発注システム」の進化系というイメージで捉えた方が良い場合が多いかもしれません。

このタイプでは、製品の販売単位が独特である、長年の商習慣に基づく特殊な要件が存在する、販売に際して複雑な手続きが必要なためオンラインのみでは取引が完結しない、といった難しさがあり、一般的なECサイト構築ツールでは必要な機能を満たせない場合が少なくありません。

既存のツールに無理やり機能を当てはめようとすると、業務の流れにマッチせず、却って業務効率を低下させてしまうようなことにもなりかねません。
このため、フルスクラッチで専用のシステムを開発したり、パッケージ・ソフトウェアにカスタマイズを入れる、といった方法で対応するケースが多く見られます。


製造業向けECサイト構築ツール選びのポイント


このように、同じ製造業のECサイトといっても、具体的にどのような商品を取り扱っているのかによって、構築すべきサイトの性質は大きく変わってきます。そして、構築するサイトの性質が変われば、構築に用いるツール(ソフトウェア)も変わります。

昨今、「B2Bに特化したECサイト構築ソフトウェア」が次々にリリースされていますが、B2B向けであればどれでも同じ、というようなことはありません。
自社で扱っているのがどのような製品なのか、それを誰に対して、どのようなフローで販売するのかということをきちんと見据えた上で必要な機能を洗い出し、それを満たすことのできるツール/サービスを選定することが重要だと言えるでしょう。



EC-Rider B2B は、月額5万~手軽に導入できるASPでありながら、要件に応じた柔軟なカスタマイズが可能です。一般的なB2Bサイトの構築に必要な機能はひと通り備わっていますので、最低限のカスタマイズのみで貴社のご要件にあったECサイトの構築が可能です。

製造業向けシステムのコンサルティング/開発経験が豊富なメンバーが、貴社のご要望をヒアリングした上で最適なECサイトをご提案させて頂きますので、どうぞお気軽にご相談下さい。




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ECサイトで個別受注生産品を販売


工業機械や医療器械、カスタム仕様のパソコンなどの製品では、複数のパーツやオプション品を組み合わせて構成される場合がほとんどです。
パーツの組み合わせによって製品の型番や価格が変動する、製品によってつけられるオプションが異なる、などの複雑な制約がある製品をECサイト上で販売したい場合には、EC-Rider B2B とセールス・コンフィグレータツールとを連携させたソリューションをお勧めします。

EC-Rider B2B とセールス・コンフィグレータを組み合わせることにより、個別受注生産品をオンライン販売するECサイトを構築することが可能です。




見積り受付けサイトとして構築


高額な機械製品やオンラインで直接販売できるタイプの製品ではない場合、見積り受付専用のサイトとして構築することも可能です。
EC-Rider B2B を見積り受付サイトとして構成し、そこにセールス・コンフィグレータを連携させることにより、お客様側で作成された構成に基づいて、Web経由でタイムリーに見積もりを提示することができます。

見積情報を迅速に提示して競合他社に差をつけられるメリットに加えて、お客様側で製品の構成をある程度ご決定頂けますので、貴社営業担当者様の作業負担を大幅に減らすことが可能です。




グローバル展開にも対応



EC-Rider B2Bは多言語に対応していますので、英語や中国語、スペイン語など、複数言語に対応したECサイトを作成可能です。
多言語対応のセールス・コンフィグレータとEC-Rider B2B を組み合わせれば、海外をターゲットとした受注生産品の販売サイト/見積り受付サイトを構築していただけます。

工業機械、医療器械などの受注生産品販売のグローバル展開をお考えの企業様は、ぜひお気軽にご相談くださいませ。




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o2o市場/2017年に50兆円規模に成長


昨今、流通・小売業界ではo2o(オンライン・ツー・オフライン)への取り組みが活発化しています。
スマホ、タブレットなどのスマート端末の普及に伴いo2o市場は右肩上がりの成長を続けていて、2017年には50兆円規模にまで成長すると予測されています(株式会社野村総合研究所調べ)。


o2oとは、ネット上(オンライン)からネット外部(オフライン)との購買活動の連携、といった意味合いで用いられる言葉です。
たとえば、Webサイトで実店舗向けのクーポンを配布して来店を促したり、逆に実店舗に来店した顧客をWebサイトに誘導したり、といった形での連携が考えられるでしょう。


o2oにおける消費者の行動プロセス - ARASL


さて、前出の株式会社野村総合研究所では、o2oにおける消費者の行動プロセスをARASL(アラスル)というモデルで説明しています。

A:Attention(認知)
R:Reach(送客)
A:Action(購買・利用)
S:Share(共有)
L:Loyal(再利用)


たとえば、まずは顧客がWEBサイトやスマホアプリなどで実店舗の広告を見て(Attention/認知)、これをきっかけとして実店舗へ来店し(Reach:送客)、商品やサービスを購入します(Action/購買・利用)。
その後、商品やサービスに満足した顧客は、その情報をソーシャルメディア上でシェアし(Share/共有)、会員向けポイントサービスをモチベーションとして継続的にその店を利用する(Loyal:再利用)・・・ARASLモデルに基づく一つのシナリオとして、こんな流れが考えられるでしょう。


b2bにおけるo2oの行動プロセス


取扱商材や業種・業態にもよりますが、B2B向けECの世界においても、ARASLモデルは十分成立しそうです。
特に、一般消費者向けの商材を小売店に卸す卸売業では、ほぼB2Cと同様のシナリオを適用することができるでしょう。また、B2B向けのECサイトの先にB2Cサイトを連結する、いわゆるBtoBtoCのソリューションを展開する場合は、このARASLモデルが二重構造で動くことになると思われますが、そのあたりを深堀りして考えていくことで、面白いモデルを構築できそうですね。


産業機械や医療機器といった特殊な用途に用いられる製品、製品の性質上、一度や二度のコンタクトでは販売が完結しないも製品何度か営業訪問を繰り返して販売されるなど)については、ARASLモデルをそのまま適用するのは難しいかもしれません。

Attention(認知)で製品の存在を認知させ、Reach(送客)でショールームなどに送客し、Inquiry(引き合い)で引き合いを受け、Visit(訪問)で営業訪問したのちにAction(購買)が発生する。こうした商材についてはSNS上でのShare(共有)、というのは少々考えにくいので、かわりにSupport(サポート)、そしてLoyal(継続利用)・・・というところでしょうか?
このケースに関しては、A(認知)とR(送客)は、展示会(オフライン)で認知させてWebサイト(オンライン)へ送客、という逆の流れの方が自然かもしれませんね。

A:Attention(認知)
R:Reach(送客)
I:Inquiry(引き合い)
V:Visit(営業訪問)
A:Action(購買・利用)
S:Support(共有)
L:Loyal(継続利用)


いずれにしても、今後はオンラインとオフラインの垣根が徐々になくなっていき、その過程で様々なソリューションが生まれてくるのだろうと想像します。

日本企業の海外進出が活発化する中、Webの世界においても海外への進出が盛んに行われるようになってきています。
これに伴い、海外に向けたWebマーケティングにも注目が集まってきています。

今回はECサイトの海外戦略、という視点で話をしてみたいと思います。


グローバル戦略とマルチドメスティック戦略



海外向けのマーケティング戦略は、大きく二つに分類されます。
一つはグローバル戦略、もうひとつはマルチドメスティック戦略です。

グローバル戦略というのは、全世界を一つの市場と捉えて展開していくマーケティング戦略です。世界、という広い市場の中に共通するセグメントを抽出し、各々に対してマーケティングを展開していきます。
これに対してマルチドメスティック戦略では、一つひとつの国をそれぞれ個別の市場として捉えます。国ごとに異なる戦略を立案し、個別にマーケティングを行います。

グローバル戦略、マルチドメスティック戦略ともにメリットとデメリットがあり、どちらがより優れているか、というような視点で比較するものではありません。取り扱う商材の性質や自社の持つリソース、市場の状況などを見極めた上で、適切な戦略を採用します。

ECサイトのグローバル戦略/マルチドメスティック戦略



さて、これらをECサイト構築にあてはめて考えるとどうなるのかについて、ちょっと考えてみたいと思います。

グローバル戦略に基づいてECサイトを構築する場合、どの国のユーザーに対しても基本的には同じデザイン・レイアウト・コンテンツで構成されたECサイトを提供することになるでしょう。もちろん言葉の問題はありますので、閲覧者の環境にあわせて商品説明や画像内の文言などを翻訳する必要は出てきますが、原則としては全世界のユーザに対して同じECサイトを提供する、というのが基本方針となります。

これに対してマルチドメスティック戦略を取る場合は、対象国のユーザーが好みそうな配色、レイアウト、コンテンツ構成などを研究し、国ごとに最適化されたWebサイトを提供していくことになるでしょう。つまり、結果として対象国ごとに異なるECサイトが提供されることになります。

ECサイト構築の難易度としては、グローバル方式よりもマルチドメスティック戦略の方が、やや高くなる傾向があるといえるでしょう。
グローバル戦略を採る場合、最低限、商品説明などのテキストが国ごとに翻訳されている必要がありますが、これは自動翻訳エンジンなどを組み込むことで解決できます。つまり、基本となる言語で一つECサイトを構築すれば、あとは半自動で全世界に向けたECサイトが出来上がるわけです(実際には自動翻訳エンジンの性能の良し悪しが売上に大きく影響する、という問題もあり、言うほど単純な問題ではありませんが・・・)。

対してマルチドメスティック戦略を取る場合は、対象国に合わせて配色やレイアウト、コンテンツの内容などを最適化して表示します。つまり、対象国ごとに異なるページを作成する必要があるため、その分ページデザインやコンテンツ作成の手間暇もかかりますし、大前提としてECサイト構築ツールが「国ごとに異なるページを表示する」という機能を備えていなくてはなりません。


EC-Rider B2B でマルチドメスティックなECサイトを構築する



EC-Rider B2B には、ユーザの言語環境にあわせて所定のページを表示する機能が搭載されています。
もう少し具体的に説明すると、ある一つのページ(URL)に対して、言語別に複数のページテンプレートを作成できるようになっているのです。
たとえば、ECサイトを日本語、英語、フランス語の三ヶ国語に対応させたい場合、トップページや商品一覧ページ、商品詳細ページといった各ページに対して、三つの言語それぞれに対してテンプレートを作成・登録しておけるのです。
テンプレートの内容は自由にカスタマイズできるため、配色やレイアウト、表示するバナーなどを自由に設定していただけます。

また、商品情報も言語ごとにそれぞれ登録することができるので、自動翻訳にありがちな不自然さを回避し、対象国のユーザにアピールする商品名・商品説明を表示することが可能です。

対象国ごとに異なるWebマーケティング戦略を展開したいとお考えの企業様は、ぜひEC-Rider B2B の採用をご検討下さい。


B2B向けECサイト構築に関するご相談は、下記サイトよりお気軽にお問い合わせください。


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昨今、一見しっかりしたネットショップを装った詐欺サイトが増えてきていますが、今回は法人を対象とした詐欺サイトが見つかったというニュースです。

■詐欺サイトも法人を標的に、中国野菜の販売を仲介するB2B詐欺サイト見つかる
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20140812_662015.html(INTERNET Watch)


BtoBサイトは一回の取引額も大きいですし、中小規模の小売業者は常に良い仕入先を探していますから、こうした詐欺サイトの運営者からすると、言葉は悪いけれど、いわゆる「おいしい市場」なのでしょう。
BtoB/BtoCの別に関わらず、サイトの信頼性向上はサイト運営者にとって重要な課題の一つですが、前述のような「B2B詐欺サイト」が乱立するようになってくると、その重要性はますます高まりそうですね。


サイトの信頼性向上施策の一つとして、一般的なものに「SSLサーバ証明書の導入」があります。
SSLサーバ証明書というと、通信がSSLで暗号化されていることを証明する機能がまず思い浮かぶかもしれませんが、もうひとつ重要な機能として、認証局によるサイト運営企業の実在性証明があります。
SSLサーバ証明書の発行にあたっては、認証機関が申請企業の登記簿謄本などを確認し、その組織が確かに実在することを確認することになっています。これにより、訪問者に対して「このサイトの運営者は実在する企業です」という証明がなされるわけです。
SSLサーバ証明書をインストールすると、そのことを示すサイトシールと呼ばれるバナー画像のようなものをサイトに掲載するのですが、これをクリックしてサイト運営会社の情報を確認できる仕組みになっています。

ですから、理屈の上では、SSLサーバ証明書を導入してサイトシールを貼っておくことで、
「うちはちゃんと実在する企業ですよ」
ということを証明することが可能ということになりますが、そうは言っても、その気になればサイトシール自体をそれっぽく偽装することも不可能ではないわけです。
そう考えると、結局のところ利用者サイドのリテラシーを高めていかない限りはこうした詐欺サイトの横行を止めるのは難しいのかもしれません。


BtoB向けECサイト構築ツールを提供する立場にある者として、訪問者の方がより安心してサイトを利用できるようにサイトの信頼性を高める方法を、今後も模索していきたいと思っています。


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実店舗で商品を見てからAmazonなどの大手モールで購入する、という行動をショールーミングというそうですが、最近は実店舗のみならず、
「よそのネットショップで商品説明を読み、Amazonで最安値のものを買う」
といった行動も見られるようになってきている気がします(というか、私自身もそれをやっていたりします)。

一生懸命にページを作っていらっしゃるショップ運営者の方には申し訳ないと思うけれど、薬とかマウスとか文房具とかのように「どこで買ってもモノは同じ」な型番商品を買うならば、1円でも安く買えた方が有難い。
Amazonプライム対象商品なら送料もタダになりますし、ほとんどの場合は翌日には商品が届きます。
購入に際して、お店側との面倒なやりとりをする必要もないし、物を買う際のインタフェースが統一されているので、安心感もあるのだと思います。


こういう流れが出てきている中で、じゃあ、小規模ショップはどうやって生き残っていけばいいのだろう、ということを、ここ数日考えています。
私はB2Bの方が専門なので、コンシューマー向けショップの戦略についてはあまり詳しくありません。考えたところで大したアイデアは湧かないのですが、今日偶然見つけたこの記事は、そうした疑問への一つの答えになるのかもしれません。


■これからの商品力を考える
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atclact/active/14/545990/073000007/?mkt05




たとえば今、私が息子に頼まれてミズノのトレーナーを買うとしたら、前述のように型番で検索してAmazonで買うと思うのです。でも、もしも身近に野球関連グッズのショップをやっている友達がいたら、多分その人の店で買う。
何もなければ1円でも安く買いたいと思う一方で、同じものをお友達が売っているのであれば、そのお店から買いたいと考えるのが人情というやつです。

そういった密な繋がりを、お店とお客さんの間で構築していく。
その積み重ねで商売を成り立たせてゆく。

地域の個人商店さんとか町の小さな喫茶店さんなんかは、そんな風にして商いを続けておられるのだろうと想像しますが、ECの世界もそういう時代に突入しつつあるのではないかな、ということを、いま、なんとなく感じています。

そのような戦略を取っていく上で鍵を握るのが、技術的な面からいうと、お客様の行動データ、ということになるのでしょう。

初めて来店されたのはいつで、どういう頻度でどんなものを買って下さっているのか。
購入の際に、どんなメールをやりとりしたのか。
あるいは、お誕生日はいつで、どういったものがお好きなのか。

実店舗なら店長さんや接客担当者さんの記憶の方が確かなのかもしれませんが、顔の見えないネットショップでは、そうしたちょっとしたデータの活用が大きな意味を持ってきそうです。

ビッグデータ、とかデータ解析、などというと、なんだか難しいことのように思えるかもしれませんが、こういったごく身近なところからデータ活用を考えるのも、今後のECサイト運営では大切になってくるかもしれませんね。


今日はちょっとBtoC寄りの話題になってしまいましたが、B2Bの世界でも、同じようなおもてなしの心が重視される時代が、いずれ訪れるような気はしています(個人に対するおもてなしと企業に対するおもてなし、両者の違いはあるにせよ)。


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BtoCのECサイトでは既におなじみとなったリコメンド・システム。
Amazonや楽天などのECサイトで商品を閲覧・購入すると、

「この商品を買った人は、こんな商品にも興味を持っています」

というような小さな広告が表示される、あの仕組みです。

リコメンド・システムは、裏側の仕組みの作りこみ度合いによって、精度には雲泥の差が出てきます。単純に商品ごとに関連商品を登録しておいて「関連商品」としてみせるようなもののありますし、ユーザの購入履歴や閲覧履歴を仔細に分析して、独自のアルゴリズムにより「より関心を持たれそうなもの」を提案してくれるような、高機能なものも出ています。

当然、精度が高いほどお薦めした商品が購入される確率は上がりますが、それだけに導入コストも嵩むので、費用対効果を考えて導入する、ということになるのでしょう。

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さて、このリコメンドという仕掛けをB2B向けのECサイトに応用するとしたら、どんな使い方があるだろう、ということを、今日はちょっと考えています。
BtoCと同じように関連性の高い商品をお勧めする、というやり方ももちろんアリだと思いますが、BtoBならではのお勧め観点、というのもありそうな気がしています。


たとえば、複数のサプライヤーとバイヤーを繋ぐeマーケットプレイス(B2Bモール)のようなB2Bサイトなら、バイヤーの購入履歴を分析して、取扱商材の似通ったサプライヤーをお勧めしたりするのも面白いかもしれません。
売れ筋商品は国別に違うでしょうから、バイヤーの商圏によってお勧め商品を選別する、というような仕組みも重宝されそうな気がします。

これが、BtoBtoC(Business to Business to Consumer / B2Bサイトの先にB2CのECサイトが連携されている) のようなサイトになると、消費者の情報、バイヤーの情報、サプライヤーの情報を組み合わせて、もっと色々なことができるようになりそうですね。


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EC-Rider B2B を利用すると、複数のサプライヤーとバイヤーをつなぐeマーケットプレイス型のB2Bサイトを構築することができます。

残念ながら、リコメンドシステムはまだ組み込まれていませんが(笑)、今後、積極的に取り組んでいきたいな、と、個人的には考えています。

BtoB のEコマースは、ECサイトを立ち上げただけで終わりではありません。
最近はEコマースの世界でO2O(Online to Offline)の取り組みが盛んになってきていますが、BtoBの世界でも、やはりこうした動きが見られます。

たとえば、倉庫管理システムやお取引先実店舗のPOSシステムと連携させた商品在庫の一元管理など、商品とお客様を中心としたソリューションを組み立てることが可能です。
また、その先には、ビッグデータの技術を活用したお客様の行動追跡に基づく在庫調整や、海外への販路拡大といった方向へビジネスを広げていくといった展開もつなげていくことができるでしょう。


EC-Rider B2B 本家サイトのコラムコーナーでは、BtoBだからこそできる広がりのあるソリューションをご紹介しています。

ぜひご訪問ください^^




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このブログではB2B向けのECサイトに関する情報をご紹介していますが、一口にB2B向けのECサイトと言っても、実際にはいくつかのパターンに分類することができます。

今日は、B2B向けECサイトの代表的なパターンについてご紹介したいと思います。
B2B向けECサイトの構築パターンは、おおむね、以下の四つに分類できるのではないかと思います。

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■B2B向けECサイトの四つのパターン
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1.卸サイト
自社で取り扱っている商品を取引先に卸す(販売する)ことを目的として運営されるECサイトです。主にメーカー様や卸業者様により運営されます。


2.B2B通販サイト
自社で取り扱っている商品を、取引先企業の従業員に販売することを目的として運営されるECサイトです。文房具やOAサプライ品のようなオフィス用品、自社製品の社内販売サイトなどがこのタイプにあたりるでしょう。
オフィス用文房具通販の最大手、ASKUL様のサイトなどがこのタイプの代表ですね。


3.WEB受発注サイト
自社内、あるいはグループ会社間などで、部品やサプライ品などの受発注を行うことを目的として運営されるECサイトです。利用者が限定されるため、多くの場合、登録者のみを対象とした完全クローズドサイトとして構築されます。


4.B2Bモール(eマーケットプレイス)
複数の商品供給業者(サプライヤー)が複数の購入者(バイヤー)に向けて商品を販売する、モール形式のECサイトです。販売元:購入者が1対nになるのが特徴です。多くの場合、複数の仕入れ元と販売先を持つ企業が運営事業者となって運営されます。


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堀り下げていけばさらに細かく分類することが出来ますが、ざっくり分けると、だいたいこれらのうちのどれかにあてはまるのではないかと思います。


サイトを構築する際に求められる機能や設計時に考慮すべきポイントは、1~4のタイプごとにそれぞれ異なります。そのあたりをきちんと考慮した上でサイト構築を進めていくのが、B2B向けECサイトを成功させる秘訣だといえるでしょう。


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貴社のご要件をお伺いした上で、貴社にぴったり合ったB2B向けECサイトの構築プランを無料で診断させて頂きます。

詳しくは下記のお問い合わせフォームより、「ECサイト開設プラン無料診断キット」をご請求下さい。折り返しヒアリングシートを送付させて頂きます。


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