数値から読み取るマーケティング
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自己満足するちょい悪おやじのブログです。
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2022年9月5日 高知大学のホームページのニュースリリースがコロナ収束の道筋を作ってくれました。
ニュースリリース内容：
高知大学医学部皮膚科学講座の山本真有子助教と佐野栄紀特任教授らの研究チームの論文が、ワイリー社のオンライン雑誌「Journal of Cutaneous Immunology and Allergy」に掲載されたとのことです。
この研究内容がとても素晴らしく、世界を救う第1歩となるかもしれませんね。
簡単にまとめると、
ファイザー社製 mRNAワクチンを初回接種した人に水痘帯状疱疹ヘルペス感染症となるケースが多いが、これはワクチンの副作用としてワクチンのスパイク蛋白が関与している可能性を示唆したということらしい。
＊スパイク蛋白・・・ウィルスの表面にある突起状をしたタンパク質のこと
ただ、気になるのはそのあとに書いてある内容である。
１．気になる事項１
日本ファイザー社が本社に提出した研究資料が正式発表されているが、
SARS-CoV-2 mRNA Vaccine (BNT162, PF-07302048)
2.6.4 薬物動態試験の概要文
によると、
一部転記：
LNP の生体内分布を評価した。
放射能濃度はいずれの測定時点においても投与部位が最も高値であった。
主に肝臓，脾臓，副腎および卵巣への分布がみられ，これらの組織において放射能濃度が最も高くなったのは投与後8～48時間であった。
投与部位以外での投与量に対する総放射能回収率は肝臓で最も高く（最大18%），脾臓（1.0%以下），副腎（0.11%以下）および卵巣（0.095%以下）
BNT162b2 がコードする抗原の生体内発現分布はLNP 分布に依存すると考えられる。
と発表されているが、
高知大学の発表内容によると、
今後臓器で発現するスパイクにおいても同様に証明することが出来れば、mRNAワクチンによる臓器別副作用の証拠となりうるかもしれません。
これって、肝臓・脾臓・副腎・卵巣にもスパイク蛋白が関与する可能性があるということで理解してよいのだろうか。
この研究発表が新聞記事にもう少し具体的内容が記載されている。
新聞によると、
「接種後に体の広い範囲で発疹が出るのは、過去にコロナに感染し、既に免疫を持っている証拠かもしれない」
という解釈らしい。
「1回目の接種後、全身に広がる皮膚症状が4，5日続く人は2回目を打たなくてもよいかもしれない」
らしい。要するにブースターは必要ないので安心ということであろう。
ただ、問題なのは、
血管内に微小な血栓（血の塊）が確認された。
という文面である。
先の他の臓器という部分とこの血栓が組み合わさると一体何が起きるのであろうか。
よく言われる
「自己免疫疾患」
だとすると、各所に血の塊である血栓が出来てしまうではないだろうか。
世界的に有名な 学術誌Nature の時事ニュース 版
Nature (2021-08-26) | doi: 10.1038/d41586-021-02291-2
に
COVID vaccines and blood clots:
という記事があった。「COVIDワクチンと血栓症」という記事である。
内容はとても興味深く、ワクチン接種により血栓症が発生し、死に至るというケースは何故発生するのかということを研究者たちがこぞって調査している内容の記事となっている。
高知大学の研究は、この原因調査の一つの突破口となるのではないであろうか。
最後に、先日厚生労働省が 2021年度の人口統計最終版を公開したので、いつものようにコロナ前（2018年）との比較表を作ってみた。
考察：
死亡者数は2016年からみてみると2017年2018年とほぼ同数となっている。
2019年も微妙に増えているがほぼ同じである。
2020年は2019年に比べ微妙にだが減っている。
さて、2021年はというとコロナ前の2018年と比べるとなんと7万7千人以上も増えていることになる。
厚生労働省によると、コロナは武漢タイプの死亡率が一番高く、徐々に重症化や死亡する確率は減っているという発表となっている。
2020年1月14日：30代男性 武官から帰国
が日本第1号と発表されている。この時点ではコロナに感染したらほぼ重症化し、死亡する確率が高いと言われていた。
2020年12月までに
アルファ株 B.1.1.7：感染リスク1.32倍、重篤度1.4～1.66倍
ワクチン効果があるといわれていた
ベータ株 B.1.351：感染リスク1.5倍、重篤度 入院時死亡リスクが高い
ワクチン効果を弱める可能性あり
ガンマ株 P.1変異：感染リスク1.4～2.2倍 入院リスクが高い（死亡リスク減）
従来株感染後の再感染あり
デルタ株 BA.1系統 B.1.617.2 ：感染リスク高い可能性 入院リスクが高い（死亡リスク減）
ワクチンの効果に疑問（ブレークスルー）
デルタ株 BA.2系統 ： 現在の感染の主流系統 ほぼ重症化リスクなし
という結果からみると、2021年度はデルタ株 BA.1系統が主流であり、死亡リスクは高齢者のみという発表となっていた。
オミクロン株B.1.1.529： BA.1系統からBA.2系統に置き換わり現在主流
2021年度はコロナ関連による死亡者数は16,784人で内ワクチンによると認可されたのは18人であるという。
この表にて気になる点は
１．心疾患が約6,500人増えている（ワクチン後の死亡の理由第1位）
２．肺炎が約21,500人減っている（なぜ減るのでしょうか？）
という点である。
コロナおよびファイザー社が発表した後遺症の可能性ドキュメントによると、血栓症を発症して心筋梗塞や肺炎になる可能性があるという点と今回の論文による血栓の問題である。
2021年度の死亡者数を特殊目的コードから一般の分類に分配してみると正しい判断ができるのかもしれない。
NIID国立感染症研究所
2022年6月3日発表の資料によると
一部転記する
●B.1.351 系統の変異株（ベータ株）及びP.１系統の変異株（ガンマ株）については、世界的に検出数は継続して減少し、GISAID データベース上では最終検出日は、それぞれ、2021 年 3月21 日、 2022 年 1 月 10 日と２カ月以上にわたって検出が途絶えている。そのため、監視下の変異株(VUM)の位置付けから除外する。
●国内ではBA.2系統が大半を占めている。BA.2系統はさらに亜系統のBA.2.1系統からBA.2.42系統まで分類されている。
●オミクロン株B.1.1.529： BA.2系統、BA.4系統、BA.5系統がそれぞれ94%、0.8%、1%を占めた（WHO, 2022a）
●令和４年２月頃に全国的にデルタ株からオミクロン株のBA.1系統に置き換わり、その後、さらにオミクロン株のBA.2系統に置き換わり、現在の感染の主流系統となっている。
●BA.1系統、BA.2系統、BA.3系統に加え、2022年1月にBA.4系統が、2月にBA.5系統がいずれも南アフリカで検出された。BA.4系統、BA.5系統が有する遺伝子変異はその多くがBA.2系統と共通しており、BA.2系統との違いは、BA.4/BA.5系統は69/70欠失、L452R、F486V変異を有していることである。
私の疑問
オミクロン対策のワクチンの話が出ているがその内容は、
従来株及びオミクロン株BA.1に対応した２価ワクチン
となっていた。
すみませんーーん、NIID国立感染症研究所と厚生労働省は仲悪いんですかねー。
オミクロン株BA.1はもうなくなると言っているのでこれ意味ないのでは。。。。。。
日本が誇るNIID国立感染症研究所、優秀な大学の研究所（研究費の入手による問題のないところ）、民間の病院の相反する研究内容を持つところなどの意見を集め、正しく敏速にまとめることが可能な医療に関係ない統計的マーケティングの部署を作るべきなのではないであろうか。
そうしないと、
ワクチンによりコロナに感染しない＝＞感染する
ワクチンによりコロナを人に移さない＝＞感染するので人に移す
ワクチンは重症化しないから赤ちゃんから必要＝＞子供の重症化リスクはほぼゼロ
ワクチンは重症化しないという統計は取れているか＝＞わからない
ワクチンによる後遺症対策は＝＞後遺症認定方法が確立されていない
ワクチンによる死亡認定は＝＞認定方法が確立されていない
などちぐはぐな判断となってしまうのではないだろうか。
一番驚いたのは、
これは、ファイザー社が2021年5月31日に修正を入れた取扱説明書の一部です。
-90～-60℃で有効期間6か月
-25～-15℃では最長14日間
2～8度では1か月間の保存
が可能という変更を入れています。
もちろん一度使用するため光・紫外線に当たったものは使用できません。
2021年9月10日に
-90～-60℃で有効期間９か月に変更となり
ワクチンは、-90～-60°Cから-25～-15°Cに移した後、1回に限り、再度-90～-60°Cに戻し保存することができます
※ 冷蔵の温度帯（2～8°C）で移送した場合、再冷凍しないでください
という記載に変更されています。
U.S.A向けの説明書2022年4月20日には製造年月日より12か月までが使用可能となっていました。
厚生労働省
新型コロナワクチンQ＆A より
●ファイザー社のワクチン（12歳以上用）については、有効期間が、令和3年（2021年）9月10日に6か月から9か月へ、令和4年（2022年）4月22日に9か月から12か月へ、同年8月19日にこれが更に12か月から15か月へと延長されました。
確かに4月時点でU.S.A.の内容と同じなので8月に延長されたのだと思います。
U.S.Aでは取り扱いに関するチェックフォームがあり、専門家が取り扱うようになっていましたが、大規模接種会場などは取り扱いや保管は大丈夫だったのでしょうか。
ただ、期限切れが近付くと延長するのはどうなんでしょうね。
これって、理由が良くわからないのですが、使用延長も実験の一部なのでしょうか。
2023年5月2日 の治験期限は延期されないですよね。
治験が終わってその結果がまとまって公開されるのは2025年度ですかね。
後から分かった事例紹介：
この事案はワクチンの中止命令である。
平成十四年七月三十一日提出
質問第一九〇号
より一部転記する
はしか（Ｍ）、おたふく風邪（Ｍ）、風しん（Ｒ）を一度の接種で予防できるとして一九八九年四月導入された新三種混合ワクチン（以下ＭＭＲという）は、当初の一九八九年から無菌性髄膜炎を中心とする副反応（副作用）を多発させたにもかかわらず、一九九三年四月まで接種が継続された。「当面接種見合わせ」が決まるまでの丸四年間、百八十三万千七十六人もの子どもたちに接種が行われ、無菌性髄膜炎発生数が千七百五十四人であった
一方、一九九三年十二月、ＭＭＲワクチンに問題があり、その接種が原因で子どもが死亡したとして、その両親が、国と財団法人阪大微生物病研究会（以後、阪大微研という）を被告として大阪地裁に提訴している。さらに一九九六年四月、同様に重度の障害を負ったとして本人とその両親が提訴し、現在、三家族が争っている。
導入当初、一九八九年に無菌性髄膜炎多発が問題とされ、同年、福島県で死亡例がありながら、中断されることなくさらに患者と死亡例を生みつつ一九九三年四月まで続行されたことに強い疑念を禁じえない。
詳しくは
https://www.pmrj.jp/publications/02/pmdrs_column/pmdrs_column_24-42_12.pdf