週刊ダイヤモンド http://diamond.jp/articles/-/15525
キャリア・クライシス時代の「転職の落とし穴」
「こんな会社辞めてやる！」
「転職すれば、やりがいのある仕事ができるはずだ！」
2000年代半ば、まさに転職がブームと化していた当時、新卒入社した会社をあっさりと辞め、意気揚々と転職していく若者が後を絶たなかった。しかし、彼らの多くが転職によって人生が好転したわけではない。
社会人の2人に1人が転職するという「大転職時代」が到来した今なお、なぜ転職はこうもうまくいかないのか。本連載では、人材紹介事業を展開するインテリジェンスの元代表取締役社長であり、「転職のオモテとウラ」を誰よりも知る鎌田和彦氏が、転職市場が再び活況を迎える今、世の中に溢れる不幸な転職をなくし、幸せな転職へと導くための処方箋を提案する。
私がインテリジェンスで人材紹介事業をスタートした1997年、こんなにも転職が当たり前になるとは考えもしませんでした。もちろん、時代の流れはまさに不可逆的に人材の流動化、柔軟な人材活用の方向に進んでいたわけですが、まさかこんなにも日本のビジネスパースンが安易に転職に踏み切る時代が来るとは予測できていなかったからです。
人材紹介という仕組みが規制緩和によって合法化され、ほぼ時を同じくして登場したインターネット活用によって、転職は一挙に身近なものになりました。人材紹介事業者数は規制緩和された1997年以降増加の一途をたどり、その活用者（転職希望者）数もリーマンショックまでの約10年間、うなぎ上りに増え続けました。
振り返れば2000年代半ばはまさに転職ブームでした。バブル崩壊以降、仕事に恵まれない時代を長く過ごした1970年代生まれの世代を中心に“キャリア・アップ”は当然に目指すべきものになっていきました。そして、本来必ずしも一致することのない「転職」という行為と「キャリア・アップ」という成果が一つの平面上にあるかのような錯覚が根づいてしまったのです。
人材ベンチャー企業の経営者として20年にわたって、仕事の紹介・斡旋・コンサルティング周辺の仕事に携わり、日本におけるキャリア意識の変革期に人材紹介という新しい仕組みを提供することに中心的な役割を果たした立場から、私はいくつもの疑問に向き合っています。また、当然に、日本における歪んだキャリア志向の形成に一役買ってしまったという反省もあります。
今、日本の多くの就業者（とりわけホワイトカラー）は「キャリア・クライシス」に直面していると考えています。そこで、このシリーズにおいては、私が人材紹介会社インテリジェンスの経営を通じて実際に体験した様々な事例と、転職が当たり前になった2000年代以降とそれ以前との違いを踏まえながら、転職によってどのようなキャリア・クライシスが待ち受けているのかを具体的に示していく考えです。
繰り返しになりますが、これは転職を“当たり前”化させた当事者としての反省を含んでいて、つまり、それは転職をしようと考えている皆さんへの警鐘だと捉えて頂いて結構です。端的に言って、転職をするリスクは転職をしないリスクを遥かに上回るのです。
「前向きな転職」などごく僅か
「後ろ向きな転職」がほとんどという現実
たとえば、非常に多くの転職者が転職理由を説明する際、「（転職するのは）後ろ向きな理由からではない」と言う傾向が強くあります。どうやらこれは、今現在勤務している会社に不満があるのではなく、何らか別種の「前向きな理由」によって転職をするに至ったという意味です。
しかし、本当にこれだけ多くの転職者が「前向きな理由」で転職するものでしょうか？「これまで携わってきた事業でありとあらゆる経験をし、その経験を異業種で試したい」「これまでの実績によってNo.2ポジションを任されるに至ったが、いよいよトップの仕事がしたい」くらいの理由ならば前向きと言って相応しいでしょう。しかし、実際には「この会社には先がない」「この仕事を続けていてもキャリアにならない」「自分には昔から本当にやりたかったことがある」…と多くの実例が現状への不満から出発しているのです。
転職先が限られ、「転職＝負け組」と捉えられた時代（1990年代半ばまで）であれば、転職への見えざる抑止効果が存在していました。そのため、負け組になるかもしれないというリスクと比較すると、不満解消のインセンティブは決して高くありませんでした。加えて、1990年代半ばまでは、まだ何とか勤務先の将来を信じることができる時代でもありました。15年前までは、もう少し我慢すれば待遇が変わるかもしれないというインセンティブが働いていたのです。
ところが、今の時代、勤務先の将来性をそこまで強く感じることもできません（これは実に辛い現実だと思います）。ややもすれば転職こそ不満解消の唯一の手段になってしまう。しかし、いざ転職となれば、その原因は不満ではないと言う。つまり、どうやら私たちは不満があるから何かをやめてしまうということが本質的によくないことだとわかっているということではないでしょうか。
今の職場に不満がないのに、転職するに至るのは2つのケースしか存在しません（ここでは独立・開業を転職の範疇に収めないことにします）。
1つ目のケースは、会社が倒産してしまったか、あるいは会社をクビになったという場合。もう1つは転職する気はなかったのに、何らかの形で誘われて（よくあるのはヘッドハンティング）転職することになったという場合です（今の時代、ヘッドハンティングに見せかけた潜在的不満者のあぶり出しをやる人材会社がたくさんあります。本来ヘッドハンティングの対象は事業部門を統括できるくらいの人材から適用されるのであって、年収1000万円以下の人に対してやみくもに電話を掛ける事業モデルは流動化時代が作りだした人材バンクの変形です）。
しかし、多くの転職者はこれら2つのケースには当てはまりません。つまり、所詮、今の職場に対する不満が転職の理由なのであって、ほぼ全ての転職が後ろ向きな理由だということです。
大幅な年収アップが望めない今、
多数生まれる“転職常習者”たち
こうした不満の多くが転職によって解決されることはありません。たとえば、年収。転職会社の多くが年収アップを転職満足度の指標に置いています（年収が上がる転職は満足度も高いというのは実にわかりやすい話です）。転職会社は年収アップの転職を支援した割合を示すなど、一時はずいぶんそうしたアプローチを行ったものです。
しかし、昨今、そうしたアピールはすっかりなりを潜めています。なぜなら、明らかに年収のアップダウンは求人求職の需給状態と相関するからであり、よほど景気が上向いている時代でない限り、年収がアップする確率は高くないためです。昨今の時代環境では、年収横ばいの転職が最も高い割合になっています。
また、もし年収アップが実現したとしても、転職時点で10％も20％も年収が上がるというのは滅多に起こることではありません（転職市場では前職での年収を基準にしてオファーを出すことが最も典型的です）。つまり、月給にしてわずか1～2万円の収入アップのために、入社するまで今度どうなるかもわからない新しい職場に飛び込むというリスクを冒すことになるのです。
その結果、再び転職先でも不満を抱くようになる…。こうして転職を繰り返す転職常習者が多数生み出されているのです。
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