「サタニストなりすましユ-ダヤ人」勢力が
西側のマスコミをほぼ独占して発信している
https://ameblo.jp/e-aria-souken/entry-12735604086.html
（罪深き）「フェイクニュース」では報道されない
「真実の情報」をあなたに。

◆ロシア・グルジア戦争（２００８年８月７日～）

◆リーマンショック（２００８年９月１５日）

前回のこれの「相似現象」が起ころうとしています！！

「ロシア・グルジア戦争」は、グルジア国内の「オセアニア自治州」が事実上は１６年間、独立的な自治州でしたが、２００８年２月にセルビアの自治州コソボが独立宣言をしたのに勇気付けられ、オセアニアも独立国になる動きを見せたので、

それを許容しないグルジア国政府が、南オセチア州の州都ツンバリに軍事侵攻を開始したのです。平和維持軍として駐留していたロシア軍に対しても空爆と砲撃を開始。

やられたロシアは、グルジアの首都トビリシの空軍基地への空爆や南オセチア州の州都ツヒンバリへの戦車進軍を開始した。

↑↑

まさに、現在の「ウクライナ事変」と「相似現象」ですね！！

ですから、このあとに起こるのは、「金融大ショック・金融バブル崩壊」です。

過去の大規模金融恐慌は、米国FRBを１００％私有している「赤の楯」勢力による

意図的な金融操作であることが、既にわかっています。

サタニスト西側マスコミは、黙秘しますが、「正しい解析」は各所で出ています。

◆民間が所有する中央銀行―主権を奪われた国家アメリカの悲劇

単行本 – 1995/7/1

ユースタスマリンズ (著), Eustace Mullins (原著)

この調査本によると、フーバー大統領の時に、金融大恐慌が起こりましたが、

フーバー大統領すらも、「赤の楯」勢力の一員だったのです。

大恐慌で、バタバタと倒産した焼け跡の民間銀行などを「赤の楯」勢力が買い漁り、

すべて一元的に統一して支配する体制を固める、という寸法だったのです。

（第一段階）

金融を緩めて、バルブを徐々に膨らませ、一番風船が膨らんだところで、

BAN！！と破裂させる。

（第二段階）

バブルがはじけて「経済資産の焼け野原」を前にして

ハゲタカのように、豊富な資金力で、すべてを買い占めて行くのです。

つまり、

金融緩和での風船増大が、海へ「投網を大きく投げる行為」

金融引き締めで、バブルを崩壊させ、焼け野原を買い占めるのが

「投網の回収作業」。

回収した投網の中には、大量の小魚が入っています。

大漁、大漁！！

そういう仕組みです。

・・・

さて、現在の状況を分析してみましょう！！

既に、

金融バブル風船の増大が

「頂点」付近に到達して来ていることを

以下の記述からご確認下さい。

田中宇の国際ニュース解説 (tanakanews.com)

【2022年6月15日】有料記事（冒頭のみ閲覧可）

１．世界的にインフレが悪化し、金利が上がって株や債券が下落

２．米銀行界で金融機関が相互に信用しなくなる信用収縮が起きているとの指摘

３．米連銀（FRB）はインフレ対策として「利上げとQT策」をやっている

４．インフレの原因は通貨政策でなく、流通網の詰まりや対露制裁が原因である。

５．ゆえに、「利上げとQTの緊縮策」をやってもインフレはおさまらない。

６．米連銀（FRB）はインフレがおさまるまで緊縮を続けると言っている。

７．そんな金融政策は頓珍漢で、金融崩壊を引き起こすだけ。大失策だ。

８．高金利による不況とインフレの同時進行・ダブルパンチ

↑↑

的確な分析です。

米連銀（FRB）は、現在の恐るべきインフレ加速には強い措置が必要だ、として、

『米連邦準備制度理事会は６月15日、

＜通常の3倍となる0.75％の利上げ＞を決定。

0.75％もの上げ幅は、1994年11月以来27年半ぶり。

歴史的な高インフレの抑制へ、異例の大幅利上げに踏み切った。』

しかし、この利上げが、インフレ抑制に効果的でないことは、実は、FRBは専門家なので、わかっているのです。

裏で、「金融崩壊」を目論んでいるのです。

「アフガニスタンの米軍撤退の時の大惨事」が「意図的な大失策」であったのと同様、

今回も、「意図的な大失策」により、金融崩壊が引き起こされます。

すでに経済システムが揺らいでいた米国のインフレ率は1月の時点で7.5％だった | 《櫻井ジャーナル》

（要点）

１．アメリカのインフレ率がここ40年で最高の8.6％に上昇

２．Consumer prices up 7.5 percent over year ended January 2022 : The Economics Daily: U.S. Bureau of Labor Statistics (bls.gov)

１月の時点で、既にインフレ率が7.5％なのだから、ロシアのせいではない。

３．2月以降のインフレ率の上昇は、バイデン政権のロシアに対する「経済制裁」が影響している。

４．バイデン政権がロシアからの石油などの購入を禁止したことで、エネルギー代金の上昇は加速した。

５．ドイツはロシアから天然ガスを輸送するために建設した「ノードストリーム2」を稼働させないと決めたが、これも影響が大きい。

６．ロシアは対抗策で、非友好国へのエネルギー輸出代金をルーブル支払いでするように主張し、従わない国への供給をストップさせる

７．食糧の場合、ウクライナのネオ・ナチは焦土作戦で穀物を焼却しているとロシア国防省は主張している。

８．キエフ側は港に機雷を設置して、食糧の輸送を妨害しているとも伝えられている。穀物を供給する条件として兵器の提供を要求しているともいう。

９．ロシアはアメリカの自爆を待っている。その見通し通りの展開になっている。

１０．そもそも、アメリカでは1971年8月にドルと金との兌換制度が停止され、ブレトン・ウッズ体制が崩壊し、世界の主要国は1973年から変動相場制へ移行。ドルは金（ゴールド）に束縛されることなく発行できるようになった。

１１．無制限のドル発行によるハイパーインフレ防止策として、ペトロダラーによるドル還流方式を考案運用し始めた。

すなわち、

ペトロダラーとは、石油取引を利用したドルの循環システム。

アメリカの支配層はサウジアラビアなど産油国に対し、

「石油取引の決済（通貨）をドル（支払い）に限定」させた。

エネルギー資源を必要とする国がかき集めたドルは産油国に集まり、それをアメリカへ還流させるため。

・・・要約おわり）・・・

このように、石油の国際取引が、ドルではなくユーロやルーブルで行われるようになると、ペトロダラーの権威が失墜し、世界の「基軸通貨であるドル」の地位が揺らぐことになります。

イラクのフセインは反米だったので、石油取引をユーロでやろうとしました。

それに激怒した米国DSは、無理やりの「大量破壊兵器あるぞ」フェイクでっちあげをしてでも、フセイン・イラクを攻撃し、フセインを殺害して、石油のユーロ取引を、

ドル取引に引き戻しました。

しかし今、「ウクライナ事変」による西側諸国の「ロシア経済制裁」により、

ロシアが、石油取引のルーブル支払いを強制しており、これに応じないなら、

EU諸国の経済は成り立たないほどの苦境に立たされています。

アメリカとしては、アメリカのシェールガスを買えや、と言うでしょうが、

ことは、そんなにカンタンではありません。

ロシアの上質な石油を受け入れる形で、EU諸国の石油工場は設備が調整されていて、

それ以外からの「粗悪な石油」や「高額な液化ガス」では、施設自体が、

対応できないのです。

ゆえに、

EU諸国は、米国の「反ロシア経済制裁」に同調を強制されつつも、

裏で、舌を出して、裏切り、離反して、密かに、ロシアから石油や天然ガスを輸入するルートを作っています。

というわけで、ヒステリックで過度・過剰なロシア制裁は、

かえって、米国を孤立させて、ブーメランとなるのです。

プーチン・ロシアによる「ウクライナへの侵攻（特別軍事作戦）」は、

綿密な計算と根回しにより、「勝算」をしっかり立ててから、行動しているのです。

もう一つ、EUドイツにおける「ノルドストリーム１」すらも、ヤバイことになって来たというニュースがあります。

『ヨーロッパのガス価格が5月12日以来初めて1,000立方メートルあたり1,200ドルを超えた。（RIA Novosti）「ノルド・ストリーム１」の故障により稼働率が40％に減少したことを受けての価格上昇。』

その原因はこれ↓↓です。

修理した装置を戻せず、露から独へ天然ガスを運ぶパイプラインの輸送量が6割減 | 《櫻井ジャーナル》

（要点）

１．「ノードストリーム1」は稼働しているが、ここにきて輸送量が大幅に減少した。

２．このパイプラインは1日に1億6700万立方メートルの輸送能力がある。

３．6月14日にロシアのエネルギー会社「ガスプロム」から1億立方メートルに減少したという発表があった。その直後に輸送量は6700万立方メートルだと訂正されている。

４．輸送量が減少した理由は、コンプレッサーの装置をシーメンスが修理のために取り外し、「カナダで直して戻そうとした」ところ、

アメリカ政府が行っている「ロシア制裁」で、（装置を）戻せなくなったためだという。

・・・・

↑↑

ジョークのような話ですね。

米国DSは、ドイツに強くなってほしくない。ドイツ弱体化工作をしています。

ゆえに、ドイツがロシアと仲良くして、「ノルドストリーム１・２」が稼働して、ロシアとドイツのエネルギー共存関係が築かれるのを阻止したい。

ドイツは、エネルギー的に、ますます苦しくなって来ました。

さて、米国の株式バブル風船が、パンパンに増長して破裂寸前であるデータを

お見せしましょう。

DS工作員ジャーナリスト・経済学者は、これを決して言いません。

DSにとって不都合な真実は、黙秘を貫き、決して言わないのです。

ビジネス知識源 by systems research (cool-knowledge.com)

吉田しげはる氏は、めずらしくDS工作員ではない、まともな経済アナリストです。

彼の無料メルマガの分析記事から引用します。

・・・

１．ロシアへの経済制裁に賛成しているのは西欧、豪州、カナダ、日本、
韓国・シンガポールなど米国をリーダーとする48カ国

２．一方、反対側（または国連投票で棄権）には、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）を中心に約100か国がいます。サウジを代表とする産油国もロシア側についています。

３．商品生産のGDPでは、賛成国が世界の50％、反対国が世界の50％です。
　　78億人の世界人口では、賛成国20％、反対国80％です。

４．2022年の株価下落について、「バブル崩壊か、調整か」という議論が続いて
います。本稿は、この論議にとどめを刺すつもりで、書きます。
結論は、バブル崩壊です。これを証明していきます。

５．【論点の2つ】
（1）バブル崩壊論では、2008年のリーンマン危機のあとの13年半、
ゼロ金利と量的緩和により上がってきた株価（S＆P500は約5倍）は、
過剰な期待による非合理なものである、インフレで金利が上がってい
くと、崩壊するのが経済合理的であるとします。

６．（2）調整論では、企業業績とGDPの上昇によって上がってきた株価は、
インフレと金利上昇に対して、調整的な下落（20％以内）はすること
があるが、30％を超える崩壊はないとします。

７．1880年から2022年まで142年の米国S＆P500の株価（500社の加重平均
指数）が、シラーP／E（いわば10年PER）として公開されています。
（シラーPEレシオ）
https://www.multpl.com/shiller-pe

８．シラーP／Eの、142年の平均は16．95倍です（株価は米国S＆P500）。
およそ25倍を越えたあとS＆P500の株価は、毎回、暴落しています
（5回のバブル崩壊）。

現在は、年初の35倍から下がって、30．5倍の水準です。

（5回のバブル崩壊）
（1）1900年
（2）1929年・・・世界大恐慌（5倍に低下）
（3）1970年・・・ブラックマンデー：
　　　　　　　　　金ドル交換停止と第一石油危機（5倍に低下）
（4）2000年・・・期待が大きく先行していたIT株バブルの崩壊
　　　　　　　　（43倍→25倍：58％）
（5）2008年・・・リーマン危機（27倍→15倍：56％）

（6）2022年・・・（35倍→30．5倍：88％）

2022年6月から23年の株価を、どう見るか・・・ここが焦点です。

９．【株価への認識】
当方は、今後、リーマン危機（株価が50％低下）並のバブル崩壊になる

と見ています。
その理由は、

2021年までの株価上昇は好況からの企業業績の上昇ではなく、

逆に不況対策の財政支出拡大、

そしてゼロ金利と量的緩和がもたらしたものだからです。

１０．リーマン危機の前も、

2001年の9．11（同時多発テロ）のあとの2006年までの、

5年間の低金利によって不動産価格と株価が上がっていました。
リーマン危機のあとは、13年間の過激な量的緩和（QE）が、

50％暴落した株価を上げたのです。

１１．こうした、金融による相場は、

　　　引き締め（金利上昇＋量的縮小（QT））に転じると、原理的に崩壊します。
1990年の日本の資産バブル崩壊（株価は2年で50％）も、

金利の上昇が起点になっています。

１２．【金利が上がると、価格が下がる住宅価格】
株価バブルの崩壊か否かを判断するのに優れた材料は、米国ではロー
ン金利と住宅価格でしょう。

米国では、ローン金利が低いときは100％住宅価格が上がります。

逆に金利が上がると住宅購入数が減って価格は下がります。

１３．米国の住宅価格は、高齢化で住宅需要の総数が減っている日本より、
　　　金利への感応度が、はるかに高い。

１４．【住宅ローン金利は3．1％から5．3％に上がった】

リーマン危機をなぞるように、金利が5．3％になった22年4月の新築住宅のローン申し込みは、22年1月に比べで20万戸分（戸数で25％）急減しています。

これは住宅価格下落の先行指標です。

１５．今後、米国の住宅ローン金利には、
・上がる要素はあっても、
・下がる要素はない。

１６．【金融バブル崩壊の時期】
1500兆円（日本の住宅ローンの5倍）のローンが証券化された住宅価格が、

下げに向かう時期に、米国の株価バブルの崩壊がはっきりするでしょう。

米国のノンリコース・ローン（被遡及型）では、

担保の住宅を手放せば、個人の返済の義務がなくなります。

「ローン残高＞下落した住宅価格」になると、

世帯は住宅を手放して賃借に移る人が増えて、

これがローンのデフォルトになります。

職業と同じように、移動性が高い米国では、

13年に一回は、住まいを変わります

（日本の平均は、持ち家なら25年に1回）。

１７．◎2022年の8月、9月から11月の大統領選挙に向かう時期には、

米国株は悲観一色になっていく可能性が高い。
投資家の多数派が悲観になったとき、株価は大きく下がります。

現在は上昇傾向の米ドルも、下がるでしょう。

1ドル140円台の円安までは行くかもしれない円も、

2022年秋以降反発していくでしょう。
ローン金利は、6月、7月に予定されるFRBの利上げ（0．5％を2回）により、

現在の5．3％から6．3％には上がるからです。

１８．◎住宅価格を下げるローン金利の上昇を考慮に入れれば、

米国株バブルの崩壊（頂点から−30％〜−50％）は確定したと見ていい。

株は、利益確定または損切りをして、

スイスフランや金のポートフォリオに変えていく時期です。

（注）ドルは長期では危ない。

１９．スイスフランと金は、米ドルの実効レート（世界の通貨に対するドルレート）が

下がると反対に上がります。

（図録：実効レート：1970〜2022：ドル、ユーロ、人民元、円の相関関係）
http://honkawa2.sakura.ne.jp/5072.html

２０．【リーマン危機という先例】
もっとも近いバブル崩壊だったリーマン危機を振り返ると、
・全米の住宅価格は35％下げて、ローン担保証券の40％下落とCDS
（債務の支払いを保証する保険）の高騰が、金融危機の原因になり、
・ドルの世界の通貨の加重平均に対する実効レートは、20％下がり、
・米国の株価は、50％下がって、
・ドルとは、反対に、円と金価格は上がりました。

今回は、実質GDPの期待成長率が低い円の代わりが、

スイスフランになるでしょう。
「米国株のバフルが崩壊」したとき、その下落は、

欧州、日本、中国、アジア、つまり、世界に及びます。

【後記】
◆日銀とともに、債務超過になっている米国FRBとユーロのECB
米国FRBは、民間銀行の出資で作られた株式会社です。

日銀のような政府出資（55％）はありません。

政府との連結決算の対象ではなく、
自己資本がなくなったとき政府が出資する前例はありません。
そのFRBが、時価の自己資本が、含み損の増加により、

マイナスになったことを発表しています。

利上げと金融縮小によって、13年間の量的緩和で買ってきた

「合計8兆ドル（1040兆円）の国債＋MBS（住宅ローンの利払い・返済を担保にした証券）＋社債等の他の債券の時価」が下がっているからです。

・・・要約おわり）・・・・

↑↑

以上の分析により、

リーマンショック級（或いはそれ以上）の金融株式大暴落

が、

米国中間選挙前に起こるでしょう。

当総研は、更に、その一歩先である

米国破産（デフォルト）

が米国中間選挙前に起こる、と予想しています。

これが、バイデン（仮）大統領の

「意図的な大失策オンパレード」の「壮大な締め」になることでしょう。

今回は以上です。

それではまた。

米国株式大暴落（人類史上最大最悪）ブラックスワンが近づいている！！