一般的に正社員として働いている人が退職するときには、上司からの引き留めに遭ってしまうことがある。優秀な人材が出て行ってしまうと現場は困ってしまうので、能力のある人ほど引き留められてしまい、なかなか辞められない状況に陥りやすいようだ。中でも介護職の場合にはこの傾向が顕著なので、できるだけ早めに職場には退職の相談をしたほうがいいだろう。
介護施設では人材不足が問題になっており、正社員にはできるだけ長く現場で活躍してほしいというのが経営側の本音だ。人材不足が深刻な施設では、パートやアルバイトでも引き留めに遭うことがあるため、退職の意志が固まったら、早めに交渉をしなければ、希望日に辞めることが難しくなるかもしれない。
法律上は退職の意思表示は辞める14日前にしておけば良いことになっているが、職場によっては引き継ぎ期間を考慮して、1ヶ月前や2ヶ月前になっていることもある。そのため、円満退職をするためには、自分の意思を伝えるのは早いに越したことはないのだ。
ちなみに、退職の意思を伝えるときには、理由を問われるはずだが、そんな時はできるだけ「やむを得ない事情」や「スキルアップ」などを強調するほうがいい。たとえ職場の人間関係や雇用条件が理由だったとしても、それをストレートに伝えると周囲に波風を立ててしまうことがあるからだ。実際、こちらのサイトにも書かれているが、介護職の退職理由はホンネとタテマエがあるようなので、そのあたりをしっかり踏まえておくべきだろう。