前回のブログではスーパーのチェーンストア理論について話を進めてきました。日本には１９６０年代にこの理論が海外から輸入され、日本の流通小売業界に大きな変化をもたらせました。しかしながら、タイトルにも記載した通りなのですが、近未来にこのスーパーが取り入れているチェーンストア理論が崩壊すると安田氏は説明をしています。これは一体どのようなことなのでしょうか。その点について記載を進めていきたいと思います。

『経済が右肩上がりに成長し、消費市場が拡大しているときには、この細胞増殖のような手法は非情に有効だった。「買いたい」という消費者の要求が先にあるのだから、店を増やせば増やすだけ売上げも自動的に伸び、企業自体もどんどん大きくなれたのだ。効率化でコスト比率を下げていけば、利益率は向上するから、どんどん管理型手法を取り入れた。』

小売業は経済の影響、つまり景気の影響を大きく受ける業界だと思います。経済成長が大きな際には効率化を進めていくことによって、お客様の回転率をあげることが出来るので、それだけ売上増加に繋がったのではないでしょうか。

『この濡れ手に粟の状態は相当期間続いた。しかし、日本経済が安定成長に切り替わったこととバブルの崩壊によって状況は一変した。大ドンデン返しである。市場の規模が伸びなくなり、パイの奪い合いが始まったのだ。他人がしっかりと抱え込んでいるパイを奪うには、力ずくではなく頭脳が必要だ。規模拡大による怒濤の寄り身だけでは済まないのである。いわばお日様と北風のようなものだ。

にも関わらず、スーパーをはじめ前項で述べたディスカウント・ストアなど、未だに多くの企業が金太郎飴をつくり続けている。』

この潮目の時期に対して同じ施策をしていていいのだろうか。そういった点が安田氏には疑問になったのではないでしょうか。そして冷静に考えると、時代が変化しているのであれば、その変化に対して策を講じるべきなのではないでしょうか。

『いったい、どのぐらい“金太郎飴”づくりをしているのか見てみると、９６年度売上高第１位のダイエーの設備投資額はなんと７８２億円で、うち新設投資率は５１.２％にものぼっている。２位のジャスコが５２６億円で新設投資率は６６.３％。３位のイトーヨーカ堂が３６７億円で新設投資率は断トツの７２.２％である（日経流通新聞）。この３社だけで、１年間に１６７５億円もの金が設備投資に回され、うち１０１４億円が新設投資となっているのだ。まさに荒野に進軍ラッパの響くがごとくである。』

※下記著書より一部抜粋

著書：流通革命への破天荒な挑戦!―ビジネスの原点は「常識」を疑うことだ

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安田隆夫｜スーパーのチェーンストア理論は近未来に破綻する（2）