アメリカは中国ロケット軍（核兵器）の詳細情報をすでに掌握。イラン・ハメネイ師がロシアに逃亡計画。

中国軍の「核兵器をはじめとする戦略ミサイル部門を統括するロケット軍」についての詳細情報が、アメリカ空軍大学の中国航空宇宙研究所（ＣＡＳＩ）によって掌握されているという、３年前の情報です。

これは中国共産党第２０回全国代表大会（２０２２年１２月）の直後に公表され、「アメリカの情報収集能力の高さを示しており、必要ならばこれらのミサイルを根絶することも可能」、と台湾軍事戦略産業研究所所長の見解が紹介されています。

習近平はこれ以後ロケット軍を筆頭に軍上級幹部を次々と粛清、現在軍内には恐怖と不満がくすぶっており、アメリカはこれらを利用して簡単に内部情報を収集出来る、と考えるのはごく自然な推測でしょう。

ベネズエラ・マドゥロ大統領拘束直後に、ホワイトハウスは完全に一線を越えた（習近平に対する）投稿をＳＮＳで世界に発信しましたが、それは「いつでも中国の核施設は破壊できる。情報はすべて把握している」というメッセージと同じ意味だと自分は考えます。

４日にはイギリス・タイムズ紙が、イランの最高指導者ハメネイ師が反政府活動グループの反抗激化でロシアに逃亡を計画している、という情報を発信しました。

イラン最高指導者ハメネイ師が国外逃亡計画か　英紙（日テレNEWS NNN） - Yahoo!ニュース

タイムズ紙は、ノーベル財団と同様、自分が常々書いている国際金融エスタブリッシュメント勢力の牙城であり、ロシアも伝統的に有力産業を彼らの資本力によって発展させてきました。

核兵器開発も、イギリスの諜報機関（ヴィクター・ロスチャイルド長官）から横流しされたという疑惑があります。

イランの反政府グループは後ろでアメリカ、イギリスが資金援助をしており、ベネズエラとイランの石油に頼っていた中国は、ハメネイ師がロシアに亡命すれば、イランからも石油の供給がストップする危機に陥ります。

自分が感じるのは、中国共産党は、「邪悪な世界覇権の野望から、完全に彼ら国際金融エスタブリッシュメント勢力に対して超えてはならない領域に足を踏み込んだ」、ということです。

これら一連の出来事を見ていると、彼らは本気で中国共産党を叩き潰そうとしている、と自分には思えます。

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〈奇跡のたねを明かすならば、おのれの独自性を見出し、普遍の叡智と力に調和し得た者だけが、凡人に知りえない至高の法に触れるのだ。〉

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〈この世界は無限の知性に支配されている。われわれの周囲にあるものすべての背後に、無限の法則がひそんでいる。これは動かしがたい事実だ。数学的に正確な事実なのだ。〉

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トランプ大統領、軍活用も視野に入れたグリーンランド取得へ選択肢協議。その真意は？

トランプ大統領がグリーンランド（デンマーク自治領）取得へ、目標達成に向けては軍活用も視野に入れた選択肢を協議、というニュースです。

トランプ氏、グリーンランド取得へ選択肢協議　軍活用も視野か（ロイター） - Yahoo!ニュース

その目的として、「⁠グリーンランド取得が米国家安全保障上の優先事項で、北極圏での敵対勢力抑止に不‍可欠」と明言。

↓その敵対勢力とは、「グリーンランドを一対一路構想の中に組み込み、『債務の罠』で軍事侵略を狙っている中国である」、という解説。

↓そして、ベネズエラ・マドゥロ大統領を拘束した直後に、ホワイトハウスが発信した公式ＳＮＳ・・２０２５年１０月３０日韓国金海空港で習近平と会談する直前に撮影された写真に「ＦＡＦＯ」（＝ふざけたまねをすると痛い目にあう）とメッセージが添えられたもの・・は、アメリカが習近平に「批判を続けるなら、次はお前だ」という明確なメッセージを送ったとする解説動画。

先日も書きましたが、アメリカのターゲットは中国共産党（の崩壊）で、イラン核施設へのバンカーバスターによる爆撃も、マドゥロ大統領拘束も、グリーンランド取得の動きも、そのマルチタスク戦略の一環であると思います。

そして、トランプ大統領の後ろには欧州王室ともつながる国際金融エスタブリッシュメント勢力が必ずいるでしょう。

彼らが狙っているのは、外から対中国で連携し圧力をかけ、中国人民の反乱によって崩壊・・というシナリオでしょうか。

日本がとるべき方策は、とにかく自由主義世界の存続に「日本の立場からの貢献」を堅持していくことだと思います。

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多門隊伊５８潜出陣式・隊長水井淑夫少尉（九州帝国大）の短刀授与。（伊５８潜の魚雷攻撃により、広島と長崎に投下された原爆を運搬した米重巡洋艦インディアナポリスを撃沈。）

アメリカがこの事実の封印を解きました。（２０１７年夏、フィリピン海底にインディアナポリスを発見と世界に発表。）

原爆運搬艦インディアナポリスの撃沈について（アメリカ海軍史上最悪の惨事となったその経緯）

トランプ大統領（国際金融エスタブリッシュメント）が目指しているのは、新たな世界新秩序構築。

トランプ大統領はモンロー主義（自国優先主義）を掲げて、西半球での優位確保を狙うと公言、それで日本も台湾も中国の脅威に危機感を強めて軍事力を増強、防衛費を高める流れとなり、武器売却の商売としても、また対中国でオーストラリア、インド、フィリピン等自由主義諸国とインド太平洋での軍事連携を強化させることにも成功しています。

今回身柄を拘束されたベネズエラのマドゥロ大統領に抗議、民主化を求め活動してきたマチャド女史は、２０２５年にノーベル平和賞を受賞しましたが、「ノーベル財団そのものが国際金融エスタブリッシュメントが支配運営してきた牙城」であり、今回アメリカとの協調路線を打ち出したロドリゲス副大統領とともに、彼らの意向に沿った動きがすでに始まっているという印象があります。

２０２５年６月、米軍がイランの核施設をバンカーバスターで爆撃。

２０２５年１２月末よりイランで民衆のデモが激しくなり、トランプ大統領は彼らを支持すると表明。

Ｘ会長であるイーロン・マスクも、歩調を合わせて独裁国家を痛烈に批判。

自分には、これらはトランプ大統領をフロントにした、国際金融エスタブリッシュメント勢力の新たな世界新秩序構築に向けた動きのように思えます。

その中心的存在であった故英国エリザベス女王は、２０１６年に英国を訪れた習近平に対して「非常に無礼」とメディアに向け公言。

その時から、彼らに歯向かい世界覇権を狙った、そしてコロナパンデミックで全世界に災厄をもたらした中国共産党を徹底的に叩き潰す、という考えがまとまっていったと自分は考えています。

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第一回人間魚雷特別攻撃隊編成決定時の記念撮影

左より福本上曹、豊住中尉、川久保中尉、仁科中尉(創始者）、河合中尉（次席）、福田中尉、渡辺少尉、古川上曹。

（その後戦局の悪化に伴い、仁科中尉は第一陣菊水隊隊長として、河合中尉は第一回天隊隊長として出撃。ここに写っている隊員はすべて出撃・戦死。）

この第一回編成隊はどの書籍でも紹介されていない最初期（不明）のもので、その経緯等研究の余地があると思われます。